自動車の一時抹消とは?永久抹消との違いや書類・費用・手続きまでまとめ

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自動車の一時抹消とは?永久抹消との違いや書類・費用・手続きまでまとめ

自動車の一時抹消とは?永久抹消との違いや書類・費用・手続きまでまとめ

自動車に乗らなくなった場合、抹消手続きを行えば、公道を走ることが不可能になる代わりに、自動車税がかからなくなるなどのメリットを得られることはご存じでしょうか。また抹消手続きには一時抹消と永久抹消がありますが、この違いがわからないという方も多いようです。将来的に、再びその車に乗る可能性がある場合に行う手続きが一時抹消です。

 

そこでこの記事では、一時抹消のメリットとデメリット、再登録するための方法、関連するその他の手続きなどについて、まとめてご紹介します。

 

※目次※

1.自動車の一時抹消とはいったい何?

2.自動車の一時抹消のメリット

3.自動車の一時抹消のデメリット

4.自動車の一時抹消登録の方法

5.一時抹消登録をした自動車を再登録する方法

6.自動車の一時抹消に関するその他の手続き

7.不要な自動車はネクステージへ!

8.まとめ

 

■POINT

 

・自動車の一時抹消を行えば、再登録をして運転再開ができる状態のままで車を保管することが可能になる

・一時抹消後には、自動車税や自賠責保険料が請求されなくなる上、過払い分は還付金として戻ってくる

・一時抹消後も駐車場料金などで維持費がかかるため、不要な車がある場合は高価買取が可能なネクステージでの売却がおすすめ

 

 

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自動車の一時抹消とはいったい何?

自動車の一時抹消とは?永久抹消との違いや書類・費用・手続きまでまとめ

自動車の一時抹消とはいったい何なのかわからないという方に向けて、まずは概要を紹介します。どんなときに行うと効果的な手続きなのかを把握することがポイントです。

 

また、もうひとつの抹消手続きの方法である「永久抹消」との違いも解説します。状況に応じて使い分けるものですので、永久抹消についても押さえておきましょう。

 

自動車の一時抹消

自動車の一時抹消は、その名のとおり一時的に車の登録を抹消するための手続きです。一時抹消をすることによって、その車は公道を走れなくなります。

 

その代わり自動車税をはじめとする税金が非課税になり、自賠責保険を支払う義務もなくなります。年間で数万円以上の節約になりますので、自動車に乗る機会が減っている場合に手続きすると有効でしょう。

 

二度と乗れないようにするわけではありませんので、たとえば将来的に車に乗る予定はあるものの、転勤で地元や日本から離れたり、病気で長期の入院が決まったりした場合には、一時抹消の手続きをとることはおすすめです。

 

一時抹消と永久抹消の違い

抹消手続きにはもうひとつ「永久抹消」というものもあります。自動車の一時抹消と永久抹消の違いは、その車に乗る可能性を残すかどうかです。永久抹消を行いますと、それ以降は二度とその車は使えません。

 

永久抹消は、車を解体して処分したり、中古車として販売したりする場合に行う手続きです。一時抹消とは違い、自動車重量税の還付も行われることがメリットです。ただし、一度手続きを終えますと、原則として再登録することは不可能です。

 

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自動車の一時抹消のメリット

自動車の一時抹消とは?永久抹消との違いや書類・費用・手続きまでまとめ

自動車の一時抹消を行うメリットについては、概要を紹介する際にも軽く触れましたが、以降の章でもさらに詳しく解説します。

 

一時抹消を行うことで、とくに税金面でのメリットが大きく、また永久抹消と比較した場合に得られるメリットもあります。一時抹消の手続きについて、申請すると有効な場面をいくつか挙げてご紹介します。

 

税金の支払い義務がない

自動車の一時抹消による最大のメリットは、税金の支払い義務がなくなることです。車は手元に残りますが、本来であれば徴収されるはずの自動車税や自動車重量税がかからなくなります。年間の支出を大幅に減らせるため、金銭面の負担減が実現可能です。

 

ちなみに、すでに納めた税金はどのように扱われるのかといいますと、払い過ぎた分は還付金として戻ってきます。自動車税は4月1日の時点で自転車を所有している人に課せられる税金ですが、4月に手放した場合も月割りで過払い分が返還されます。

 

たとえば6月に一時抹消を行いますと、7月から翌年4月までの税金が申告後に返ってくるのです。1年あたり4万円の自動車税が課税されると仮定した場合、支払うのは4、5、6月の3ヶ月分で約1万円となり、残りの約3万円が還付されます。

 

ただし、税金の還付が行われるのは乗用車限定です。軽自動車の場合は還付の対象から外れるため、過払い分を請求することはできません。4月1日を迎える前に手続きを終えましょう。

 

自賠責保険料の還付が受けられる

自動車税と同じように、自賠責保険料に関しても、一時抹消を終えて以降の過払い分は還付されます。こちらも返還される金額は月割りで決められるため、月をまたぐ前に一時抹消の手続きを終えたほうがお得です。

 

自賠責保険料は、2011年4月以前と以降とで料金が変更されています。還付金がいくらになるのかを細かく計算する場合は、この点も加味しましょう。一例として乗用車の場合、保険料は2年間の合計で19,880円となります。

 

税金還付の申請は、一時抹消を行う運輸支局で並行して行えますが、保険料の還付申請はその場では行えません。保険会社に対して別途請求する必要がありますので、契約している保険会社へ確認したうえで、後日還付金の請求を行いましょう。

 

手続きが早い

一時抹消は永久抹消と比較して、手続きがスピーディに完了します。永久抹消とは違い、売却や解体といった手続きを行わなくても抹消を済ませられるためです。

 

車を処分すべきかどうか迷っている場合は、まず一時抹消を行うことをおすすめします。税金の請求などを一度ストップさせてから、その後の車の扱い方を検討しましょう。

 

再登録ができる

自動車の抹消はあくまでも一時的なものですので、後に再登録できます。必要に応じて再びナンバープレートの交付を受け、公道を走れる状態に戻すことが可能です。

 

永久抹消の場合は、原則として再登録が認められません。これが永久抹消との最大の違いでしょう。一時抹消の場合は車を保管しておけばいつでも法律上、乗車可能な状態へ戻せます。

 

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自動車の一時抹消のデメリット

自動車の一時抹消とは?永久抹消との違いや書類・費用・手続きまでまとめ

税金の徴収をストップさせることが可能で、必要になった際は再登録することもできる一時抹消。メリットが多い手続きですが、いくつかのデメリットにも着目しなければなりません。

 

ここからは、自動車の一時抹消のデメリットを2つお伝えします。どちらも金銭面でのデメリットであり、とくに保管にお金がかかる可能性があることは覚えておきましょう。

 

駐車場が必要

一時抹消を行った後は、自動車を自分で保管する必要があります。遠方の駐車場やガレージを借りる手もありますが、抹消後は再登録まで公道を走れないため要注意です。

 

広い庭のある戸建て住宅では駐車場を確保することは簡単でしょう。しかしマンション住まいなどの場合は駐車場代が発生します。都心の場合はかなり高額ですから、出費がかさみます。

 

自動車重量税は還付がない

自動車重量税は、車を解体した場合に限って還付されます。そのため、解体が前提となる永久抹消であれば還付されますが、車が残る一時抹消では重量税の還付がありません。

 

支払った税金のすべてが還付されるわけではないことは理解しておかなければなりません。可能であれば、自動車税が課税される4月を迎える前に手続きを終えたいところです。

 

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自動車の一時抹消登録の方法

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自動車の一時抹消を希望する場合には、どのような手順を経て申請をするのでしょうか。この項目では、一時抹消登録の手続き方法を具体的にご紹介していきます。

 

一時抹消するためには、いくつかの必要書類を取り寄せたり、印紙代が発生したりします。漏れのない手続きをするためにも、窓口へ行く前にぜひチェックしておきましょう。

 

一時抹消登録に必要な書類

一時抹消登録に必要な書類は8種類です。まずは必要書類をリストアップしてみます。

  • ・自動車検査証
  • ・ナンバープレート
  • ・申請書(第3号様式の2)
  • ・手数料納付書
  • ・印鑑証明書
  • ・実印
  • ・委任状(代理人が申請する場合のみ)
  • ・その他の書類

 

ナンバープレートは前と後ろの2枚が両方とも必要です。盗難などで提出できない場合は、事前に警察に届け出を行う必要があります。印鑑証明書は発行から3ヶ月以内のものに限られるため、準備を急ぎ過ぎないようにしましょう。

 

委任状は、代理人が申請を行う場合に必要です。車の所有者の実印が押されているものが必須ですので、忘れずに用意しましょう。

 

その他の書類は、車検証と現住所や氏名が異なっている場合に必要です。新しい住所や氏名が確認できる住民票や戸籍謄本が必要書類の一式に追加で必要となりますので、引越しや結婚・離婚による氏名変更があった場合には、車検証との内容に違いがないか確認して手続きしてください。

 

一時抹消登録の費用

一時抹消登録に必要な費用は350円です。これは現金ではなく、350円分の印紙を購入して、手数料納付書とともに納めます。印紙の購入は、申請当日に陸運支局で行えます。

 

手続きの際に支払いが必要な費用はこれだけですが、その他の書類を取り寄せるための費用は別途必要です。たとえば住民票の写しの交付には1通300円がかかります。

 

一時抹消登録の手続き方法

一時抹消手続きは、乗用車の場合は陸運支局で、軽自動車の場合は軽自動車検査協会で行います。先ほど紹介した必要書類を準備して最寄りの事務所に出向いて手続きを行いましょう。

 

窓口の受付時間は地方により異なる場合がありますが、おおむね午前は8時45分~11時45分、午後は1~4時頃となります。なお土日祝日や年末年始は休業です。

 

申請書や手数料納付書は現地で入手できます。書類の書き方についても見本がありますから、それに従って書けば大丈夫です。記入漏れがないことを確認したら、ナンバープレートと一緒に窓口で提出して申請を行います。

 

一時抹消の手続きはその場で完了します。記入漏れや誤りがなく、窓口が混雑していなければ数十分程度で手続きが終わります。申請が受理されますと、自動車検査証返納証明書が交付されます。

 

乗用車の場合は、最後に自動車税還付の申請をその場で行って手続きが終了です。ナンバープレートは基本的に回収されますが、保存を希望する場合は、穴を開けるなどの処理を行えば記念に持ち帰ることは可能です。

 

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一時抹消登録をした自動車を再登録する方法

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永久抹消と違い、一時抹消登録の場合は後に自動車を再登録できます。「中古新規」という手続きを踏むことで、再び公道を走れる状態に戻すことが可能となるのです。

 

一時抹消を行った車を「中古新規」として再登録するためには、どんな手順を踏む必要があるのでしょうか。必要な書類や費用、そして具体的な手続き方法について、この項で解説します。

 

再登録に必要な書類

再登録をする場合、手続き上は「中古新規」としての登録を行うことになります。中古新規の登録には以下の書類が必要になりますから、漏れのないようにご用意ください。

  • ・登録識別情報通知書
  • ・保安基準に適合していることを証明できる書面
  • ・印鑑証明書
  • ・実印
  • ・委任状(代理人が申請する場合のみ)
  • ・車庫証明書

 

登録識別番号通知書は、平成20年11月3日まで「一時抹消登録証明書」と呼ばれていました。この日時よりも前に一時抹消を行っていた場合には、一時抹消登録証明書を持参すれば大丈夫です。

 

保安基準に適合していることを証明するためには、有効な自動車検査票か自動車予備検査証、保安基準適合証のいずれかが必要です。検査を受ける場所により書類の名称や形式が異なりますのでご留意ください。

 

印鑑証明書は発行から3ヶ月以内のもの、車庫証明書は40日以内のものに限られます。また、車の所有者と使用者が異なる場合は、使用者の住民票と委任状、車庫証明書がそれぞれ追加で提出になります。

 

再登録の費用

再登録の費用は登録手数料の700円です。こちらは自動車検査登録印紙を購入する形で支払います。それに加えて検査手数料と交付手数料がそれぞれ必要です。

 

検査手数料は持ち込みで乗用車2,100円、保安基準適合証の提出で1,200円です。交付手数料は一般ナンバーの場合1,760円(字光式3,520円)、希望ナンバーは4,030円(字光式5,490円)になります。

 

再登録の手続き方法

必要書類を集めて、乗用車は陸運支局、軽自動車は軽自動車検査協会で申請を行います。登録の条件は車検に合格することですので、仮ナンバーを使って現地で車検を受けることになります。これをパスできれば登録完了です。

 

登録が完了すると、その場で新しいナンバープレートを受け取れます。再登録にあたっては自賠責保険への再加入が必須となるほか、自動車税の納税義務も再び負うことになるため、手数料以外に必要な費用を用意しておきましょう。

 

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自動車の一時抹消に関するその他の手続き

自動車の一時抹消とは?永久抹消との違いや書類・費用・手続きまでまとめ

自動車の一時抹消は再登録も含めて比較的簡単に申請を通せます。しかし、その他の手続きが必要な場合は申請方法が少し特殊になります。

 

その他の手続きとして、「名義変更をする場合」、「証明書を紛失した場合」、「永久抹消に登録を変更したい場合」が挙げられるのですが、一体どのように手続きをするのでしょうか。それぞれ詳しくご紹介します。

 

一時抹消済みの自動車の名義変更

自動車の名義変更を行う場合には、「登録識別情報通知書」と「譲渡証明書」、「新しい所有者の住民票」と「認印」が必要です。手続きを代理人が担当する場合は、所有者の認印が押された「委任状」が別途必要になります。なお、手数料はかかりません。

 

手続きは乗用車の場合は運輸支局、軽自動車の場合は軽自動車検査協会で行うため、一時抹消の際の手続きと変わりません。第1号様式の申請書を現地で入手して、必要事項を記入した上で、用意した書類と合わせて提出しましょう。

 

書類に不備がなかった場合は、その場で書類が手渡されます。手続き完了までにかかる所要時間の目安は約30分です。受付終了ギリギリに足を運んだ場合、申請を断られる可能性があるため注意が必要です。

 

譲渡証明書には、旧所有者の実印が押されていなければなりません。また、住民票はコピーでも構いませんが、発行から3ヶ月以内のものでなければ認められないため、手続きの直前に取得することがおすすめです。

 

一時抹消登録証明書を紛失した場合

原則として、一時抹消登録証明書を再発行することはできません。廃車証明を紛失してしまうと自動車を動かせないため、厳重に保管しましょう。ただし裏技的な救済策が残されていますので、紛失時にはこちらをお試しください。

 

手続きの場所や基本的な方法は、通常の新規登録手続きと変わりません。一時抹消登録証明書を紛失した場合は、ここで提出する書類がひとつ増えます。紛失した事実を伝える「顛末書(てんまつしょ)」です。

 

まずは最寄りの警察署に足を運び、一時抹消登録証明書の紛失届を提出します。その場で受理番号が交付されますので、この番号を顛末書に書き添えましょう。顛末書自体には、書類を紛失した事実やその理由、事情をできる限り詳細に記入します。

 

顛末書の正当性が認められるかどうかは、陸運局の判断によって変わります。認められた場合は通常どおりに手続きを進められますが、あくまでも救済措置であることを忘れずに、対応をお願いしましょう。

 

一時抹消から永久抹消への変更方法

一時抹消を行えば、保険料や自動車税を支払わずに済みますが、駐車場などの保管料はそのまま発生し続けます。これを完全にゼロにしたい場合や、二度と車に乗らないと判断した場合は、一時抹消から永久抹消に変更しましょう。

 

永久抹消に切り替えるためには、自動車の解体が必要です。一時抹消登録証明書と登録識別情報等通知書、永久抹消登録申請書、手数料納付書を揃えて運輸支局で手続きをして、解体届出を行いましょう。

 

解体(スクラップ)は、一般的には専門業者に依頼して代行してもらいます。費用は業者や車の大きさによって変わりますが、1万~2万円を目安にするといいでしょう。仮に自分自身で解体できるのであれば、手数料や費用はかかりません。

 

先ほどの解体届出の手続きには、移動報告番号と、解体報告記録がなされた日の記載が求められます。これは解体を行う際に取得する情報です。申請の際に困らないように、それぞれをしっかりと控えておきましょう。

 

不要な自動車はネクステージへ!

一時抹消は便利ではありますが、結局は駐車場代などがかかりますし、乗らない車を保管するスペースも必要になります。車が不要な場合には、そのまま所持しているよりも、ネクステージにお売りいただいて現金化してはいかがでしょうか。

 

ネクステージは一般的な買取業者とは違い、転売よりも在庫を増やすことを目的とした買取を行っています。引き取り後は全国各地にある支店網を駆使して新しいオーナーを探します。速やかな売却に自信があるため、高価買取を実現させることが可能です。

 

ネクステージが重んじているのは、生涯取引という考え方です。最初の売買でお客様にご満足いただき、次回以降の売買もお任せいただけることを願っているため、細やかなサービスにもご納得いただける買取を目指しています。

 

お申し込みやご相談は、通話料無料フリーダイヤルの「ネクステージ クルマ買取コールセンター」で承っております。査定に関する詳細が知りたいといった場合には、お気軽にお電話くださいませ。

 

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まとめ

自動車の一時抹消とは?永久抹消との違いや書類・費用・手続きまでまとめ

自動車の一時抹消は、将来的に車に乗る可能性がある場合に行うと有効な手続きです。手続きが完了すると、次年度から自動車税や自賠責保険料を支払う必要がなくなり、先に支払った分の税金と保険料は還付金として戻ってきます。

 

しかし駐車場代など維持費がかかるため、不要な車は売却がおすすめです。ネクステージでは他社にはない取り組みを実施しており、高価買取が可能である上、面倒な手続きをすることなく車を処分できます。どうぞお気軽にご利用ください。

 

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