リコール対象車は車検に通せる？対処法を徹底解説
普通のカーライフを送っていると、突然メーカーから届くことがある「リコール通知」。そのままにすると重大な事故を引き起こす可能性があります。そのため、リコール通知が出た場合は早めに検査をしてもらうことが重要です。しかし車検を間近に控えていた場合、そのまま対処をしなくても車検が通るのか疑問に思う方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、リコール対象車は検査・修理をしていなくても車検に通せるのかどうか、またその際の対処法などをご紹介していきます。車検間近でリコール通知が届いたという方は効率良く物事を進めるために、まずは手順を確認していきましょう。
※目次※
・リコール対象車は未対処であっても車検を申し込むことはできる。しかし、ケースによっては車検に通らないことがあるので注意！
・定期的に確認を行い、自車がリコール車に該当していたらすぐに対処を行おう！
・自車がリコール対象車だった場合、車検に出す前にまずは車検業者に相談を！
リコールが出ている車は車検に出せる？
結論から言いますと、リコール対象となっている車でも車検に出すことは可能です。しかし、リコール対象となっているのがどの部品なのかによって車検に合格するか不合格となるかが変わりますので注意が必要です。
公道を安全に走行できるようにするための保安部品がリコール対象となっているのであれば、車検に合格しない可能性があります。リコール対象となっている部品の整備を行ってから車検に出す方が賢い選択です。
反対に、保安部品には該当せず、安全性には全く関係のない部分がリコール対象であった場合は車検に通る可能性が高いでしょう。例えば、塗装が剥げてしまうといった事象や、エアコンのスイッチがもろくなって取れてしまうといった事象などです。ただし自分の認識だけで車検に通るのかどうかを判断せず、専門の業者に必ず確認を行いましょう。
そもそもリコールとはなにか
リコールとは、車の設計段階もしくは製造段階において部品や構造などの不具合が発見され、公道を走る上で必要な保安基準に達しない場合に出されるものです。
どこかのタイミングで不具合が発見され次第、自動車メーカーは国土交通大臣へと報告を出し、全国のユーザーへと通知を行います。その後、リコール通知によって来店したユーザーに対して、自動車メーカーが無償にて検査や部品交換といった整備を行うまでが一連の流れになります。
リコール対象車であるからといって、すぐに不具合が起きたり事故に繋がったりするわけではありません。しかし、そのまま対処せずにいると常にリスクを背負いながら走行することになります。いずれ重大な事故に繋がる危険性があるので、早めに対処を行うことが重要です。
車検に通せないリコール車の特徴
先述しましたが、リコールの内容によっては車検に通ったり通らなかったりします。もし車検に通らないような内容であった場合、そのまま放置して公道を走った際に重大な事故を引き起こすことにも繋がりかねません。
よって車検に通せないようなリコール車でそのまま公道を走り続けるのは危険ですので、早めの対処が必要です。車検に通せないリコール車とはどんな車なのか事前に確認しておきましょう。
車検検査該当項目のリコールがある
先に少し解説しましたが、公道を安全に走る上で必要な保安部品を始めとする「車検検査該当項目」に当てはまる部分がリコール対象であると、車検に合格しない可能性が高いです。
保安部品とは、ブレーキやスピードメーターなどの自動車を制御する上で必要な部品のことです。ヘッドライトやブレーキランプ、ターンシグナルランプなど、公道を走る上で他の車に自車の動きを知らせて安全確保を行うための部品を指します。
保安部品は、自車だけでなく公道を走る他の車にも影響を与える重要な部品です。リコール通知を放置した結果、自車が被害を受けるだけならまだしも、他の車に対しても重大な被害を与えてしまう危険性があります。そのため、保安部品がリコール対象となっている場合は、車検に通ることが難しくなります。
タカタ製エアバッグを装着している車
自車にタカタ製のエアバッグが使用されているケースは、リコール対処をせずに車検に合格することはできません。エアバッグそのものには保安基準の定めはありませんが、タカタ製のエアバッグのみは特例で禁止されています。
タカタ製のエアバッグは、事故が起きた際にエアバッグをガスで膨らませる「インフレータ」という装置に不具合が多く見られました。インフレータが異常破裂を起こし、金属片が飛び散るという非常に危険な事象です。
インフレータの異常破裂によって実際に亡くなった方が存在することから、国土交通省は平成30年5月1日から、タカタ製エアバッグを装着していてリコール対処していない車は車検に合格しないように定めました。車検に合格するには確実に部品交換することが求められます。
リコール対象車か確認する方法
自車がリコール対象車になっているかどうかは、様々な手段で確認することが可能です。リコール対象車であるにも関わらず、それを知らずにそのまま走り続けるのは非常に危険です。
特に重大な事故を起こしかねないリコール内容であれば、ニュースやネットで大々的に取り上げられます。しかし、ほとんどのリコールは大々的に取り上げられないので、自ら確認していくことも重要です。
ハガキによる通知で確認する
一番わかりやすいのが、リコールについてのハガキで確認する方法です。リコールが発生した場合、自動車メーカーから該当の車のユーザーに対してハガキでの通知が行われます。
リコールの対象が他のメーカーが製造したパーツの不具合であっても、自車の自動車メーカーから通知が届きます。
自動車メーカーからのハガキは、ディーラーで購入した新車でも中古車販売店で購入した中古車でも関係なく届きますので安心してください。
メーカーのWebサイトを確認する
リコールについての詳しい情報はどの自動車メーカーのWebサイトにも掲載されていますので、自車のメーカーのWebサイトを定期的に覗いてみると良いでしょう。
自動車メーカーのWebサイトを覗いてみると、リコールが発表された日付や車種ごとに事細かな情報が記載されています。自発的に頻繁にチェックすることによって、ハガキによる通知よりも早くにリコールの情報を得られる可能性があります。早くに情報を得ておけば、それだけディーラーに持ち込む予定も早く立てることが可能になります。
国土交通省のリコール情報サイトを確認する
自動車メーカーのWebサイトだけでなく、国土交通省のWebサイトでも随時リコール情報が更新されており、確認を取ることが可能です。
情報は国土交通省の自動車局審査・リコール課のページより閲覧が可能で、リコール届出情報の一覧や情報の検索を行うことができます。
また、自動車に関する事故や火災情報なども検索を行うことができ、事故の発生からリコールとなる事例も閲覧することが可能です。そういった情報を閲覧することによって、早めに対処を行うように自身で意識することができます。
リコール車ならまずは車検業者に相談してみること
先でも触れましたが、自車がリコール対象車になっているのであれば、自分の判断でいきなり車検に出すのではなく、まずは車検を依頼する業者に相談をすることが重要です。
素人目では車検に関係のない部分のリコールだと思っても、実は車検に関わる部分であることも十分考えられます。詳しくは後述しますが、車検を依頼する業者によってはリコール部分の対処が行えません。
リコールの対処ができない業者に車検に出してからリコール対象の部分が車検に通らないことが判明すると、車を一旦戻してもらう必要があり非常に手間となります。
車検に出す前にあらかじめ相談を行えば、リコール対象の部分が車検に関わる部分かそうでないかが判明するので、手間をかけずに次の行動に移すことが可能です。
リコールで車検に通せない場合の対策
車検に出したものの、リコールが原因で車検に合格しないということも考えられます。その場合は、先にリコール対象になっている箇所を整備することが必要となります。
リコールの対処を行う場合、基本的には自分で自車のメーカー系列のディーラーへ行くことになります。自車のメーカー系列のディーラーであれば、どこのディーラーで整備を受けても構いません。そのため、自宅から最寄りのディーラーに行くのが一番効率の良い方法です。
自分でディーラーに行く場合は、自動車メーカーから届いた通知ハガキを持って行って見せたり、自車がリコール対象になっている旨を伝えたりすることで対処をしてくれます。ただし、当日に作業が終わるとは限りませんので、あらかじめ所要日数を確認しておくと良いでしょう。
リコールと車検は同時には行えないの？
リコールの対処と車検は同時進行で作業を行うことはしません。ディーラーはリコールの対処ができるため、車検の前にリコール対象部分の対処を行ってから、そのあとで車検整備を行うことも考えられます。
しかし、一般の整備工場ではリコールの対処ができません。そのため、まずは一旦ディーラーを訪れてリコール対象部分の対処を完了させたあとに、再度整備工場に持ち込む必要があります。人によっては非常に手間と感じることもあるでしょう。
車検を依頼するのがディーラーと繋がりのある整備工場の場合、そのままディーラーにリコール対処の手配をしてくれることもあります。しかし、一旦はディーラーに預けて対処を行い、そのあと整備工場で車検を行うので、結果的に同時進行とはなりません。
車検に通せないリコール車を処分するには？
リコール対象車であっても、車を売却査定してもらうことは可能です。しかしながら実際に売却を行う場合は、リコールの対処を行ってからでないと買取業者に買い取ってもらえません。
自車がリコール対象車であると、「査定額が下がってしまうのではないか」と心配に思う方もいるかもしれませんが、リコール対象車であるからといって査定額が下がるわけではないので安心してください。
対象台数が多く大規模なリコールが発生した場合はメディアで取り上げられますが、そもそもほとんどの場合メディアで取り上げられることがありません。そのため、リコールはあまり起こっていない事象と思いがちですが、小規模なリコールは意外に高い頻度で発生しています。よって査定額については気にする必要はありません。
まとめ
保安部品がリコール対象となっており、車検検査該当項目に該当する場合は車検に出しても合格しません。自車がリコールの対象となった場合、まずは車検業者に確認を取り、先にディーラーへ行ってリコール対処をするのか、そのまま整備工場でディーラーへ手配をかけてくれるのかなどを確認しておきましょう。
自車がリコール対象となっていて車検業者に相談を行う場合、信頼のおける業者に相談することが何よりも大事です。ネクステージは、国家資格を持った信頼のおけるスタッフが常駐しており、お客様に最適な提案を行っています。車のことで気になることがありましたら、ぜひ信頼のネクステージにご相談ください。
