車検の有効期間は何年?車検費用の増額早見表や車検が1年の車を紹介します

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車検の有効期間は何年?車検費用の増額早見表や車検が1年の車を紹介します

車を所有していると必ず必要になるのが車検の更新です。安全な交通社会を維持するために必要不可欠な検査ですが、正確な年数や費用は意外と知らず、車の年式が古くなると車検費用が増えるというのも知らない人が多いでしょう。そこで今回は、車検の有効期間と年数による車検費用の変化について詳しく解説します。増額早見表なども掲載しますので、所有している車の年式が古い方や、中古車を探している方はチェックしてください。

 

※目次※

1.【車種別】車検の有効期間まとめ

2.【年数別】車検費用の増額早見表

3.自動車重量税の増額早見表

4.自動車税の増額早見表

5.中古車の車検期間は購入時から2年!

6.10年以上経つと車検の費用が高くなることを覚えておこう!

7.エコカー減税 2019年10月開始の新しい税金「環境性能割」についても紹介

8.車検の有効期間が1年の車

9.車検を何年に受けたか忘れてしまった人へ|次の車検がいつか分かる方法

10.車検にかかる日数と車検に出す場所

11.まとめ

 

■POINT

 

 

・ガソリン車は13年以降費用が増えるので気をつけよう!

・ディーゼル車は11年以降費用が増加する!

・中古車の車検は2年間、新車の最初の車検は3年間

 

 

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【車種別】車検の有効期間まとめ

車種

有効期限

初回

2回目以降

貨物自動車

8トン以上

1年

1年

8トン未満

2年

1年

バス・タクシー

1年

1年

レンタカー(乗用自動車のみ)

2年

1年

軽貨物自動車

2年

2年

大型特殊自動車

自家用乗用自動車

3年

2年

軽乗用自動車

小型自動二輪車(250cc超)

 

車検の有効期間

自動車を安全に運行するため、道路運送車両法で定められた保安基準に適合しているか確認するのが自動車検査、通称車検です。一定期間ごとに車検を受け、認定を受けなければ公道を走行することはできません。車検が切れている車で行動を走ると無車検車運行となり、違反点数6点、30日間の免許停止など重い罰則があります。

 

車検の有効期間は車種ごとに違いますので注意しましょう。また1回目の車検と2回目以降では期間が変わる場合もあります。例えば自家用乗用車を新車で購入すると、初回の車検は3年後ですが、2回目以降は2年ごとの車検になります。年数が変わる2回目の車検は特に間違えやすいので気を付けてください。

 

車検有効期間は、車検証とフロントガラスの車検ステッカーに記載してありますので確認して覚えておきましょう。スマートフォンのカレンダーに登録してアラーム機能などを活用すると忘れることがなくておすすめです。

 

継続車検は有効期間が満了する1か月前から検査を受けることができます。1か月前に検査を受けても、次の有効期間は元の満了日から計算されますので、早めに手続きしても損することはありません。車検切れを防ぐためにも、早めに検査を受けるように心がけましょう。

 

最近流行りの8ナンバー、分類上はどれ?

8ナンバーとは、「特殊用途自動車」に分類される車両に付与するナンバーです。例を挙げると、パトカーや救急車などの緊急自動車、ごみ収集車、給水車などが挙げられます。

 

一見すると、公共車にしか適用されないナンバーかと思いがちですが、個人で使うキャンピングカーも8ナンバー車両です。

8ナンバーは2年毎に車検を行う必要があります。初回も2年なので、「軽貨物自動車」や「大型特殊自動車」と同じ車検の有効期間となります。

 

【年数別】車検費用の増額早見表

最近は環境対策のために、初回登録から年数が経った車の自動車税と自動車重量税は増税されています。知らずに車検を迎えると、いつもより高い費用に慌てることになりますので、費用が高くなる年数をしっかり覚えておきましょう。ガソリン車とディーゼル車別に早見表を作りましたので、参考にしてください。

 

【年数別】車検の費用まとめ

 

費用

ガソリン車

ディーゼル車

初年度

±0

±0

3年目

±0

±0

5年目

±0

±0

7年目

±0

±0

9年目

±0

±0

11年目

±0

+15%

13年目

+15%

+15%

18年目

+20%

+20%

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

ガソリン車は13年目以降に車検費用が高くなる

ガソリン車は初年度登録してから13年目を過ぎると車検費用が+15%、さらに18年目以降は+20%も増額になってしまいます。例えば車両重量2.0トン以下、排気量2.0L以下の場合で車検時の税額を計算してみると、通常の税額は72,300円、13年目以降の税額91,000円で18,700円の差額が発生します。

 

また走行距離や使用状況にもよりますが、車検時に交換するパーツや整備内容も増えてくるため、税金以外の整備費用も安くはありません。どうしても製造中止モデルに乗りたい場合や、家族の車を引き継ぐ場合など、年式の古い車に乗る場合は、車検時の費用が高くなるのを頭に入れておきましょう。特にこだわりが無い場合は、ガソリン車で13年目を経過している中古車は控えておいた方が無難です。

 

ディーゼル車は11年目以降に車検費用が高くなる

ディーゼル車の場合はガソリン車よりも条件が厳しく、車検一回分少ない11年目以降は+15%となります。ディーゼル車の規制が厳しいのは、年式の古い車の排出ガスによる環境への影響が大きいためです。

 

また2003年以降のディーゼル車には、排出ガスをクリーンにするDPFというフィルターの装着が義務付けられています。年数が経ってくるとこのフィルターが劣化してきて、交換が必要になることがあります。交換費用は20万円~あと安くありません。

 

ディーゼル車で11年目付近の中古車を購入する場合は、車検費用が高くなることを覚えておきましょう。フィルターが交換されているかどうかなども確認し、経年劣化による費用も維持費として準備する必要があります。

 

自動車重量税の増額早見表

車両重量

初回登録から「13年」以降の税額

標準税額

増額分

0.5トンまで

11,400

8,200

3,200

~1トンまで

22,800

16,400

6,400

~1.5トンまで

34,200

24,600

9,600

~2.0トンまで

45,600

32,800

12,800

~2.5トンまで

57,000

41,000

16,000

~23トンまで

68,400

49,200

19,200

 

自動車重量税とは車検を受けるときに毎回払う税金のことで、車両重量によって分けられ重くなるほどに高額になります。初回登録から13年目以降は一番税額が少ない0.5トンまでで3,200円の増額です。以降は区分が上がる度に3,200円が加算されていくため、車両重量が大きい車ほど年数が経ったときの増額が大きくなります。

 

2.5トンを超えると増額は二万円弱になり、2年ごとに車検が必要な乗用車の場合は年間あたり約1万円維持費があがるということですね。重量の重いSUVなどの車種では税金の上り幅が大きいため、10年以上経っている場合は負担も少なくありません。知らずに購入して維持費で驚かないために中古車購入の際には、年式をよくチェックしましょう。

 

自動車税の増額早見表

総排気量

初回登録から「13年」経過した車(ガソリン)

標準税額

増額分

1.0L以下

33,900

29,500

4,400

1.0L~1.5L

39,600

34,500

5,100

1.5L~2.0L

45,400

39,500

5,900

2.0L~2.5L

51,750

45,000

6,750

2.5L~3.0L

58,600

51,000

7,600

3.0L~3.5L

66,700

58,000

8,700

3.5L~4.0L

76,400

66,500

9,900

4.0L~4.5L

87,900

76,500

11,400

4.5L~6.0L

101,200

88,000

13,200

6.0L超

127,600

111,000

16,600

自動車税とは車を所持しているだけでかかってくる税金のことで、毎年4月1日時点で車検証に記載された所有者に課税されます。3月ごろに車の購入を考えている場合は、4月2日以降に車検証が発行すれば約1年分税金がかかりません。逆に車の売却を考えている場合は、4月1日を過ぎてしまうと課税されてしまうので気を付けましょう。

 

税額はエンジンの排気量ごとに分けられており、排気量が大きくなるほど高く設定されています。排気量が高いほど使用する燃料や排出ガスが増え、環境への影響が大きくなるからです。

 

重量税と同じでガソリン車は13年目から、ディーゼル車は11年目から増額となりますが、電気自動車やエコカーは対象ではありません。

 

中古車の車検期間は購入時から2年!

軽自動車や自家用乗用車の2回目以降の車検期間は2年間です。車検を新たに取り直して購入する場合は、車検満了日は購入日から2年間だと覚えておいてください。ずっと新車を購入していた方が初めて中古車を買う場合など、3年と勘違いしてうっかり車検切れしてしまうことも多いです。

 

車検が切れたまま気付かずに公道を走ると、重い罰則を受けることになります。また整備の行き届いていない車での走行は危険ですので、絶対に忘れないように注意しましょう。

 

納車時に2年後の車検満了日を確認しておき、購入店にハガキなどで知らせてもらうとうっかりすることがありません。またフロントガラスに貼ってあるシールにも車検満了日が記載してありますので、定期的にチェックしましょう。

 

10年以上経つと車検の費用が高くなることを覚えておこう!

ガソリン車は13年目以降の車検から、ディーゼル車は11年目以降の車検から費用が高くなります。まとめて「10年以上経った車は費用が高くなる」と覚えておけばどちらを選んでも問題ありません。

 

費用が高くなることを知らずに車検に出して、いつもより高い請求が来ると慌ててしまいます。購入してから10年前後の車に乗っている方は、次の車検でアップする費用を調べておいて予算を準備しておきましょう。

 

また中古車を探している方は、その車を何年使うのかという計画も含め、経過年数に注目して選びましょう。10年以上経っている車は車体価格が安くなるという場合もありますので、短期使用で手放す予定の方は、逆に年式が古くて安い中古車を狙うのもアリかもしれません。

 

エコカー減税2019年10月開始の新しい税金「環境性能割」についても紹介

環境負荷軽減を実現している車には「エコカー減税」と呼ばれる、自動車にかかる税金の軽減措置があります。車の購入を検討している方はエコカーを購入した方が、費用が安く済みます。2019年10月1日に「環境性能割」に変わる自動車取得税についても、エコカー減税が適用されます。

 

自動車重量税のエコカー減税早見表

乗用車における「自動車重量税」のエコカー減税早見表は下記の通りです。

 

2020年度燃費基準

電気自動車

プラグインハイブリッド車

クリーンディーゼル車 など

達成

+10%

+20%

+30%

+40%~

+90%~

免 税

25%減税

50%減税

免 税

表のように、電気自動車やプラグインハイブリッド車などの次世代車や、2020年度燃費基準でプラス40%以上の車は免税となります。なお、エコカー減税を受けられるのは「2005年排出ガス規制75%低減車」または「2018年排出ガス規制50%低減車」に限られます。

 

自動車税のエコカー減税

自動車税のエコカー減税は、新車登録後と初回の納税時のみとなります。普通自動車にかかる自動車税と軽自動車にかかる軽自動車税は、減税額で多少の違いがありますので注意しましょう。

 

まずは普通自動車にかかる自動車税です。2020年度燃費基準において、プラス30%以上の達成をしていれば概ね75%の減税となります。電気自動車やプラグインハイブリッド車などの次世代車も同様の減税額です。プラス10%から20%は概ね50%の減税、達成車の場合は減税なしとなります。

 

軽自動車税の場合、電気自動車などの次世代車は概ね75%の減税、プラス30%以上は概ね50%の減税です。そして、プラス10%から20%は概ね25%の減税、達成車は減税なしとなります。

 

2019年9月に廃止される自動車取得税

自動車取得税は、2019年10月の消費税アップに伴い廃止される税金です。自動車を購入した場合に税金が課されます。税額は、普通自動車は取得価額の3%、軽自動車は取得価額の2%です。

 

「取得価額」というのは、購入者が販売店側へ実際に支払う金額のことではありません。これは、地方財務協会が公表している「基準額」により割り出されます。およそ、本体価格の9割ほどとされています。中古車の場合、基準額に残価率を掛けた数値が取得価額となります。

 

その他の税金と同様に、自動車取得税にもエコカー減税があります。減税措置がされるのは新車購入時のみで、「2005年排出ガス規制75%低減車」または「2018年排出ガス規制50%低減車」に限られます。

 

2020年度燃費基準でプラス40%以上の車や、電気自動車やプラグインハイブリッド車などの次世代車は非課税です。そして、20%から30%達成車は50%減税、10%達成車は25%減税、基準達成の場合は20%減税となります。

 

自動車取得税廃止に代わって導入される「環境性能割」

2019年10月1日より、自動車取得税から「環境性能割」という税金に変更となります。環境性能割という名称であるため、自動車取得税よりも税金が安くなると思いがちですが、実際は大幅に変わることはありません。

 

新車中古車問わず、自動車を取得した人に対して税金が課されます。そして、「2020年度燃費基準」をどれだけ達成しているかによって、取得価額に1%から3%までの税率か、非課税かが決定します。

 

自動車取得税の場合は、エコカー減税によって税金の何%かが減額される方式でしたが、環境性能割の場合は、自動車にかけられる税率自体が変動する仕組みです。

 

電気自動車やプラグインハイブリッドなどの次世代車、20%達成車は非課税となります。10%達成車は1%、基準達成車は2%、その他の車は3%の税率です。ただし、2019年10月1日から2020年9月30日までは、各税率を1%軽減するという特別措置が取られます。

 

なお、次世代車以外で非課税か1%から2%の税率になれるのは、「2005年排出ガス規制75%低減車」や「2018年排出ガス規制50%低減車」に限られます。

 

車検の有効期間が1年の車

車種によっては毎年車検を受けなければいけない場合もあります。基本的に乗客や貨物を運ぶ商業用の車が多く、多くの命を預かるなど安全性を重視する必要があるため期間が短く設定されています。乗用車の方はあまり関係がありませんが、関係する仕事の方には重要な情報ですので、1年ごとの更新が必要な車種を1つずつ見ていきましょう。

 

タクシー

乗客を乗せるタクシーは小型、普通などの区分がありますが、一律で1年ごとの車検が必要となります。初年度も1年間の有効期間なので、すべてのタクシーは新車からずっと毎年車検と覚えておけば問題ありません。

 

走行距離や使用状況が自家用車とは異なり、厳しい状況で使用されることが多いため、車検有効期間が短くなっています。特に走行距離は長くなることが多いため、車検とは別に3か月定期点検が義務付けられており、厳しい管理で乗客の安全を確保しています。

 

貨物自動車

トラックやダンプカーなどの貨物自動車も毎年の車検が必要です。初年度の検査だけは車両総重量によって違いがあり、8トン未満は2年、8トン以上は1年となりますので気を付けましょう。

 

貨物自動車の車検有効期間が短いのは、荷物による重量で車体の各部が老朽化しやすいためです。またダンプカーなどの特殊な機構を搭載している車両は、定期的な整備を行わないと作業中に重大な事故を起こす可能性があるのが大きな理由です。

 

レンタカー

レンタカーも1年ごとの車検更新となります。ただし乗用車の場合は初年度のみ有効期間が2年間となっています。レンタカーは様々な車種を貸し出している場合があり、トラックやバスなど乗用車以外の車種は初回から1年間です。

 

有効期間が短いのは使用者が毎回変わり、使用状況も様々なためです。最近は営業所間での乗り捨てサービスなどもあり、長距離旅行などでの使用も多くなっています。年間の走行距離も多くなる傾向があるため、毎年の車検は重要となっています。

 

最近はレンタカーサービスを行っているガソリンスタンドや整備工場をよく見かけます。車検回数が多くなるレンタカーは自社車検でコストが抑えられるため、大手より安い料金で借りることができます。

 

バス

バスはサイズや乗客人数によって大型・中型・小型の3種類に分けられていますが、全車種が1年ごとの車検期間です。観光バス、路線バス、幼稚園の送迎バスなど用途が違っても関係ありません。

 

また初回の車検から有効期間は1年間となります。多くの乗客の命を預かるわけですから、安全性を重視して毎年の車検になっています。車体が大きく重量があるため、駆動部やサスペンションなどに負担がかかるのも車検が多い理由の一つです。

 

乗客やドライバーに何かあった時の警報装置など安全運行に関する設備も多く、緊急時に作動しないと大事故につながることも。毎年の車検でしっかりと安全を確保することは、安心してバスを利用するために必要なことです。

 

車検を何年に受けたか忘れてしまった人へ|次の車検がいつか分かる方法

「次の車検はいつだったかな」と、車検日を忘れてしまう方も多いのではないでしょうか。車検日を確認する方法は2つあります。

 

一つは、車検証を確認することです。車を所有し運転する方であれば、車検証を車の中に保管することが義務付けられています。そのため、誰もが車検日を確認することができます。車検証を見ると「有効期間の満了する日」という項目があり、そこに記載されている日が「車検が切れる日」となるので、それまでに受けると良いでしょう。

 

二つ目は、検査標章を確認することです。この検査標章は、車検に合格すると、車検証と一緒に交付されるステッカーです。フロントガラス上部に取り付けることが義務付けられており、有効期間の満了する年と月が記載されています。

 

車検にかかる日数と車検に出す場所

車検に車を出すときに気になることといえば、「車検にかかる日数」であるという方も多いでしょう。代車を借りられれば良いですが、年度末などの繁忙期であると車検が集中して代車を借りられないことも考えられます。

 

その場合、車検にかかる日数が多いと不便な生活を強いられることになるでしょう。車検を出す場所によって、どの程度の日数がかかるのかを解説していきます。

 

車検に出す場所と車検日数早見表

車検を出す場所によって、車検にかかる日数が変わります。車検を急ぐ方は、普段とは異なる店に出すのも一つの手だと言えるでしょう。車検に出す場所と車検日数早見表は下記の通りです。

車検に出す場所

所要日数

整備工場

2日~4日

ディーラー

2日~3日

ガソリンスタンド

2,3時間~3日

カー用品店

2,3時間~1日

車検専門店

1時間~3時間

一番車検にかかる時間が短いのは、車検専門店となります。車検専門店は、その名の通り車検を専門に取り扱っている工場なので、手続きや点検の流れがスピーディーなことが特徴です。

 

ディーラーや整備工場と異なり、寿命間近の消耗品があっても交換をせず、スピーディーに車検合格することに焦点を絞るコースもあります。車検に時間をかけたくない方は、車検専門店がおすすめです。

 

早く車検を通したい!ユーザー車検は本当に早い?

早く車検を通したいのであれば、ユーザー車検を行うという手もあります。数時間で安く終わらせることもできるでしょう。しかし、早く通すために行ったのに、逆に遅くなってしまう恐れもあるので注意が必要です。

 

ユーザー車検は、事前の予約、書類の購入や作成、手続きなどを全て自分で行う必要があります。検査も自分で回らなければいけないため、手間がかかります。

 

さらに、不良個所があった場合、そこを整備してから再検査を受けなければいけません。すぐ整備ができて当日中に再検査を受けられれば良いのですが、整備に時間がかかり後日再検査となると、結局車検を通すまでに時間がかかってしまいます。そのため、急いでいるときは業者に任せることをおすすめします。

 

まとめ

今回は車検の有効期間と年数による費用の変化について詳しく解説しました。ガソリン車は13年目から、ディーゼル車は11年目から費用が高くなるということを覚えておいてください。特に中古車を探すときは知らないと損をしてしまいますので、注意しましょう。車種によって変わる車検有効期間も重要なことですので、車を購入するときに必ず確認してください。車検のスケジュールを把握しておくことで余裕をもって予算を用意しておけますし、車検切れも防げます。

 

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