中古車購入時の支払総額とは?本体価格以外にかかる諸費用を徹底解説
中古車の購入時は、ある程度予算を組んだうえで探す人がほとんどでしょう。予算内で好みの車が見つかり、いざ購入しようと思ったら、「想定よりも支払総額が高くなってしまった」という経験がある方も多いのではないでしょうか。
中古車購入時の支払総額の内訳を知っておくことで、より適切な予算を組めるようになるでしょう。そこで今回の記事では、中古車購入時の支払総額に含まれる内容や、詳しい内訳などを解説します。費用を抑えるポイントについても触れていますので、あわせてチェックしてください。
※目次※
6.中古車購入支払総額に差が出る!購入前に確認すべきポイント
・中古車購入の支払総額には、車両・本体価格以外にも法定費用や整備・代行手数料などの諸費用が含まれる
・中古車購入の支払総額を抑えたい場合は、各種手続きを自分で行うのが大事。また中古車が安くなる時期を狙うのもおすすめ!
・中古車の購入を考えているならネクステージまで。幅広い在庫からお気に入りの1台が選べる!
中古車購入における支払総額には何が含まれる?
費用の種類 |
説明 |
車両・本体価格 |
車を購入したい際に車両・本体に対してかかる費用 |
法定費用 |
自動車税、自動車重量税、環境性能割など法律で定められている費用 |
整備・代行手数料 |
整備や代行をしてもらった際に業者に支払う費用 |
新車・中古車購入時の明細に「車両本体価格」に加えて「諸費用」と表示されているのを目にしたことがあるでしょうか。「諸費用」とは車を購入する際に必要な車両本体価格以外の費用全般を指します。大きく分けると、税金や登録業務に関わる「法定費用」と販売店が代わりに行ってくれた業務に関わる「代行費用」です。
車両・本体価格
車選びの際に大抵大きく表示されている「車両本体価格」とは、基本的には車自体の料金の事です。大抵は消費税を含んだ金額が表示されていますがその都度確認しましょう。販売店によっては保証や法定整備とは別の点検サービスが車両本体価格に含まれている場合があります。
車両本体価格と整備費用・点検サービス等が含まれている車とそうでない車を比較検討できるかもしれません。ネクステージでは車両本体価格の他に法定整備費用等別途かかります※が、車内・車外装備品・指定消耗品等独自のチェック追加項目がありより安心して乗っていただくことを目指しています。
※新車・未使用車は除きます。車両によって異なる場合があります
法定費用
「法定費用」は法律により車種ごと・地域ごとに一律で設定されており、車の所有者が支払うべき義務が発生している費用の事です。販売店との相談で減額できるような種類の費用ではありません。時折政府による税制改革で金額・名称等が変更されることがあります。最近では2019年10月の消費税増税に伴い自動車に関係した法律も一部改正されました。
法定費用の主な項目は、「自動車税」「自動車重量税」「環境性能割」「自賠責保険料」「消費税」「ナンバープレート代」「印紙代」「自動車リサイクル料金」です。項目により支払うべき時期に違いがあります。
項目 |
説明 |
自動車税 |
排気量ごとに金額が定められている |
自動車重量税 |
車両重量・燃費性能・経過年数に応じて課せられる |
環境性能割 |
環境性能に応じて課税額が変わる |
自賠責保険料 |
すべての自動車に加入が義務付けられている |
消費税 |
商品・製品販売やサービスの取引時にかかる |
ナンバープレート代 |
登録の際に支払う |
印紙代 |
車両検査登録申請料や検査にかかる |
自動車リサイクル料金 |
リサイクルのために必要な金額を支払う |
整備・代行手数料
「代行費用」とは販売店が行う整備や車登録手続き等の代行作業全般に関わる手数料の事です。販売店が独自に設定しているものですが、一般的には「登録代行費用」「車庫証明代行費用」「納車費用」等が含まれることが多く販売店により内容・項目名称・設定金額が異なります。
内容や価格について販売店に問い合わせることができる事が法定費用と異なる点です。明確に決まった正しい金額はなく車両本体価格の10~20%程度が代行諸費用の目安とされています。
項目 |
説明 |
登録代行費用 |
車の登録を代行してもらう際にかかる |
車庫証明代行費用 |
車庫証明を代行してもらう際にかかる |
納車費用 |
業者に車の納車をしてもらう際にかかる |
車両・本体価格以外の諸費用目安
中古車購入においては、車両本体価格だけでなく、法定費用や整備・代行手数料がかかってきます。「実際にどれぐらいの金額が諸費用としてかかってくるの?」と疑問に思っている方も多いでしょう。
法定費用や各種代行費用を合わせた相場は、車両本体価格の10%~20%程度と言われています。「さらに消費税がかかるようなもの」とイメージしておくと覚えやすいでしょう。
例えば、車両本体価格が300万円の中古車を購入したと想定しましょう。この場合、諸費用の目安は30万円から60万円となります。つまり、合計で330万円~360万円程度になると考えておきましょう。
中古車購入支払総額|法定費用の内訳
中古車購入支払総額とは「車両本体価格」「法定費用」「代行費用」を合計した金額と考えておきましょう。「代行費用」は場合によっては削減・減額することができますが「法定費用」は支払う義務がありますので削減することはできません。「法定費用」内訳項目ごとの概要について解説します。
自動車税・自動車重量税
車の所有者は1年に1度「自動車税(種別割)」または「軽自動車税(種別割)」を支払う義務があります。「自動車税(種別割」は都道府県税・「軽自動車税(種別割)」は市町村税となり、毎年4月1日時点で請求が確定することが特徴です。
排気量ごとに金額が定められていますが「自動車税(種別割)」については2019年10月1日以降に初回新規登録した車から税率が引き下げられていますのでチェックしましょう。
自動車税(乗用車)
総排気量 |
2019年9月30日以前 |
2019年10月1日以降 |
1L以下 |
2万9,500円 |
2万5,000円 |
1L超~1.5L以下 |
3万4,500円 |
3万円 |
1.5L超~2.0L以下 |
3万9,500円 |
3万6,000円 |
2.0L超~2.5L以下 |
4万5,000円 |
4万,500円 |
2.5L超~3.0L以下 |
5万1,000円 |
5万円 |
3.0L超~3.5L以下 |
5万8,000円 |
5万7,000円 |
3.5L超~4.0L以下 |
6万6,500円 |
6万5,500円 |
4.0L超~4.5L以下 |
7万6,500円 |
7万5,500円 |
4.5L超~6.0L以下 |
8万8,000円 |
8万7,000円 |
6.0L超 |
111万円 |
11万円 |
「自動車重量税」とは、車両重量・燃費性能・経過年数等に応じて課せられる税金です。車購入時と車検時に次回車検時までの期間分をまとめて支払います。排出ガス性能及び燃費性能の優れた環境負荷の車には減免制度『エコカー減税』がありますが、年式が新しい中古車にも適用される場合がありますので確認しましょう。
(参考:『地方税制度 |総務省』)
環境性能割
「環境性能割」は2019年の税制改正により10月1日以降自動車取得税の廃止に伴い新しく導入されました。車の燃費性能等に応じて自家用登録車は取得金額の0~3%・営業用登録車と軽自動車は取得金額の0~2%の税率が定められています。
車を購入する際に課せられる都道府県税で新車・中古車を問わず対象です。中古車の場合計算式が異なり、取得金額が50万円以下の場合は免税となります。車種やグレードによって異なりますので販売店に問い合わせて確認しましょう。
(参考:『地方税制度 |総務省』)
自賠責保険料
「自賠責保険料」は『自動車損害賠償責任保険』が正式名称ですべての自動車に加入が義務付けられている保険です。交通事故による被害者救済措置・加害者が負うべき経済的負担の補填・基本的な対人賠償の確保を目的としています。自賠責保険料に加入していない無保険の場合は車検に通らないだけでなく違法です。
車購入時と車検時に次回車検時までの期間分をまとめて支払います。法律で定められている保険ですので加入する保険会社によって価格が変動することはなく、普通自動車か軽自動車車かによって金額が異なるのが特徴です。沖縄県や離島等条件付きで金額が異なる場合もありますので確認しましょう。
自賠責保険料(本土用)
契約期間 |
保険料 |
37カ月 |
2万7,770円 |
36カ月 |
2万7,180円 |
25カ月 |
2万610円 |
24カ月 |
2万10円 |
13カ月 |
1万3,310円 |
12カ月 |
1万2,700円 |
消費税
新車・中古車の購入も含め商品・製品販売やサービスの提供等の取引時には「消費税」が課せられることも法律で定められています。車購入時には車両本体価格に加えオプション・代行費用等にも消費税が課税されることが一般的です。
車購入時の消費税は金額が大きくなる場合が多いので、表記されている金額が内税なのか外税なのかを必ず確認することが必要になります。
印紙代
印紙と聞くと『収入印紙』を思い浮かべるかもしれません。中古車購入時には後からも述べるリサイクル法に基づくリサイクル預託金相当額1万円以上の場合200円の印紙が必要になります。
中古車によっては車検無しの車が販売されており、その場合には購入時に車検を受けることが必要です。車検を受けて購入する場合には、車両検査登録申請料や検査にかかる手数料を『印紙』や『証紙』の形で支払います。
国土交通省のサイトでは自動車検査登録印紙を『印紙』、自動車審査証紙を『証紙』と表示されており、必要な支払項目ごとに金額が定められていますので確認しましょう。
ナンバープレート料
道路運送車両法第4章第七十三条により車両番号標(ナンバープレート)の表示が義務づけられています。そのため、新車・中古車購入時等車のナンバーが変更される場合は、登録の際にナンバープレート代を支払わなくてはなりません。住んでいる都道府県によって金額が異なりますので確認しましょう。
ナンバープレートには『ペイント式』『字光式』または『一連番号』『希望ナンバー』があり、どれを選択するかで料金が変わります。軽自動車にも『字光式』があり黒色文字の縁が光るタイプとなっており、文字が光る普通車タイプに比べ作成方法の手間とコストがかかるため高額設定です。
自動車リサイクル料金
2005年1月1日より使用済自動車の再資源化等に関する法律(自動車リサイクル法)が施行されました。これに伴い新車・中古車購入時にリサイクル料金を支払う義務が発生しています。
リサイクル料金とは、車の解体・破砕後に残るゴミであるシュレッダーダスト・エアバック類・カーエアコンのフロン類を破壊するために必要な費用と、自動車リサイクルシステム運営費用を含んだ金額の事です。車種・グレードごとに異なりますので購入の際には確認しましょう。
中古車購入時には販売業者からリサイクル券を受け取ります。リサイクル券は車を手放す際に必要となり、また再発行不可のため無くさないようにしましょう。売却時等車を手放す際にはリサイクル料金が還付されるという制度があります。
サイクル料金が還付されるという制度があります。
項目 |
費用 |
シュレッダーダスト料金 |
合計6,000~1万8,000円 |
エアバッグ類料金 |
|
フロン類料金 |
|
情報管理料金 |
130円 |
資金管理料金 |
380円または480円 |
(参考:『自動車リサイクル関連|環境省』)
(参考:『No.7193 使用済自動車に係る自動車重量税の廃車還付制度|国税庁』)
中古車購入総額に差が出る「車検無し」には注意!
中古車を検索している際に走行距離や車種・グレードの割には車両本体価格が安いことに気づく場合があるのではないでしょうか。その場合には車検が付いているかどうかを確認しましょう。ネクステージ等の良質な中古車検索サイトでは『車検無し』『車検満了日』『車検整備付』等の記載が分かりやすく表示されています。
車検が付いていない場合は購入時に別途車検費用が掛かりますので、最終的な購入総額が大幅に増えることになるという点を覚えておくことが必要です。
中古車購入支払総額|整備・代行手数料の内訳
一般的に『代行費用』と言われている項目についても確認しましょう。『代行費用』は『法定費用』とは違い項目や金額を各販売店が独自に定めています。代行費用の項目内容をよく理解して検討することにより必要でない費用を見極めて削減を行うことが可能です。疑問点については遠慮なく販売店に問い合わせてみましょう。
各種代行手数料
各種代行手数料の中には検査・登録・車庫証明の取得・希望ナンバー名義変更・納車費用・法定整備費等が含まれます。各種手続きの代行するためには必要な事務所等現地に赴くスタッフの日当や交通費が発生しますので代行手数料がかかるのは当然です。一つ一つの項目について、内容不明な場合はお店に確認してみましょう。
手数料種類 |
費用の目安 |
登録代行費用 |
3万円程度 |
車庫証明代行費用 |
2万円程度 |
納車費用 |
5,000円~3万円程度 |
洗車費/クリーニング費 |
5万円程度 |
法定整備費用
車探しの際に「法定整備費込み」等の表示も見たことがあるのではないでしょうか。法定整備とは1年点検・2年点検と呼ばれることもある12カ月または24カ月ごとに行う点検・整備の事です。
ドライバ―が日常自分で行う点検・整備を『日常点検整備』と呼びます。それに対して法定整備は『定期点検整備』と呼ばれ自家用の場合は12カ月ごと26項目・24カ月ごと56項目と点検項目が決まっていることが特徴です。専門的知識や技術が必要で安全性にかかわる大切なことですので専門業者に頼むほうが安心できるでしょう。
「整備費用別」と記載されている車は、総額表示とは別に法定整備費用が加算される場合がありますので見積もり段階できちんと確認することが必要です。
中古車を購入する際に支払総額を抑えるポイント
欲しい車が見つかっても予算オーバーであれば断念せざるを得なくなりますが、支払総額を抑えるポイントがありますのでチェックしてみましょう。「諸経費」とひとまとまりに書かれている場合にはどのようなものが含まれているかを直接質問できます。自分が求めている必要以上のサービスが含まれているかもしれません。
また、希望ナンバー取得をあきらめたりするなど、項目によっては費用の削減につながる場合があります。自宅等に納車してもらうのではなく、自分で販売店まで車を引き取りに行く方法も検討できますので、販売店とよく話し合うようにしましょう。
※ネクステージでは納車費用をいただいておりません。そのため、店頭でのご納車をお願いしております。
中古車購入支払総額|場合によって発生する費用
費用種類 |
費用の目安 |
管轄外への登録費用 |
1万円~1万5,000円程度 |
納品での陸送費用 |
1万円~10万円程度 |
オプション費用 |
15万円~30万円程度(ナビ、ETCなど簡易的なもの) |
下取りでの諸費用 |
5,000円~1万円程度 |
納車前の点検費用 |
2万円~5万円程度 |
中古車購入時には、場合によって発生する費用もあります。多くの人が関係している項目ではないものの、一部の人にとっては必要な項目です。
例えば、管轄外への登録費用・陸送費用・買い替え時の廃車手続き費用などがあります。主な項目の概要を解説しますので参考にしてください。
管轄外への登録費用
車には必ず所在地ナンバープレートが登録されていますので、ネット検索等で他県の中古車購入を検討する際には自分が住んでいる地域のナンバープレートに変更する必要があります。この場合のナンバープレート変更に必要なのは運輸支局(陸運局)への他府県登録費用です。
管轄外への登録費用は場所により設定金額が異なりますので、その都度確認が必要ですが、一般的に1万円~2万円程度となっています。
納品での陸送費用
遠方店舗に在庫している中古車を購入する際に必要な他の費用は陸送・輸送費です。陸送・輸送費とは指定した場所への陸送・輸送代ですが、車両未登録の場合は特に運転して持っていけないためトラック・鉄道・航空機・船舶等様々な手段を用いて移動させる必要が生じます。
移動距離によって料金が異なりますので、他県からの購入を考えている場合にはその金額も予算に含めるようにしましょう。もし直前になって購入をキャンセルした場合は輸送途中の費用が発生することもありますので十分注意することが必要です。
オプション費用
販売店によっては「納車費用」の中に独自のオプション費用(納車前整備費用、納車クリーニング費用等)を含めているところもあります。例えば、納車前の洗車、クリーニング、ワックスがけ等です。納車費用に何を含めるかは販売店の解釈に任されてるため珍しいことでも違法な事でもありません。金額をよく確認して何が含まれているのか問い合わせることができるでしょう。
下取りでの諸費用
大抵の販売店では中古車を購入する際にこれまで乗っていた車を下取りしてもらうことができます。廃車買取業者の場合は廃車手続きを無料で行ってくれる場合もありますがそのように決まっているわけではありません。販売店によっては廃車手続き費用を請求されることがあります。
また、下取り車を中古車として再販売する際には、車両の名義変更を行うことが必要です。その際にも名義変更手数料が発生します。それらが「諸費用」に含まれているのかどうかも確認してみましょう。
納車前の点検費用
納車前の点検費用が請求されている場合もあります。販売店によってはサービスで行ってくれたり、お客様から点検・整備の要望がある場合にのみ行ったりする等違いがありますのでその都度確認することが必要です。必要な場合だけ点検・整備を頼むことができるでしょう。
中古車購入支払総額を抑えるポイント
中古車購入支払総額を抑えるポイントとして意識したいのは、「代行手数料を削減する」「安い時期に車を買う」の2つです。
自動車重量税や自賠責保険料など、法定費用の削減は基本的にできません。しかしそれ以外の費用であれば、場合によっては節約できる可能性があるため、注目してみましょう。ここでは、それぞれのポイントについて解説します。
各種手続きを自分で行う
中古車の購入支払総額を抑えるためには、まず隔週手続きを自分で行うのが大切です。基本的に、車両本体価格や法定費用の値下げはできません。しかし、名義変更や車庫証明の手続きを自分ですれば、代行手数料などを抑えられます。
もちろん自分で手続きをする場合は、代行手数料は削減できますが、その分こちらの手間が増えてしまうため注意しましょう。また納車前の点検費用や下取費用、査定費用といった項目については、値引き交渉をする方法もあります。
中古車が安くなる時期を狙う
中古車価格の値下げはできませんが、時期を選ぶことによって、中古車を安く購入できる可能性があります。特に安いと言われている時期が、4~5月にかけての期間です。また連休直後やお盆休み、車検の時期など、安くなるタイミングはいくつかあります。
また1年間でのイベントではなく、モデルチェンジ直後やマイナーチェンジ直後も狙い目でしょう。新しいモデルが販売され、旧モデルが大量に中古車市場に出回るからです。
中古車購入支払総額に差が出る!購入前に確認すべきポイント
中古車の購入支払総額は、「車検の有無」「保証の有無」「手数料の相場」に大きく影響されます。中古車を購入する前に、上記の項目を確認しておきたいところです。
購入前に確認すべきポイントを整理しておけば、後悔のないクルマ選びができるようになるでしょう。ここでは、それぞれのポイントについて詳しく解説します。
車検がついているか確認する
まずは車検がついているかどうかを確認しましょう。「車検あり」となっている中古車は、車検の残存期間がある車で、購入後の点検は不要となっています。一方の「車検なし」は、購入と同時に車検を受けなければなりません。
車検が必要ないため、一見「車検あり」の方がお得に見えますが、必ずしもそうとは言い切れません。例えば「車検なし」の車は、「車検あり」に比べて、本体価格が低めに設定されていることがあります。車検を安くスムーズに済ませれば、「車検なし」も車の方がお得になるケースも珍しくありません。
保証がついているか確認する
保証がついているかどうかの確認も徹底しましょう。特に中古車売買でトラブルになりやすいのが、「購入後すぐに不調に陥ってしまった」といったケースです。中古車販売店のなかには、粗悪な在庫を保証なしで売り切る悪質な業者もいます。
保証がついていなかった場合、どれだけ価格を抑えられたとしても、結果的に車を買い直さなければならなくなります。購入前に「保証がついているかどうか」、可能であれば「サービスしてもらえるかどうか」を確認しましょう。
手数料を相場と比較する
手数料を相場と比較する作業も忘れてはいけません。ここまで見てきたように、中古車を購入する際は、さまざまな手数料がかかります。例えば名義変更手数料や車庫証明代行手数料、納車手数料などです。
悪質な業者の場合、こうした手数料を異常な額に設定し、消費者から巻き上げようとします。各種手数料が提示されたら、必ず世間の相場と比較しましょう。今回の記事では、具体的な相場を載せているので、ぜひ役立ててください。
ネクステージなら良質な車を幅広い価格で探せる!
代行費用やその他の諸経費について考えた場合、良質で信頼できる中古車販売店を選ぶことが大切であることにお気づきではないでしょうか。車両本体価格に加えて車検の有無・保証等がしっかりと記載されているネクステージでは安心して自分の予算に合わせて車選びを行えます。
車種別の徹底的な調査により豊富で幅広い価格帯の中古車を取り揃えていますので是非チェックしてください。
まとめ
中古車購入時の支払総額に含まれる項目内容をきちんと把握することで自信をもって満足のいくお買い物をすることができます。新車と違い中古車購入ならではの不安や疑問もあるのは当然です。
ふと感じた疑問点について丁寧に答えてくれ、真摯に向き合って相談に乗ってくれる事は良質な販売店の特徴と言えます。全国展開しているネクステージはお客様ファーストの理念で車を販売し、ネットでいつでもご希望の車両についてのお問合せを受け付けていますので是非ご利用ください。