セカンドカーの年収目安と維持費！世帯別の判断基準と節約のポイント
車2台持ちする場合、年収はいくらが目安なのでしょうか。共働きや子育てで複数の車を必要としているものの、セカンドカーの維持費が家計を圧迫しないか心配になっている人もいるかもしれません。
実際のところ、車種の組み合わせによって年間維持費は大きく変動します。この記事で、年収に応じた適切な車の組み合わせから節約術まで、2台持ちを成功させるための具体的な方法を詳しく見ていきましょう。
※目次※
2.一定の年収が必要なセカンドカーはもったいない？メリット・デメリットを比較
・セカンドカーを持つための年収目安は最低500万円が一般的で、軽自動車2台なら年間維持費約40万円、軽自動車と普通車なら約50万円、普通車2台なら60万円以上かかり、年収に対する維持費は10%~20%以内が望ましい。
・共働き夫婦・子育て世帯では時間的メリットが大きく生活効率が向上する一方、都市部在住や収入が不安定な時期には駐車場代・維持費が家計を圧迫するため、慎重な判断が必要である。
・駐車場シェアサービスの活用や燃費の良い車種の選択、保険の見直しなど多角的な工夫により維持費を削減でき、世帯構成や生活スタイルに応じて本当に必要かどうか検討することが重要である。
セカンドカーが欲しい！車2台持ちの年収目安とは
セカンドカーの所有を検討する際、最も気になるのが年収と維持費のバランスです。車種の組み合わせによって年間維持費は大きく変動するため、世帯の状況に応じた適切な判断が求められます。
まずは、軽自動車2台、軽自動車と普通車、普通車2台という3つのパターンについて、具体的な維持費の内訳と節約のポイントを見ていきましょう。
軽自動車2台でのセカンドカーの場合の年収目安
軽自動車を2台所有する場合、維持費を抑えながら複数台体制を実現することが可能です。1台あたりの年間維持費として、以下の費用が発生します。
・軽自動車税：1万800円
・自動車重量税：3,300円（年換算）
・自賠責保険料：8,770円（24か月契約の場合、年換算）
・任意保険料：約5万円
・ガソリン代（年間走行距離1万km）：約7万円
2台合計で考えると、年間40万円台から維持が可能となります。自宅に駐車スペースがあれば、駐車場代も不要です。
条件を満たせば、セカンドカー割引の活用で2台目の任意保険が7等級からスタートでき、通常より保険料を抑えられます。年収目安としては、手取り年収400万円以上（額面約500万円以上）あれば、維持費の負担を年収の10%程度に抑えられ、無理なく2台持ちが可能です。
軽自動車・普通車でのセカンドカーの場合年収目安
軽自動車と普通車を組み合わせることで、日常使いと遠出の両方に対応できる理想的な2台持ちが実現できます。この組み合わせの年間維持費は、約50万円が目安です。
先述の通り、軽自動車側では軽自動車税が1万800円、任意保険が約5万円、年間走行距離1万kmでもガソリン代は7万円程度に抑えられます。一方、排気量1.5L程度の普通車では自動車税が約3万500円、任意保険が約5万円~7万円、ガソリン代が約6万円~8万円が一般的です。
買い物や通勤には経済的な軽自動車を使い、家族旅行や荷物の多い移動には普通車を使うという使い分けができます。年収目安としては、手取り年収500万円以上（額面約600万円以上）が望ましいでしょう。
普通車2台でのセカンドカーの場合年収目安
普通車を2台所有する場合、年間維持費は60万円を超えるケースが一般的です。
コンパクトカーであれば1台あたり年間25万円~30万円程度の維持費がかかり、排気量や車両重量によって自動車税と重量税が変動します。ミニバンクラスになると1台で年間50万円程度かかる場合もあり、2台持ちでは相応の経済的負担が生じるでしょう。
年収に対する車の維持費は一般的に20%以内が目安とされており、より安心して維持するには10%~15%程度に抑えることが望ましいといえます。普通車2台持ちの場合、手取り年収600万円以上（額面約750万円以上）が理想的です。
この水準であれば、維持費を年収の10%程度に抑えつつ、車検費用や突発的な修理費用、タイヤ交換などの臨時出費にも余裕を持って対応できます。
一定の年収が必要なセカンドカーはもったいない？メリット・デメリットを比較
セカンドカーの所有を「もったいない」と感じるか、必要な投資と考えるかは世帯の状況次第です。2台分の維持費は家計への負担となる一方、生活の利便性や時間的余裕など金銭には代えがたい価値も生まれます。
以下で、具体的なメリット・デメリットを確認していきましょう。
【メリット】セカンドカーを用途別に使い分ければ生活の質が向上する
セカンドカーを所有すると、家族それぞれのライフスタイルに合わせた車の使い分けが可能になります。一人が通勤で車を使っている間に、もう一人が買い物や子どもの送迎に対応でき、時間の有効活用につながるでしょう。
また、メインカーとセカンドカーでボディタイプを変えることで、家族旅行にはミニバン、日常の買い物にはコンパクトカーというように、目的に応じた最適な選択が可能です。趣味の車を持つことも可能になり、実用車とは別に好みを反映させた車選びができます。
さらに、1台が故障した際の代替手段としても機能し、2台で使用頻度を分散させることで車両の寿命を延ばす効果も期待できるでしょう。
【デメリット】セカンドカー分の維持費が家計に影響する
セカンドカーを持つ最大のデメリットは、2台分の維持費による家計への負担です。自動車税や重量税、自賠責保険は車両ごとに発生し、任意保険料も2台分が必要になります。
車検は2年ごとに受ける必要があり、駐車場代も2台分確保しなければなりません。特に都市部では、月極駐車場の料金が高額になりがちです。
将来の教育費や老後資金も考慮して、2台持ちを判断することが欠かせません。
年収が足りない！セカンドカーの維持費を削減する方法
セカンドカーの維持費は、工夫次第で大幅に削減できます。保険料の見直しから車種選択、駐車場代や燃費といった日々の支出まで、あらゆる角度からコストカットを図ることで、年収に見合った2台持ちを実現できます。
年収が足りないときはセカンドカー割引で自動車保険料を節約
セカンドカー割引を活用すると、2台目以降の自動車保険料を効果的に削減可能です。この制度では、通常6等級からスタートする新規契約が7等級からスタートできるため、割引率が高くなり保険料が安くなります。
適用を受けるには、1台目の車が11等級以上であることや、自家用8車種であることなど、複数の条件を満たすことが必要です。保険会社によって細かな適用条件が異なるため、契約前にしっかり確認しましょう。
この割引により年間1万円程度の節約が可能になるケースもあり、セカンドカーの維持費を計算する際に考慮すべき重要なポイントとなります。
年収が足りないときは中古車・軽自動車をセカンドカーに選ぶ
セカンドカーとして中古車や軽自動車を選ぶことで、購入費と維持費の両面で経済的なメリットが得られます。中古車は新車と比べて初期費用を大幅に抑えられ、特に軽自動車の中古車なら100万円以下での購入も可能です。
軽自動車の年間維持費は約19万円~22万円で、軽自動車税が一律1万800円と普通車の排気量別課税より安価となっています。中古車を選ぶ際は経済性だけでなく、運転のしやすさや居住性も考慮することが大切です。
ただし、新車登録から13年が経過すると、税額が上がる点には注意しましょう。中古の軽自動車という選択は、維持費を最小限に抑えながら2台持ちを実現する有効な手段となります。
年収が足りないときは駐車場代・保険の工夫でセカンドカーの維持費を節約
駐車場代の節約は、セカンドカー維持において重要なポイントです。自宅周辺で安価な月極駐車場を探したり、インターネットで検索して舗装されていない駐車場や機械式立体駐車場を見つけたりすることで、相場より安く借りられる可能性があります。
また、燃費の良い車種を選ぶことも長期的な節約につながり、ハイブリッド車や電気自動車は燃料費を大幅に削減可能です。保険の見直しでは、補償内容が自分のカーライフに合っているか確認し、運転者を限定したり年齢条件を変更したりすることで保険料を安くできます。
世帯構成・年収で判断！セカンドカーの要否
セカンドカーの必要性は、世帯構成によって大きく左右されます。共働き夫婦や子育て世帯では時間的メリットが大きい一方、都市部在住者や収入が不安定な時期には維持費が重荷となることも少なくありません。最後に、世帯構成別に判断基準を見ていきましょう。
共働き夫婦や子育て世帯はセカンドカーのメリットが大きい
共働き夫婦や子育て世帯においては、セカンドカーの所有が生活効率の大幅な向上に寄与します。特に、朝の通勤や子どもの送迎など、複数人が同時に移動しなければならない場面で、各自が車を利用できることは時間の有効活用につながるでしょう。
また、小さな子どもがいる家庭では、急な体調不良による通院や、習い事・塾への送り迎えに対応しやすくなり、家族全員のスケジュールの調整も容易です。
さらに、公共交通機関が不便な地域では、複数の車を保有することで生活の質が向上し、仕事と家庭の両立を支える基盤となります。
都市部在住や年収減少時はセカンドカーを控えたほうがよいことも
都市部では交通インフラが充実しているため、車に頼らずとも快適に移動できる環境が整っています。公共交通機関の利用頻度が高く、移動手段としての車の必要性は地方に比べて低い傾向です。
また、都市部の駐車場費用は高額で、2台分となると家計への負担は著しく増加します。加えて、カーシェアリングやタクシーサービスの利用が経済的であり、必要なときだけ活用する選択が合理的です。
収入が減少した場合は、セカンドカーの維持費が生活を圧迫する要因となります。教育費や住宅費など他の支出とのバランスを重視しながら、将来への備えも考慮して慎重に所有台数を決定することが必要です。
まとめ
車の2台持ちは、どのような構成にするかで必要な年収目安が異なります。セカンドカー割引や中古車の選択、駐車場代の節約など工夫次第で維持費の削減も可能です。
共働き夫婦や子育て世帯では2台持ちのメリットが大きい一方、都市部在住や収入が不安定な場合は慎重な判断が必要となります。
世帯構成や生活スタイル、地域性を考慮し、年収に対する維持費の割合を適切に保ちながら、本当に必要かどうかを検討することが重要です。
【この記事の執筆者】
鈴木祐貴
車と音楽、旅と猫を愛するライター。多様なWebメディアの編集・ディレクション経験を重ね、2018年よりフリーランスとなる。
現在もさまざまなジャンルの編集をする傍ら、車関連のオウンドメディアや車の税金に関するコンテンツなどの編集経験を生かし、ライターとして車の魅力・おもしろさも発信中。
バックパックひとつでふらりと旅に出るのが好きだが、いずれはキャンピングカーで気ままに世界中をロードトリップしようと思っている。
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