車の改造は法律違反ではない！初心者向けカスタマイズと注意点を解説！
車の改造自体は、法律に反する行為ではありません。道路運送車両の保安基準に適合する範囲であれば、合法的に愛車のカスタマイズを楽しめます。しかし、改造の程度によっては構造等変更申請が必要となるため、慎重に検討することが大切です。
本記事では、初心者向けのおすすめカスタマイズ、車検・保険・売却への影響まで基礎知識をまとめました。愛車の改造を検討している方はぜひ参考にしてください。
※目次※
3.一定範囲を超えた場合、法律違反とならないために手続きが必要
・車を改造すること自体は、法律に違反する行為ではありません。
・道路運送車両の保安基準に適合する範囲で行えば、車の改造は合法的に楽しめます。
・車検に影響を与えない範囲で気軽に楽しめる改造もあります。
車の改造自体は法律違反ではない
車を改造すること自体は、法律に違反する行為ではありません。ただし、改造車という言葉に対して「法律違反」「違法改造」といったマイナスイメージを持つ方は少なくないでしょう。ここでは、車の改造は合法的に楽しめることや車を改造をする目的について解説します。
車の改造は合法的に楽しめる
改造車という言葉に対して「法律違反」「違法改造」といったマイナスイメージを持つ方がいます。しかし、車を改造すること自体は、法律に違反する行為ではありません。車の改造は、合法的に楽しむことができます。
ただし、車の改造は「道路運送車両の保安基準」に適合する範囲で行うことが前提です。大幅な改造を施したことで通常の車検（継続検査）に受からない状態でも、内容によっては「構造等変更」の手続きを行えば車検に合格できます。
車を改造する目的とは
車を改造したことがない場合、何を目的に行うのか疑問に思う方もいるかもしれません。車を改造する目的は人それぞれですが、主に3つの理由に分けられます。
ひとつは、車の走行性能を高めるための改造です。軽量化や剛性アップ、操作性の向上やパワーアップなどを目的に改造を行います。この他、日常的な使い勝手の向上を図るための改造、見た目を自分好みにすることを目的とした改造が一般的です。
走行性能をアップして走りを楽しんだり、個性を出したりして自分好みの車に改造することでより愛着が湧くでしょう。
車の改造が初めての方におすすめのカスタマイズ
法律に反することなく車の改造を行うには「道路運送車両の保安基準」を正しく理解する必要があります。誰でも自由に閲覧できますが、規定が細かいため、苦手意識を持ってしまうこともあるでしょう。ここでは、車の改造が初めての方におすすめのカスタマイズを紹介します。
タイヤ・ホイールの交換
改造と呼ぶほどのカスタマイズではありませんが、タイヤやホイールを交換するだけで、車の印象を大きく変えられます。しかし、タイヤやホイールは見た目だけでなく、走行性能や燃費、快適性や静粛性にも影響を与えるため、慎重に選ぶことが大切です。
純正よりも軽量であれば燃費や走行性能の向上が期待できる他、インチアップによる低偏平タイヤの装着であれば、ホイールデザインが強調されるため見た目も引き締まります。
ただし、タイヤ・ホイールの交換時にはいくつかの注意点があるため、タイヤショップやカー用品店に相談するのがおすすめです。
ガラスフィルムの貼り付け
フロントガラス、運転席や助手席の窓にはガラスフィルムを貼らないほうが良いと耳にしたことがある方もいるでしょう。しかし、厳密には法律で「可視光線透過率70%以上」であれば問題がないとされています。
そのため、前3面には可視光線透過率70%以上のガラスフィルム、リア側にはプライバシー保護のために色の濃いガラスフィルムを貼るといったカスタマイズも法律に反することなく可能です。
ただし、可視光線透過率70%以上を謳う商品であっても、着色ガラスが採用されている車種や測定環境によっては保安基準を満たさないと判断されることもあるため、注意が必要といえます。
マフラー交換
マフラー交換も法律に反することなく交換できる部品のひとつです。車の改造においてポピュラーともいえるでしょう。マフラー交換は、排気効率を向上させることで走行性能がアップしたり、排気音や見た目を自分好みにできたりします。
ただし、パイプ径が細すぎたり太すぎたりすると、十分なパフォーマンスを得られないため注意が必要です。なお、製造時期が2010年4月以降の車では、国土交通省の指定する「事前認証」を得た製品でなければ車検に通りません。
マフラー本体に溶接されたプレートに「性能等確認済み表示」がある製品であり、正しく装着できていれば保安基準を満たします。なお、このプレートが欠損していたり、経年劣化などで騒音・排ガス規制などの基準を満たさない場合は車検に通りません。
一定範囲を超えた場合、法律違反とならないために手続きが必要
車の改造を検討する方の中には、車検に影響を与えない範囲で気軽に楽しみたい、法律に違反しない範囲で大幅に改造したいなど、程度は人によってさまざまです。ここでは、特別な手続きが必要ない改造と構造等変更/記載事項変更が必要な改造の範囲について解説します。
車検に影響を与えない改造の範囲
普段の車検に影響を与えない範囲で気軽に改造を楽しみたいという方は少なくないでしょう。平成7年11月22日以降、保安基準に適合する範囲での部品取り付けに関して、軽微な変更であれば特別な手続きは必要ないとされています。
この「軽微な変更」に該当する条件は、車両寸法と車両重量が下記の範囲に収まる場合もしくは「指定部品」を溶接やリベット以外の方法で装着した場合です。なお、どちらか一方の条件に該当すれば、問題がないとされています。
|
車種 |
長さ |
幅 |
高さ |
車両重量 |
|
小型自動車 / 軽自動車 |
±3cm |
±2cm |
±4cm |
±50kg |
|
普通自動車 / 大型特殊自動車 |
±3cm |
±2cm |
±4cm |
±100kg |
車検に合格するために手続きが必要なケース
改造の内容は人によってさまざまです。改造前と改造後で別の車に見えるほどボディを加工するケース、車中泊のために不要なシートを取り外すなどして乗車定員が変わるケース、別の車のエンジンに乗せ換えるケースなどがあるでしょう。
しかし、先述の「軽微な変更」に該当しない場合や、乗車定員、最大積載量、車体の形状、用途、原動機の型式、燃料の種類などに変更があったときなどは「記載事項変更」及び「構造変更検査」が必要です。なお、内容によっては、記載事項変更のみで済ませられるケースがあります。
車を改造すると保険の加入や売却に影響がある？
法律に反することなく車を改造した場合でも、保険の加入や売却に影響があることを忘れないようにしましょう。ここでは、保険や売却への影響について詳しく解説しますので、ぜひ参考にしてください。
違法改造車を除き基本的に保険の加入は可能
保険会社によって対応は異なりますが、法律に違反する改造でなければ多くの場合において加入できます。この法律違反の判断は、道路運送車両の保安基準に適合するかどうかが基準です。なお、保険に加入した後に違法な改造が行われた場合、万一の時に保険金が支払われない恐れがあるため注意しましょう。
また、車検証の型式欄に「改」の記載がある場合、車両保険を付けるのが難しいといわれています。この「改」は構造等申請を行った全ての車両ではなく、一部の変更においてのみ記載されるもので、保険の契約ができないケースもあるため事前に保険会社へ相談しておくと安心です。
改造車も買取に出すことは可能
改造車であっても、基本的に売却は可能です。多くの買取業者が状態に関係なく査定を行っており、改造車や廃車寸前でも基本的に買取してもらえます。しかし、業者によって対応が異なるため、買取を断られる場合もあるでしょう。
また、基本的に中古車買取では新車に近い状態ほど高く評価されるため、改造することで査定評価が下がる可能性があります。これは中古車市場において改造車の需要が少なく、買い手が付きにくいことが理由です。
改造車を高価買取してもらうコツ
改造車を売却する際は、カスタムカーを得意とする買取業者の利用がおすすめです。専門の買取業者に査定してもらうことで、完成度の高い改造車ほど評価してもらえるでしょう。
特定のパーツのみ交換している場合は、純正状態に戻して売却したほうが、評価されやすい傾向があります。取り外したパーツを単体で売却できるお店もあるため、車両本体と社外品のカスタムパーツを別々で売却するのもひとつの方法です。
なお、多くの業者に買取を断られる車でも、廃車買取業者を利用すれば、売却できる可能性が高まります。
まとめ
車を改造すること自体は、法律に違反する行為ではありません。車検に影響を与えない改造の範囲に留めることで、気軽に愛車のカスタマイズを楽しめるでしょう。なお、そのままでは車検に通らない車でも、道路運送車両の保安基準に適合する範囲の改造であれば、構造等変更手続きをすることで車検に合格できます。
ただし、改造の程度によっては保険の加入や売却に影響があるため、慎重に検討しましょう。
【この記事の執筆者】
松田 莉乃
過去の愛車は32GT-R、180SX、33Z。車の構造に興味を持ち「自分の車は自分で作りたい」という気持ちから自動車整備工場に勤務した経験を持つ。中古車買取査定員やタウン情報誌の編集部として仕事をした経験を活かし、主に車・タイヤ関係のメディアを対象に2020年からフリーランスのライター兼エディターとして活動中。
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