車検費用の相場は？法定費用と車検基本料の内訳、費用削減方法を解説
車検費用について「高額で負担が大きい」と感じている方は多いのではないでしょうか。車検費用は業者選びや事前準備によって、大幅に削減することが可能です。車検費用を抑えるためには、その内訳を把握しておくことが重要となります。
そこでこの記事では、車検費用の相場から内訳、効果的な節約方法まで分かりやすく解説します。適切な知識を身に付けることで、数万円ほどの節約も実現できるでしょう。ぜひ最後までご覧ください。
※目次※
・車検費用は法定費用と車検基本料、整備料金で構成され、業者選びによって数万円の差が生まれる。
・日ごろのメンテナンスや事前の部品交換で、車検時の大きな出費の回避につながる。
・車のコンディションが悪く高額な車検費用がかかる場合は、新しい車への乗り換えも検討しよう。
車検費用は安くできる？金額は一律？
車を所有していく上で、車検は避けられないものです。一方で、1回の車検にかかる費用は決して安くないため、少しでも車検費用を抑えたいと考えている方もいるのではないでしょうか。
ここでは、車検とはどのようなものなのか、その概要とともに車検費用の内訳について解説します。まずは車検の基本を抑え、どのようなものに費用がかかっているのかを確認しましょう。
車検とは
車検とは、その名の通り車の検査を行うことです。正式には「自動車検査登録制度」といい、法律によって検査が義務付けられています。決められた期間内に車検を受けていない場合、その車は公道を走行できません。
車検では、車が保安基準を満たし安全に走行できるかどうかを点検、整備、検査という3つの工程を通してチェックされます。
車検費用はどこで受けても同じ金額？
車検費用の内訳は、「法定費用」と「車検基本料」の2つです。「車検基本料」は「基本料金」と呼ばれることもあります。法定費用は車種に応じて金額が決まっており、どの業者で車検を受けても費用はほぼ変わりません。
車検基本料金は、車検業者が点検整備をするときにかかる費用です。作業内容や費用は業者ごとに異なります。車検基本料金は、車検とは直接関わらないサービス料金が含まれる場合もあるでしょう。そのため、車検料金が高いと感じた場合は、他社に比較見積もりをとることが大切です。
車検の時期やタイミングはいつ？
車検の時期は、自動車の種類によって異なります。「自家用乗用自動車」や「軽自動車」は、初回は新車登録時から3年後、以降2年ごとです。一方「貨物自動車（8トン未満）」の場合、新車登録から2年、以降毎年車検を受けなければなりません。車検を受けるタイミングとしては、車検満了日の1か月~2か月前が目安です。
車検切れでの走行に注意
車検切れの車を所持すること自体は問題ありませんが、その車で公道を走ると道路運送車両法に基づき罰則の対象となります。無車検車走行の場合、違反点数6点に加えて、6か月以下の懲役又は30万円以下の罰金です。
自賠責保険の期限が切れている場合は、12か月以下の懲役又は50万円以下の罰金が科せられます。車検が切れている場合はたいてい自賠責保険も切れているため、より重い罰則となることを覚えておきましょう。
車検費用の相場はどれくらい？業者ごとの特徴を知ろう
車検費用は「法定費用」と「車検基本料金」の2つで構成されており、車検基本料においては、業者によって金額に大きな差が生まれます。では、金額に差が出るのは、どのような部分なのでしょうか。ここでは、車検費用の内訳と主な依頼先の特徴について解説します。
法定費用はどこに依頼してもほぼ変わらない
車検の法定費用は、自動車重量税、自賠責保険料、印紙代の3つで構成されています。このうち自動車重量税と自賠責保険料は、法律で定められた金額のため、どの業者に依頼しても同じ金額です。検査手数料（印紙代）については、依頼先の車検の形態によって若干異なります。
指定工場（民間車検場）では1,600円もしくは1,800円で、認証工場では2,200円もしくは2,300円となっており、指定工場のほうが安く設定されています。
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車両タイプ |
自動車重量税 |
自賠責保険料 |
印紙代 |
合計 |
|
1,000kg未満の普通自動車 |
1万6,400円 |
1万7,650円 |
1,800円 |
3万5,850円 |
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1,500kg未満の普通自動車 |
2万4,600円 |
1万7,650円 |
1,800円 |
4万4,050円 |
|
2,000kg未満の普通自動車 |
3万2,800円 |
1万7,650円 |
1,800円 |
5万2,250円 |
|
軽自動車 |
6,600円 |
1万7,540円 |
1,800円 |
2万5,940円 |
※2025年6月時点の情報です
※上記の自動車重量税は24か月分の金額で、エコカー・年式によって税額は異なります
※自賠責保険料は保険期間が24か月分の料金（本土）で、印紙代はワンストップサービスを使用していない指定工場の金額です
車検基本料金は業者によって異なる
車検基本料金は、24か月点検費用、検査代行費用、事務手数料などで構成されています。シンプルに「車検基本料」と記載している場合もあるでしょう。法定費用とは異なり、この車検基本料金は業者によって大きく異なります。同じ車検内容でも、ディーラーと格安車検業者では数万円の差が生じることも珍しくありません。
車検費用を抑えたい場合は、法定費用は変わらないため、車検基本料金が安い業者を選ぶことがポイントになります。ただし、安さだけでなく、サービス内容や信頼性も含めて総合的に判断することが大切です。各業者の特徴を理解し、自分のニーズに合った選択をしましょう。
ディーラーの車検費用相場
ディーラーでの車検は、メーカー純正部品の使用と高い技術力が特徴です。専門知識を持った整備士が、そのメーカーの車に特化した点検・整備を行うため、品質面では最も安心できる選択肢といえます。また、次回の車検までの期間を考慮した予防整備も積極的に提案してくれるため、長期的な車の維持管理に優れているといえるでしょう。
ディーラーでの車検基本料金は、3万円~9万円程度かかります。他の業者と比較すると高額になる傾向がありますが、その分、充実したサービスと安心感を得られるでしょう。
車検専門店の車検費用相場
車検専門店は、車検に特化したサービスを提供する業者で、スピードと低価格を両立させていることが特徴です。効率的な作業体制を構築しているため、短時間での車検完了が可能です。多くの店舗では即日車検サービスも提供しており、忙しい方にとって便利な選択肢となっています。
車検専門店での車検基本料金は1万円~3万円程度と、ディーラーと比較して安く設定されています。また、多くの車検専門店で予防整備についても対応可能でしょう。
ガソリンスタンドの車検費用相場
ガソリンスタンドでの車検は、日常的に利用する身近な場所で手続きができる利便性が最大の特徴です。給油のついでに車検の相談ができ、普段から車の状態を把握してもらえるメリットがあります。また、車検と同時に洗車やコーティングなどのメンテナンスサービスを依頼しやすいでしょう。
ガソリンスタンドでの車検基本料金は2万円~4万円程度で、比較的安価です。立地の良さと親しみやすさが魅力的で、継続的な関係を築きやすいでしょう。
カー用品店の車検費用相場
カー用品店での車検は、豊富な商品知識と部品の取り扱いが特徴です。車検と同時に、タイヤやバッテリー、オイルなどの消耗品を利用しやすい価格で交換できるメリットがあります。予防整備についてもしっかりと提案してくれるでしょう。
カー用品店での車検基本料金は1万円~3万円程度と比較的安価で、部品交換が必要な場合も、社外品の選択肢が豊富にあるため、予算に応じた対応が可能です。ポイントサービスや会員特典なども活用できるため、総合的な節約効果も期待できます。
車検費用の内訳は？車両タイプ別の合計金額も確認しよう
国や保険会社に支払うための法定費用は、自動車重量税・自賠責保険料・印紙代で構成されており、どこの業者で車検を受けてもほとんど差はありません。
では、具体的にどれくらいの費用を支払わなければならないのでしょうか。ここでは、自動車重量税、自賠責保険料、印紙代、整備料金、それぞれの費用について紹介します。
自動車重量税
自動車重量税は車の重さに対してかかる税金です。新規登録または車検時に、車検証の有効期限分をまとめて支払います。普通自動車は車両重量が0.5tごとに税額が変わりますが、軽自動車は車両重量にかかわらず一定です。基本的に新規登録から13年、18年と経過することで税額が上がります。
エコカー減税の対象車の場合は性能に応じて優遇措置を受けられ、課税額が抑えられるでしょう。重量税の具体的な金額は、以下をご覧ください。
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車種・重量 |
13年未満 |
13年以上18年未満 |
18年以上 |
エコカー （本則税率） |
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軽自動車 |
6,600円 |
8,200円 |
8,800円 |
5,000円 |
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~1,000kg |
1万6,400円 |
2万2,800円 |
2万5,200円 |
1万円 |
|
1,001kg~1,500kg |
2万4,600円 |
3万4,200円 |
3万7,800円 |
1万5,000円 |
|
1,501kg~2,000kg |
3万2,800円 |
4万5,600円 |
5万400円 |
2万円 |
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2,001kg~2,500kg |
4万1,000円 |
5万7,000円 |
6万3,000円 |
2万5,000円 |
|
2,501kg~3,000kg |
4万9,200円 |
6万8,400円 |
7万5,600円 |
3万円 |
※2025年6月時点の情報です。
自賠責保険料
自賠責保険は交通事故にあった被害者の救済を目的とし、全ての登録自動車に加入が義務付けられている保険です。自賠責保険に加入していない車を公道で走行させた場合「1年以下の懲役または50万円以下の罰金」に処される上、免許停止処分となります。
損害保険会社や代理店などで加入し、保険料はどの保険会社で入っても変わりません。ただし、車種と保険期間の長さによって保険料に違いが出てきます。詳細については、以下の表をご覧ください。
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車種 |
24か月 |
25か月 |
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普通乗用車（自家用） |
1万7,650円 |
1万8,160円 |
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軽自動車（検査対象） |
1万7,540円 |
1万8,040円 |
※2025年6月時点の情報です。
印紙代
車検で支払う印紙代は、正式には「検査手数料」と「技術情報管理手数料」の2つで構成されています。検査手数料は国や軽自動車検査協会に納める手数料で、技術情報管理手数料は自動車技術総合機構に納める手数料です。令和5年1月1日から車検手続きのデジタル化に伴い手数料が改定されました。
認証工場（持込検査）と指定工場（保安基準適合証の提出）で金額が異なります。指定工場は認証工場と比べて検査が簡略化されるため手数料が安価です。具体的な金額は、以下をご覧ください。
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車種 |
持込検査 |
保安基準適合証の提出 |
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普通自動車 |
2,300円 |
1,800円（OSS：1,600円） |
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小型自動車 |
2,200円 |
1,800円（OSS：1,600円） |
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軽自動車 |
2,200円 |
1,800円（OSS：1,600円） |
※2025年6月時点の情報です。
整備料金
整備料金とは法定24か月点検や部品交換などの整備にかかる費用です。車の故障を防ぎ、車の性能維持を目的に行われます。法定24か月点検は車検と同様に義務付けられており、車検と同時に行われることが一般的です。車検の基準を満たさず、部品交換や修理となる場合は追加の整備費用が発生します。
その他
その他の費用として車検以外のサービス費用などもかかります。代表的なものは代車サービスです。車検業者によって代車の有無、費用の有無が異なるため、代車が必要な場合は事前に確認しておきましょう。
業者によっては、自宅まで車の引き取りに対応している場合もあるでしょう。無料であれば利用しやすいですが、有料の場合は料金を事前に確認しておくことをおすすめします。
車検費用を安くする方法はある？
車検に対して「高い」というイメージを持っている人も少なくありません。車検の目的は、安全面や環境面などが保安基準に適しているかどうかを確認するものです。とはいえ、車検の費用を最小限に抑えたいとも考えるのではないでしょうか。
ここでは、車検費用の削減につながる5つの方法を紹介します。
最初から価格で業者を選ぶ
車検費用を安くする場合に効果的なのは、価格で業者を選ぶ方法です。車検代の内訳は法定費用、車検基本料、基本料金に分けられます。法定費用はどこに依頼してもほぼ変わりません。車検基本料は車検業者の作業代金となり、自由に料金を設定できます。
また、ネクステージのアンケート結果でも「価格・料金」に不安があると答えている人が半数もいるという結果が出ました。そのため、少しでも費用を安く抑えたいと考えているのであれば、複数の業者に見積もり依頼をして比較するとよいでしょう。
きちんとしたメンテナンスを行う
普段から定期的なメンテナンスを実施することで、車検時の費用削減につながります。車検の際にだけ点検や整備を行うと、消耗品を含めた部品交換が多くなり、結果として高額な費用が発生することも珍しくありません。
日常的にオイル交換やバッテリー点検、タイヤなどのチェックを行っておけば、車検時に大きな修理が必要になる事態を防げるでしょう。普段からメンテナンスを心がけることで、整備不良による故障リスクも軽減されます。
部品交換できそうな箇所を自分で行う
車検前に自分で交換可能な部品を事前に交換しておくことで、業者での作業費用を節約できます。ワイパーゴム、電球類、エアフィルターなど、高い技術を必要としない部品は自分で交換可能です。
これらの部品は比較的安価で購入でき、交換作業も簡単に行えます。事前に交換しておけば、車検時に業者に依頼する必要がなくなり、工賃を削減できるでしょう。
ただし、交換作業に不安がある場合は、安全性を優先して業者に依頼することをおすすめします。交換する部品が車両に適合するかどうかを確認することも重要です。
ユーザー車検を行う
ユーザー車検とは、車の持ち主本人が車検の手続きを行う方法のことです。車検にかかる費用が修理に必要な部品代と法廷費用のみで抑えられます。人件費などはかからないため、最も費用を抑えられる方法といえるでしょう。
しかし、ユーザー車検で検査に合格したとしても、24ヶ月点検は別途実施する必要があります。専門知識や道具が必要となり、個人では対処できない点検項目も多いでしょう。安全性を確保するためにも、プロに依頼することをおすすめします。
車の乗り換えを検討する機会にするのも◎
現在の車両の維持費が高額になっている場合は、乗り換えを検討することも有効な選択肢です。排気量の小さい車や軽自動車は法定費用が安く設定されているため、車検費用を抑えられます。
特に初年度登録から13年を超えた車両は重量税が高くなるため、新しい年式の車に買い替えることで長期的な維持費を削減できるでしょう。古い車両は車検費用だけでなく、燃費や修理費の面でも不利になる傾向があります。車両の状態や今後の使用予定を考慮して、乗り換えのタイミングを検討することが重要です。
車検費用が高くなるケース
「車検費用をなるべく安く抑えたい」と考えている方は多いでしょう。しかし車の種類によっては、車検費用が高くなるケースもあります。
古い車や走行距離が多い車は、税金や部品交換の関係上、通常より大きな費用がかかることが一般的です。この項目では、車検費用が高くなるケースや、輸入車の法定費用について解説します。
古い車の場合
「年式が古い車」は、車検費用が高くなるケースのひとつです。登録から13年以上たった場合、法定費用である自動車税や自動車重量税が高くなり、車検費用の総額に上乗せされます。例えば軽自動車（エコカー以外）の場合、13年以内であれば6,600円です。しかし、13年経過すると8,200円になります。
また自動車重量税の場合、登録から18年経過するとさらに重課されるため注意が必要です。「基本的に古い車は車検費用が高くなる」と覚えておきましょう。
走行距離が多い場合
走行距離が多い車は、整備箇所の増加が要因で車検費用は高くなりがちです。例えば走行距離が10万kmを超えてくると、交換しなければならない部品が増えてきます。
しかし普段から小まめにメンテナンスをしておけば、車検時にまとめて整備する必要がありません。愛車に長く乗りたい場合は、普段からメンテナンスを実施し、できるだけ経年劣化や摩耗を防ぐことが大切です。
輸入車も国産車も車検の法定費用は同じ
「輸入車は国産車より車検の法定費用が高くなる」といわれることもありますが、輸入車と国産車で法定費用に違いはありません。
ただし、経年劣化や摩耗により、部品を交換する場合は注意が必要です。輸入車の部品は、国内に在庫がないケースも多く、必要なものを輸入しなければならないことがあります。時間がかかる上、部品代も国産車より割高になるケースも少なくありません。
車検費用以外で業者を選ぶときのチェックポイント
車検業者はたくさんあるため、どの業者を選べばよいか悩む方もいるのではないでしょうか。そのような場合でも、車検業者を選ぶときのポイントを知っておけば、納得して車検を任せられるでしょう。
この項目では、代車無料貸し出しサービスの有無など、車検費用以外で業者を選ぶときのポイントを紹介するので参考にしてください。
代車の無料貸し出しなどのサービスはあるか
車検時は、車を持っていない空白期間が発生します。通勤など日常的に車を利用している人にとっては、とても不便です。車検は内容にもよりますが、2日以上かかる場合もあります。
「車検の期間中運転できる車が欲しい」ときに助かるのが、代車の無料貸し出しサービスです。なるべく代車の無料貸し出しサービスを実施している業者を選びましょう。ネクステージの車検では、代車の貸し出しサービスを行っていますので、ぜひお気軽にご相談ください。
スタッフの対応も見ておく
スタッフの対応もよく確認しておきましょう。価格面が気になる人が多い中、スタッフの対応によって不安要素が少しでも省けるかという点を見ている方もいます。
ネクステージ独自のアンケートでは、価格面の次にスタッフの対応を見る人が多いということが分かりました。質問がしやすい、分かりやすくかつ詳しく説明してくれるなど、スタッフの対応がよいと車検後の満足感につながります。
車検費用の支払いは一括払い以外でも可能
車検費用は、必ずしも一括払いしなければならないわけではありません。クレジットカード払いや分割払いを利用すれば、計画的な支払いをすることも可能です。
ここでは、車検費用の支払い方法について解説します。一括払いはできそうにない・できれば避けたい、という方はぜひ参考にしてみてください。
クレジットカード払い
車検を行う業者によっては、高額になりがちな車検費用の支払いをクレジットカードで支払えるケースもあります。クレジットカード払いであれば、車検の際に費用をまとめて用意する必要がありません。クレジットカードによっては、ポイントが付与されるケースもあるでしょう。
なお、ネクステージでもクレジットカードによる車検費用の支払いに対応しています。
分割払い
クレジットカード払いの他、業者によってはローンによる分割払いで車検費用を支払うことも可能です。こちらも、毎月一定金額をコツコツと支払っていけるため、一括払いに対応できない人に向いています。
なお、ネクステージでもローンの分割払いに対応しており、最大24回払いまで利用可能です。また、地域最安値に挑戦しているため、早期割引など各種割引をご用意しています。お得に車検を受けたい時はぜひご活用ください。
まとめ
車検費用は、法定費用と車検基本料、整備費用で構成され、業者選びや日ごろのメンテナンスによって大幅に削減できます。ディーラーから車検専門店まで、それぞれの特徴を理解して最適な業者を選択しましょう。
また、費用だけでなく技術力やサービス内容も重要な判断基準です。計画的な準備と適切な業者選びで、安心かつ経済的な車検を実現してください。
▼ライタープロフィール
小波津健吾
高山自動車短期大学を卒業とともに国家2級整備士資格を取得。その後、整備士として実務経験を積み重ね自動車検査員資格を取り、民間工場で検査員として従事した経歴を持つ。現在はメカニックや検査員の知識と経験を活かし、主に車系のメディアで執筆している。
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いかがでしたか。今回の記事が中古車購入を検討しているあなたの参考になれば幸いです。
ネクステージでは、他店に負けない数多くの中古車をラインアップしていますので、中古車の購入を検討されている方は、ネクステージの公式Webサイト上で最新の在庫状況をチェックしてみてください。また中古車購入に際して、ネクステージ独自の保証もご準備しております。お気軽にお問い合わせください。
よくある質問
Q．車検の平均費用は幾らですか？
Ａ．車検費用は、一般的に数万円~10万円前後かかります。車検基本料金、車検代行料、車検証・印紙代が主な内訳費用です。車の状態によっては、必要な部品交換や修理代金も加算されます。
Q. ディーラーの車検が高いのはなぜですか？
A. ディーラーの車検が高い理由のひとつは使用するパーツの違いです。車検整備の際に、パーツに劣化が見られるときは新品に交換します。カー用品店や整備工場では互換性のあるパーツを使用する場合がありますが、ディーラーで使用するのは純正品のみです。
