車は欲しいけど維持費が払えない！実際にかかる費用や維持していくコツを解説

車を所有すると必ずかかる維持費は「車が欲しくても買えない」という方の大きな理由のひとつです。どのくらいの維持費がかかるのか分からないことから、購入に踏み切れない方も多いのではないでしょうか。

 

思い切って車を購入しても、維持費が払えなくなって手放す羽目になっては元も子もありません。この記事では、車の維持費はどのくらいかかるのかや、負担にならないように車を維持していくコツをご紹介します。ぜひ参考にしてください。

 

※目次※

1.車は欲しいけど維持費が払えない可能性はあるの？

2.車購入後に払えないと困る維持費の種類とは？

3.本当に払えない？車の年間維持費をシミュレーションしよう

4.もしも車の維持費が払えないとどんなリスクがあるの？

5.家計に負担を掛けずに車を維持していくコツ

6.維持費が支払えない車の買い方は避けよう！

7.まとめ

 

 

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車は欲しいけど維持費が払えない可能性はあるの？

車を所有するには、車体の購入費用に加えて維持費もかかります。車体価格を抑えて頭金やローン金利を少なくするのはもちろんですが、車検、メンテナンス代、ガソリン代、駐車場代などの費用も維持費として必要です。

 

自分がきちんと支払っていける金額なのかを考慮して購入しなければ、維持費が支払えなくなり車を手放す結果を招くことになりかねません。

 

維持費の負担が車を持たない理由のひとつ

車を保有していない方の最も大きな理由は、維持費の負担です。一般社団法人 日本自動車工業会が2020年3月に発表した「2019年度乗用車市場動向調査」では、全体の29％が「ガソリン代や駐車場代が負担」という結果が出ました。

 

ほかにも、車検費用や自動車税、任意保険が負担と感じている方が多く、車にかかる維持費は非保有の大きな理由であると言えるでしょう。高齢や体力の関係で非保有の方を除くと、その割合は全体の5割弱にもなります。

 

車の購入予算は年収で考える

車体の購入費用を抑えれば、維持費の負担額を減らせるでしょう。購入予算に関しては、毎月の手取りではなく年収で考えます。ボーナスの有無、または正社員や非正規雇用などの雇用形態によっても年収が異なるため、車の維持費に回せる金額が変わるためです。

 

手取り額をどれだけ維持費に回せるかではなく、年収を考えて車体価格や維持費の計算をしましょう。

 

購入金額は年収の50％を目安にしよう

維持費を支払っていくことを考えた場合、車体の購入金額は年収の50％が目安です。さらに、初期費用として車体本体の1割~2割の金額がかかることも考慮しましょう。無理をして車体価格の高い車を購入してしまうと、日常生活へ大きな負担がかかることになります。

 

なるべく手の届く範囲の車体を選択し、無理のないカーライフを目指すことが大切です。

 

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車購入後に払えないと困る維持費の種類とは？

車体の購入費用を抑えるだけではなく、維持費の削減ができれば余裕を持って車を所有できるでしょう。ここでは、車を購入した後に払えないと困る維持費について紹介します。

 

車種やグレードなどの選択肢によって抑えられる維持費もあるため、参考にしてください。

 

車を所持していくのに必要な維持費

車を所持するだけでかかる維持費には、以下の項目があります。法律で定められた税金はもちろん、安全に走行するためのメンテナンス代や保険代などが必要です。

（2021年8月時点での情報です）

（参考：『自動車税・軽自動車税種別割｜総務省』）

（参考：『自賠責保険（共済）とは？｜国土交通省』）

（参考：『自動車重量税について｜国土交通省』）

 

車に乗るために必要な維持費

車にかかる維持費には、所持するための費用だけではなく走行するための費用もかかります。主に必要なのが以下の項目で、駐車場代や高速代は所持する方によって異なりますが、燃料代は必ずかかる維持費です。

（2021年8月時点での情報です）

 

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本当に払えない？車の年間維持費をシミュレーションしよう

車を購入すると車体価格だけではなく多くの維持費がかかりますが、実際にどのくらいの費用がかかるのでしょうか。2021年8月時点の現行車種で、維持費をシミュレーションしてみましょう。軽自動車と普通自動車それぞれにかかる費用を紹介しますので、参考にしてください。

 

軽自動車の年間維持費

まずは軽自動車にかかる年間維持費を、ホンダの現行タイプ「N-BOX 660 G」で計算してみましょう。エコカー減税対象車のため、自動車重量税が減税されます。車体購入額やメンテナンス代などを除くと、約27万円の維持費が必要です。

（2021年8月時点での情報です）

 

普通自動車の年間維持費

普通自動車にかかる年間維持費は、軽自動車よりもすこし高くなります。トヨタの現行タイプ「GRヤリス 1.5 RS」で計算してみましょう。エコカー減税対象車のため、自動車重量税の現在があります。車体購入額やメンテナンス代などを除くと、約33万円の維持費が必要です。

（2021年8月時点での情報です）

 

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もしも車の維持費が払えないとどんなリスクがあるの？

自動車税や車検代（自動車重量税や自賠責保険）など、車を所持していくのにかかる維持費が払えなくなった場合には、延滞料金や罰則・罰金、最悪の場合は車の差し押さえもあり得ます。万が一のことを考えて、維持費が払えなくなった場合のリスクを把握しておきましょう。

 

自動車税の場合

自動車税は毎年4月1日時点での所有者に課税される税金で、納税期間は地域によって異なりますが、5月末までが一般的な納期です。納期に間に合わなかった場合には、納期を過ぎた翌日から1ヶ月未満であれば2.5％、1ヶ月以上であれば8.8％の利率が納税額に延滞料金としてかかります。

 

また、納税しない場合には車検の際に必要な「自動車税納付証明書」が発行されないため、車検を受けられません。支払いの督促状が届いても納税しなかった場合には、貯預金や給料の差し押さえや車の差し押さえにもなってしまいます。

（2021年8月時点での情報です）

 

車検代の場合

車検代が払えない場合には車検切れとなり、公道の走行ができなくなります。同時に、車検時に支払う自賠責保険も切れてしまった場合に公道を走行すると、車検代と自賠責保険両方の罰則・罰金と行政処分が科せられることになるでしょう。違反点数はどちらか重い方の点数が適用されるため、合計されることはありません。

 

また、罰則、罰金、行政処分が課されるのは、走行した場合のみとなります。車検切れの車を所持しているだけでは、罰則・罰金の対象にはなりません。

（2021年8月時点での情報です）

（参考：『交通違反の点数一覧表｜警視庁』）

（参考：『行政処分基準点数｜警視庁』）

 

任意保険の場合

任意保険を払えなかった場合や滞納してしまった場合には、保険が適応されなかったり契約を解除されたりすることになります。保険料を遅延した時点で保険適応外となるため、その期間に事故を起こした場合は、自賠責保険で補えない部分は個人での補償です。

 

また、遅延した場合には翌月分との合算支払いになります。2ヶ月分を滞納した場合には1年間でかかる残りの保険料を一括で請求されることになり、それすらも払わなければ契約の解除をされてしまうでしょう。

 

自動車保険には1~20の等級がありますが、初めて自動車保険を契約する場合には6等級が適応されます。1年間事故を起こさなかった場合には等級が上がり、事故を起こして保険を使用した場合には等級が下がるという仕組みです。

 

任意保険の支払いを怠り契約が解除されてしまった場合には、その等級が引き継げなくなります。等級が低くなると保険料の割引額が大幅に下がり、多額の保険料を支払うことになりかねません。

 

さらに保険料の分割払いができなくなるリスクもあり、1年分の保険料を一括請求されるということもあります。

 

ローン支払いの場合

車体をローンで購入した場合の支払いを遅延、延滞してしまったときには、督促や車の引き上げ、ブラックリストへの登録や裁判沙汰になることもあります。督促が来た時点で支払いができれば問題ありません。

 

信販系ローンを組んでいる場合、車の所有権はディーラー側にあるため、1ヶ月延滞してしまうと車の引き上げ通知が届きます。3ヶ月後には車の引き上げの実行です。引き上げられた車は売却されてローンの残金に充てられますが、不足分は一括請求されることになります。最悪の場合は裁判になることもあるので注意が必要です。

 

また、遅延や延滞は信用情報機関にも登録される仕組みです。ブラックリストに約5年間記録が残ることになり、クレジットカードの新規発行や他のローンを組めなくなります。

 

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家計に負担を掛けずに車を維持していくコツ

維持費を考えると車の購入に不安を抱えてしまいがちですが、家計に負担を掛けることなく車を維持していくこともできます。所有していくための維持費の削減はもちろん、動かすための維持費も上手く削減してみましょう。

 

燃料代を抑えるコツ

車の燃料にはレギュラー、ハイオク、軽油、充電などさまざまな種類があります。これらはそれぞれ単価が異なりますが、指定外の燃料を入れることはできません。そのため、車の選び方、運転や給油方法で費用を抑えましょう。

 

燃料費に大きく関わるのが「燃費」です。燃費のいい車を選ぶことは最も効果的な方法と言えるでしょう。また、燃料消費を抑えたエコ運転のために「アイドリングをしない」「エンジンブレーキの活用」「法廷速度の範囲内で走行」などもう効果的です。

 

燃料の給油にもコツがあります。「セルフ給油」や「ガソリンスタンドの会員割引の利用」「クレジットカードのポイント利用」などが挙げられます。セルフにすることで5円/L、会員割引では1~2円/Lの割引が一般的です。近隣のガソリンスタンドを比較して、一番お得な方法を探してみましょう。

 

任意保険料を抑えるコツ

任意保険を抑えるためには、ダイレクト保険への切り替えがおすすめです。店舗に行かずインターネットや電話で申し込みをすることで、保険料を削減できます。

 

また、運転者を家族や本人のみにすることもおすすめです。運転者の中に20歳以下の家族がいる場合は保険料が高くなるため、補償内容を確認しておきましょう。

 

補償内容の見直しも料金の削減につながります。「人身傷害保険」や「搭乗者傷害保険」など、重複する補償がある場合はどちらかに絞ることもおすすめです。ただし、賠償責任保険（相手に対する補償）は外さず、無制限で契約しておきましょう。

 

車検費用を抑えるコツ

新車登録時には3年、それ以降2年毎にかかる車検は、車を所持するにあたって大きな出費となります。車検時に支払う法定費用は同じですが、車検基本料や整備料金に関しては車検を受ける業者によって異なるため、よく比較することがおすすめです。

 

ディーラーでの車検は割高となるため、信カーショップやガソリンスタンドを利用することで費用を抑えられるでしょう。車体の構造やメンテナンスに詳しい方であれば、自分で行うユーザー車検を利用する方法もあります。

 

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維持費が支払えない車の買い方は避けよう！

車を所持するには、車体価格の支払いだけではなくたくさんの維持費もかかります。

 

燃料代や駐車場代はまだしも、法律で定められている税金が払えなくなると罰則、罰金、行政処分が科せられることもあるため、しっかりとシミュレーションを行ってから車を購入しましょう。

 

維持費が払えない車の買い方はしない

車検費用の削減や任意保険の見直し、燃費のいい車体の選択や運転を行うことで維持費の削減ができますが、毎年支払いが必要な自動車税を考慮する方法もあります。自動車税は排気量に応じた額の税金がかかるため、排気量の大きい車は避けるのが賢明です。

 

普通自動車を選ぶ場合は、排気量が少ないエコカーを購入しましょう。環境性能が高いエコカーには税額軽減があり、自動車税だけではなく自動車重量税にも税額軽減が適応されます。

 

また、新車を購入するよりも中古車を選ぶことでトータルコストが削減できるので、家計に負担がかかりません。

 

ネクステージでトータルコストを抑えよう！

維持費から見た新車の良さは、燃費性能の高い車が多いこと、減税の対象になっているものが多いことです。しかし、初期費用は高くなります。中古車には新しい年式のものあるため、燃費性能が高い車を選ぶことが可能です。本体費用も安くなるため、残ったお金を維持費に回せます。

 

ネクステージは中古車の品揃えが豊富なだけでなく、故障への不安が残る修復歴車（事故車）は取り扱っておりません。手厚い保証も用意しておりますので、購入後も安心してお乗りいただけます。

 

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まとめ

維持費が払えるかという不安から、車の購入をためらってしまうことがあるかもしれません。しかし、維持費はポイントを押さえることで節約は可能です。多くの方が負担と感じている燃料費や任意保険に関しては、エコカーを選ぶ、ダイレクト保険を選ぶなどで費用を抑えられます。

 

維持費を含めたトータルコストを抑えるには、中古車がおすすめです。中古車にもエコカーが多く流通しているため、抑えられた初期費用を維持費に回せます。

 

トータルコストを抑えられる中古車は、ネクステージでお探しください。豊富なジャンル、年式、価格帯を取り扱っているため、ライフスタイルに合った車を見つけていただけます。中古車購入をご検討の際は、お気軽にご相談ください。

 

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