車両保険はなぜ必要?補償される内容や加入の判断基準を解説
車を購入する際は、強制保険である自賠責保険だけでなく、任意保険にも加入するのが通例です。その中には車両保険というサービスが存在します。では、この車両保険はどのようなサービスなのでしょうか。
この記事では、車両保険がどのような保険なのか、車両保険の必要性について解説します。また、車両保険加入に必要な書類や車両保険の保険料を抑える方法、ネクステージが行った中古車の有償保証についての独自アンケートも紹介しますので、車両保険の加入を検討している方はぜひご覧ください。
※目次※
7.中古車購入時の車両保険のご相談はネクステージへお任せください!
・車両保険は任意保険のひとつで、各社ごとに保険料や保険プランが異なる。
・車両保険の保険料は、免責金額を上げたりエコノミー型を選択したりすることで費用を抑えられる。
・ローンで車を購入した人や自己資金に不安がある方におすすめ。
車両保険は任意保険のひとつ
任意保険とは、加入可否を自分で選択できる保険です。車両保険はこの任意保険のひとつで、各保険会社ごとに保険料や保険プランは異なります。
さまざまな違いがあるため、自分に車両保険が必要なのかをしっかりと吟味し、その上で自分に合った保険を選択しましょう。この車両保険に関する基本事項をはじめ、車両保険が必要なケースとそうでないケースについてご紹介します。
車両保険とは
車両保険は任意保険の一種で、事故や災害で車両に受けた損害を補償する保険のことです。それらが原因で車の修理・買い替えが必要になったときに、車両保険を付けておくとその費用を補ってもらえます。
車両保険は自賠責保険のように、必ず入らなければいけない保険ではありません。車のオーナーが必要だと感じた場合に加入できる保険です。プランも自由に選べるため、保険会社ごとに補償内容や保険料を見比べて、最適なプランを選ぶようにしましょう。
強制保険と任意保険の違い
強制保険とは、車の所有者および運転者が必ず加入しなければならない保険で、正式には「自動車損害賠償責任保険(自賠責保険)」といいます。
法律によって保険の加入が義務付けられているため、未加入の状態で走行はできません。自賠責保険に未加入であることが発覚した場合、違反罰則が科せられます。
それに対して任意保険は、自分の都合や要望に合わせて自由に加入できる保険です。強制保険のように、国から保険の加入を義務付けられてはいません。任意保険のメリットは、強制保険では不安な部分を補えることです。
「対人賠償保険」や「人身障害補償保険」など、オーナーの要望や事情に合わせてプランを選んで加入できます。車両保険は任意保険のひとつです。所有する車に対しての損害を補償することを目的としています。
車両保険は必要?補償される内容は?
車両保険は大切な愛車を損害から守るための保険で、事故や災害による修理や過失の補償が目的です。対人・対物を補償する保険と一緒に車両保険に加入しておけば、いざというときの助けになります。ここでは、車両保険で補償される内容を紹介しますので参考にしてください。
修理費用
車両保険が補償するのは、主に修理にかかる費用です。保険会社が支払う保険金額は、車の販売価格や時価を基に決められます。そのため、修理費用が保険金額を超えない場合の自己負担金はありません。
ただし、修理費用が保険金額を超えると「全損」として扱われ、補償金額以上の費用は自己負担です。保険金額は車の時価額と密接な関係があるため、年式が新しい車ほど支払われる保険金額は高くなります。
過失の補償
交通事故では「過失割合」が決められます。過失割合とは、事故当事者それぞれの責任を双方の保険会社による調査と協議で決められる数値です。この過失割合によってどのくらいの保険金が支払われるかが決まります。
例えば車同士で起きた衝突事故の場合、相手の保険から支払われる修理費は「相手の過失分」のみです。相手の過失が多い場合でも、自分の過失分は自己負担をしなくてはなりません。車両保険に加入していた場合、自分の過失分を保険金で補うことができます。
ただし、補償範囲は車両保険の種類で変わってきますので、事前に確認しておくようにしましょう。
自損事故や自然災害も補償
車両保険では、相手のいない自損事故や予測不能な自然災害でも補償が受けられます。例えば、駐車の際に車をぶつけたときや、ガードレールに衝突したときなどにできた傷やへこみなどです。
また、悪質な当て逃げやいたずらの被害に遭ったときなど、自分以外の原因で損害が生じた場合でも補償を受けられます。さらに、台風や大雨で車が浸水したり、土砂災害で被害を受けたりなど、自然災害による損害も車両保険による補償が可能です。
どちらの車両保険が必要?選べる2タイプ
車両保険には、一般型とエコノミー型という2種類のタイプがあります。それぞれの補償内容の違いは次のとおりです。
項目 |
エコノミー型 |
一般型 |
自動車同士の衝突や接触 ※相手方判明済の場合 |
〇 |
〇 |
いたずらや盗難 |
〇 |
〇 |
竜巻や台風 |
〇 |
〇 |
洪水や高潮 |
〇 |
〇 |
あられやひょう |
〇 |
〇 |
火災 |
〇 |
〇 |
飛び石など飛来物による損害 |
〇 |
〇 |
自転車との衝突や接触 |
× |
〇 |
単独事故 |
× |
〇 |
当て逃げ |
× |
〇 |
墜落や転覆 |
× |
〇 |
地震や噴火 |
× |
× |
一般型は補償範囲が広い分、エコノミー型よりも保険料が高めに設定されています。
車両保険が必要か判断する基準
車両保険は事故が起きた時に重宝しますが、その分費用も発生します。無駄な負担を削るためには、車両保険が必要なケースとそうでないケースを事前に理解しておくことが大切です。ここでは、車両保険が必要なケースとそうでないケースをそれぞれ解説します。
【必要】新車や高級車、登録(届出)済未使用車などを購入した場合
車には時価があり、車種・年式・走行距離などを判断材料として、現時点の車の価値を測ります。例えば、新車や登録(届出)済未使用車は走行距離が少ない点が特徴です。高級車にはブランドとしての価値があります。
このような車は時価額が高い点が特徴です。事故発生時の保険金額が有利になる可能性があるため、車両保険の加入はおすすめといえるでしょう。特に高級車の修理費は高額になるケースが多いため、万が一に備えることで安心してドライブを楽しめます。
【必要】ローン残高が残っている場合
ローンの有無も、車両保険を利用するかどうか判断する材料のひとつです。例えば、事故が発生して車が使えなくなるケースがあります。このようなケースでは、再度車を購入する必要があるでしょう。
そのようなときに多額のローンが残っていれば、金銭的な理由から車の購入自体ができなくなるケースもあります。車両保険に加入していれば、補償額を次の車の購入費に充てることも可能です。目安としてローン残高が3割以上残っている場合は、万が一に備えるため車両保険の利用を検討しましょう。
【必要】免許取り立てや運転に自信がない場合
自動車の運転に絶対はありません。事故に関わる可能性は誰にでもあります。特に自動車免許を取得したばかり、しばらく運転していなかったという場合は、運転に自信がない方もいるでしょう。
このような方にも車両保険はおすすめです。安心材料を少しでも増やすことで、ドライブも楽しみやすくなります。
【必要なし】年式が古い車を購入した場合
車両保険の補償額は、車の時価によって決まります。時価が下がれば、補償金額もそれに伴い低下するのが車両保険の特徴です。一方で、車両保険の保険料自体にはあまり変化がありません。保険料が高額で補償額が低額になる場合は、車両保険は不要といえるでしょう。
一例として挙げられるのが、生産から10年以上経過しているような年式の古い車です。このような車は時価額が低下する傾向にあるため、保険金がいくらになるか確認を行いましょう。
【必要なし】自己資金で修理費が支払える場合
車両保険は、事故の負担を賄うための保険です。そのため、その負担を補うだけの資金がある方には必要のない保険といえるでしょう。
事故にも大小があるため、全てを賄えるかどうかは状況によって異なりますが、事故の修理費や保険料の総額をイメージするのもひとつの手段です。保険料は決して安いとはいえないため、固定費の削減という見方もできます。
中古車を購入する場合は有償保証も検討しよう
車両保険を含む任意保険は、あくまでも「事故や災害による被害の補償」です。そのため、一般的な車の故障については補償を受けることはできません。
中古車の場合、新車よりも不具合が起きるリスクが高まります。無料保証が付帯する中古車もありますが、新車保証ほどの期間はありません。万が一のトラブルに備え、有償保証を検討しましょう。
ネクステージでは、中古車購入時の有償保証についてのアンケートを行いました。有償保証に加入した方は全体の44%となり、約半数の方が加入しています。「修理代を気にしなくていい」「故障リスクの不安が軽減された」など、中古車を乗り続けるための安心材料となっているようです。
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車両保険に加入する際に必要な書類
保険の加入にはいくつかの書類を用意する必要があり、車両保険の場合も同様です。基本的に車検証と免許証の2つが必要ですが、保険会社や契約内容によっては追加で準備する書類もあります。
事前に用意する書類を知っておくことで、車の購入からスムーズに保険を契約できるでしょう。ここでは、車両保険に加入する際に必要な書類についてご紹介します。
見積もりの際に必要な書類
車両保険の見積もりで必要な書類は「車検証」「免許証」「保険証」です。車検証では車のナンバーや所有者、型式、初年度登録年月などを確認します。免許証では、免許証の色や運転免許取得日などをチェックします。継続して保険を契約するときの見積もりでは、契約時に発行した保険証も用意しなければなりません。
また、保険内容によっては自分以外に運転する同居家族の氏名や性別、生年月日なども必要です。保険会社によっては、免許証を持つ家族の情報を全て提出する場合もあります。家族以外の人が運転する予定がある場合は、念のため用意しておきましょう。
保険料の見積もりでは、型式や初年度登録年月、運転免許書の色、運転する同居家族などを総合的に判断して保険料を算出します。
新規加入の際に必要な書類
車両保険への新規加入で重要となる書類は、車検証です。車検証には、保険料を算出するために必要な型式や初年度登録年月が記載されています。新規契約時に車検証が手元にあるのが理想ですが、保険会社によっては車検証のコピーでも申し込みが可能です。
納車前に車両保険に加入しておきたい場合は、そのことを販売店に事前に伝え、車検証のコピーを用意してもらえるように準備しておきましょう。
中古車の購入や他人からの譲渡、リース契約などの場合は注意が必要です。新規加入とは異なり、車検証に記載されている所有者と名前が異なるケースがあります。その場合は、保険契約と名義変更を同時に進めていきましょう。
契約を変更する際に必要な書類
契約を変更する際にも、基本的には車検証が必要です。保険の契約は1年単位で行われることが多く、契約期間中に車の使用状況が変わった場合は保険契約を変更します。
車を新しく買い替えた場合は、被保険車両から非保険車両への契約変更をしましょう。車検証から型式や初年度登録年月を確認します。引っ越しなどで住所が変わった場合や車の所有者が変わった場合も、変更後の車検証が必要です。
ただし、運転する家族の人数が変更になる場合は、基本的に車検証を用意する必要はありません。保険会社にその旨を伝えて、新たに運転する家族の氏名や生年月日などを口頭で伝えるだけで済むケースもあります。
ただし、変更内容による対応は保険会社によって異なりますので、変更の際はまずは保険会社に連絡して対応を確認しましょう。
車両保険の保険料を安くするポイントは?
車両保険は、各社でさまざまなプランを用意しています。そのプランごとに保険料の金額も異なるため、プラン内容の確認は欠かせません。
中にはなるべく保険料を抑えたいと考える方もいるでしょう。ここでは車両保険の保険料を抑える方法について解説します。
免責金額を大きくする
免責金額とは、自己で負担する金額のことです。車両保険の補償金額はこの自己負担額を差し引いた金額が支払われます。
例えば、免責金額を10万円に指定して、かつ修理費用が80万円だった場合の補償金額は70万円です。この免責金額は自身で調整ができます。さらに、事故1回目と2回目以降で分けて免責金額の指定が可能です。
免責金額が大きいほど保険料を抑えることができるため、保険料を軽減したい場合は免責金額の調整を行いましょう。
エコノミー型を選択する
一般形の車両保険は、補償範囲が広い分保険料が高額な傾向にあります。そのため、保険料を抑えたい場合はエコノミー型がおすすめです。ただし、保険料が抑えられている分補償範囲が狭まるため、補償範囲を確認した上で選択を行いましょう。
例えば、エコノミー型では単独事故による補償がありません。運転に慣れた方であれば単独事故を起こす可能性が低くなるため、保険料軽減を目的にエコノミー型にするのはひとつの手段といえます。
中古車購入時の車両保険のご相談はネクステージへお任せください!
多くの車両保険には、一般型とエコノミー型のプランが用意されています。保険料は車種によっても異なるため、各社プランの比較が必要です。
保険会社はいくつもあるので、どの保険会社にすべきか迷ってしまう方もいるでしょう。そのような場合は、ネクステージにご相談ください。
ネクステージはさまざまな保険会社との提携を行っています。提携している保険会社であれば、保険プランの選択や加入手続きもスムーズな対応が可能です。また、ネクステージでは用途に合わせて選べる有償保証をご用意しています。中古車の購入・車両保険と有償保証のご相談は、ネクステージにお任せください。
まとめ
車両保険は、車をローンで購入した方や運転に自信がない方におすすめの保険です。万が一の事故や損害で発生する費用負担を軽減してくれるため、環境と保険プランを照らし合わせて選ぶようにしましょう。
ネクステージは損害保険の代理店のため、車の購入と同時に車両保険への加入も可能です。また、充実した保証もあるので安心して運転できます。自動車保険だけでなく、車選びから保証の選び方までサポートしていますので、中古車を購入の際はぜひネクステージまでご相談ください。