車の下取り方法マニュアル!買取との違いから高額査定のコツまで徹底解説

車を買い替える際、新しい車の購入と同時に今の愛車を売却できる下取りという方法をご存知でしょうか。下取りは、手続きが簡単な便利なサービスですが、買取との違いや具体的な流れを理解している人は意外と少ないかもしれません。
この記事では、車の下取り方法についての基本知識から手続きの流れ、必要書類、高額査定のコツまで、初心者にも分かりやすく解説します。
※目次※
1.車の下取り方法の基本知識!買取との違いとメリット・デメリット
・下取りは新車購入と同時に愛車を売却でき、手続きが簡単で納車まで現車に乗れるのがメリットだが、買取より査定額は低くなる傾向である。
・需要期の査定依頼や10万km到達前の売却が効果的で、清掃・整備記録の準備や純正オプションの提示など、事前準備が査定額アップにつながる。
・全損車・水没車は下取り拒否される場合があり、代わりに買取専門店を活用して複数査定で高値を狙うのが有効である。
車の下取り方法の基本知識!買取との違いとメリット・デメリット

車を手放す際には下取りを選ぶ人も多いですが、その仕組みや特徴をよく知らない人もいるでしょう。下取りと買取では価格や手続きに違いがあり、自分に合った方法を把握することが重要です。まずは、下取りのポイントや買取との違いについて解説します。
車の下取り方法とは?新車購入と同時に愛車を売却する仕組み
車の下取りとは、新車購入時に現在の車を販売店へ売却し、その金額を新車代から差し引く方法です。査定から引き渡し、手続きまでワンストップで進めるため、複数業者とやりとりする手間がありません。
新車の納車日まで現在の車に乗り続けられる利点もあり、日常生活への支障が少なく済みます。手続きの簡便さと利便性が、下取りの大きな特徴といえるでしょう。
車の下取りと買取の違いは?各方法の相違点を比較
下取りと買取は、価格や手続きに明確な違いがあります。買取は、複数業者による競争で下取りより高値となることが多く、人気車や特別仕様車も評価されやすい傾向です。
対する下取りは、新車購入と売却を同時に同店舗で行うため手続きが簡単ですが、オプションやグレードの加算評価はあまり期待できません。
また、下取りなら納車まで現車を使い続けられる一方、買取は早期引き渡しとなる場合もあります。買い替えの際は、生活スタイルに合わせた選択が重要です。
車の下取り方法を選ぶメリット・デメリット
下取りの最大の利点は先述の通り、新車購入と売却を同一店舗で完結でき、手間が軽減できる点です。納車まで現車を手元に置ける安心感もあり、日常的に車が必要な人や簡便さを重視する人に向いています。
一方、買取と比較すると査定額が低くなりやすく、場合によっては数十万円以上の差が出ることもあるでしょう。他メーカーへの乗り換え時は条件が不利となることも多く、売却先を自由に選べない点は留意が必要です。
車の下取りの手続きの流れは?査定から引き渡しまでの方法

車の下取りをスムーズに進めるには、必要な手続きと査定の基準を事前に知っておくことが欠かせません。査定申し込みから契約、引き渡しまでの流れを理解することで、トラブルを防げます。以下、下取り手続きの具体的なステップや注意点を見ていきましょう。
車の下取り方法の基本的な流れ
まず購入予定の新車を決め、ディーラーに下取りを希望すると現車の査定が行われます。査定額に納得できれば契約手続きへ進み、必要書類を用意する流れです。
新車代金から下取り額を差し引いた金額を支払った後、保険手続きを済ませます。最後に、納車日に現車を受け取れば一連の手続きが完了です。
全体でかかる期間は、一般的に1か月~2か月程度とされているので、余裕を持ったスケジュールを組みましょう。
車の下取り査定の方法とは?価格決定要因と査定ポイント
下取り査定は、日本自動車査定協会(JAAI)の基準に沿い、市場相場をもとに加減点方式で価格が決まります。主な評価ポイントは年式と走行距離で、年間1万km超は減点対象です。
また、外装の傷や内装の汚れ、タバコ・ペットの臭いも減額につながります。加点要素は、純正オプションの有無や整備記録簿、ホワイト・ブラック・シルバーなどの人気色です。
査定士によって評価が異なることもあるため、装備・手入れの良さは積極的にアピールしましょう。
車の下取りでの引き渡しタイミングと代車手配の方法
下取り車の引き渡しは、新車納車日に合わせるのが理想です。納車が遅れる可能性も考慮し、事前のスケジュール調整が重要となります。
代車が必要な場合は早めにディーラーへ依頼し、保険の他車運転特約が使えるかも確認しましょう。代車を借りたときに、ガソリン残量や傷の記録を写真で残しておくと、返却時のトラブル防止に役立ちます。
代車が用意できない場合は、レンタカーも選択肢です。移動手段を事前に検討し、生活への支障を最小限に抑えましょう。
車の下取りで必要な書類と手続きの方法

車の下取りでは、スムーズな手続きを実現するために、必要書類の準備が非常に重要です。普通車と軽自動車で必要書類は異なり、ローンが残っている場合や書類紛失にも適切な対応が求められます。
ここでは、書類準備のポイントや注意点について詳しく確認していきましょう。
車の下取り方法で必要な基本書類
車の下取りでは、以下の書類準備が必須です。
【基本書類】
・車検証(自動車検査証)
・自動車税納税証明書
・自賠責保険書
・自動車リサイクル券
普通自動車の場合は実印と印鑑証明書(3か月以内)、軽自動車は認印が必要です。譲渡証明書・委任状は販売店が準備するため、押印のみで対応できます。
住所変更がある場合は、住民票も必要です。必要書類がそろっていないと、下取り手続きが進みません。
ローン残債がある場合の下取り手続きの方法は?所有権解除の流れ
ローンが残っている車を下取りに出す場合は、「所有権解除」の手続きが必要になるケースが多くあります。これは、車の所有者名義がディーラーや信販会社になっているためで、そのままでは売却できません。
手続きの流れは、以下の通りです。
1.信販会社やディーラーに連絡し、残債証明書を発行してもらう
2.下取り額と残債を比較し、不足分がある場合は自己負担で精算
3.残債完済後、信販会社から所有権解除に必要な書類を受け取る
【所有権解除に必要な書類】
・所有権解除依頼書
・ローン完済証明書
・車検証
・印鑑証明書(発行から3か月以内)
・自動車税納税証明書
・実印(自分で手続きする場合)
・委任状(信販会社が準備する場合が多い)
これらの書類をもとに、陸運支局で名義変更を行えば、車を正式に下取りに出せるようになります。なお、多くの場合ディーラー側で手続きを代行してくれるでしょう。
車の下取り時に書類を紛失した場合の対応方法
車を下取りに出す際には、車検証や納税証明書などの書類が必須です。これらを紛失してしまうと手続きが進められないため、早急な再発行が必要になります。
【書類を紛失した場合の対応】
・車検証:運輸支局または軽自動車検査協会で再発行(手数料350円程度)
・自動車税納税証明書:税務署・市区町村役場で再発行(手数料は無料)
・自賠責保険証:保険会社に依頼(手数料は無料)
どの書類も再発行に時間がかかる場合があるため、下取りを予定している人は、早めに必要書類の確認をしておきましょう。書類は当日まで1カ所にまとめて保管し、紛失トラブル防止に努めることが大切です。
車の下取りで高額査定を狙う方法!価格アップのテクニック

下取りで高額査定を得るためには、タイミングの工夫や事前準備が重要です。減額の原因を知り、適切な対策を講じることで、査定額を大きく引き上げられるでしょう。ここでは、実践的なノウハウやテクニックを詳しく紹介します。
車の下取りで価格を高くするタイミングを狙う方法
車の下取りで高値を狙うには、中古車需要の高まる時期に合わせましょう。1月~3月は新生活需要が増え下取り価格が上がりやすく、9月も多くの販売店が決算期を迎え積極的に高値査定を出す傾向にあります。
また、走行距離が10万kmに達すると大幅に減額されるのが一般的なので、大台に達する前に下取りに出すのがおすすめです。
なお、自動車税は4月1日時点の所有者へ課税されるため、3月中の売却なら翌年度分の税負担を回避できます。
車の下取り査定前の準備方法
高額査定のためには、査定前の準備が不可欠です。
・エンジン始動や各種装備の動作確認
・車検証の所在確認と原本準備
・車内やトランクの清掃と整理整頓
・定期点検整備記録簿や取扱説明書、保証書の用意
・純正オプションの準備
丁寧な管理状態は査定士へ良い印象を与え、プラス評価につながります。バッテリー上がりや書類不備は減額の原因となるため、忘れずに点検・整理しておきましょう。
車の下取りでの減額ポイントと対策の方法
減額されやすいポイントは、外装の傷や内装の汚れ・臭い、修復歴の有無です。カードサイズ以下の小さな傷でも1万円程度、A4サイズ以上なら2万円超の減額となります。
タバコやペット臭は4万円減額、両方の場合は8万円減額もあり注意が必要です。修復歴車は15%~50%の大幅減額となりますが、隠さず正直に申告しなければいけません。
対策としては、外装と車内を徹底的に清掃することです。ただし、芳香剤の臭いも減点対象となるので、重曹など臭いが残らないアイテムを使用しましょう。
> 車を高く下取りしてもらう方法についてさらに知りたい方はこちら!
車の下取りトラブルの対策方法!拒否されるケースと対処法

車の下取りを進める際には、事故歴や故障による下取り拒否、契約後のキャンセル制約など、予期しないトラブルが発生することがあります。
下取り価格への不満時の対応法も知っておくことで、安心感を持って手続きを進められるでしょう。最後に、代表的なトラブル例と具体的な解決方法を解説します。
車の下取りで拒否されるケース
車を下取りに出す際、全ての車が必ず受け入れられるわけではありません。ディーラーは、下取りした車を再販して利益を得るのが前提のため、再販が難しい車両は下取りを断られることがあります。
【下取りを拒否されやすい例】
・全損車:大きな事故でフレームがゆがんでいるなど、安全性が回復できない車
・水没車:電気系統やエンジンに深刻な損傷が残るため、修理しても再販リスクが高い
こうした車は修理コストが販売価格を上回ってしまい、業者側にとって採算が取れないため、下取り対象外となることも少なくありません。断られた場合は、中古車買取業者で査定を受けたり、廃車業者に依頼したりなどの選択肢も有効です。
車の下取り契約後のキャンセルについて
下取り契約後でも、一定の条件下でキャンセルできる可能性があります。引き渡し前で売買契約書への署名のみの場合、ディーラーによってはキャンセルに応じてもらえることもあるようです。
しかし、車両の引き渡しや名義変更・修理が始まるとキャンセルは困難となり、違約金も発生する場合があります。
キャンセルの可否は、自動車販売連合協会の規定に基づき、「登録・引き渡し・修理開始」のいずれかが成立前かどうかがポイントです。キャンセルを希望する際は、迅速にディーラーへ連絡しましょう。
車の下取りでより高く売りたい場合の選択肢!買取専門店の活用方法
下取り額に満足できない場合は、買取専門店を利用することで高値を目指せます。買取専門店は複数業者間の競争が働き、下取りより数十万円高くなることも珍しくありません。
複数の業者に査定依頼し比較したり、一括査定サービスを活用したりするのがポイントです。ただし、下取りと違い、新車納車まで現車を使い続けることが難しいため、引き渡し時期や代車手配も事前に検討しましょう。
まとめ

車の下取りは、新車購入と同時に愛車を売却できる便利な方法です。買取と比較して手続きが簡単で、代車手配も含めてディーラーが一括対応します。
高額査定を狙うには、最適なタイミングでの査定申し込みと事前準備が重要です。必要書類の準備やローン残債の確認を事前に行い、査定前には清掃と点検を徹底しましょう。
全損車・水没車などで下取りを拒否された場合は、買取専門店の活用も検討できます。ポイントを押さえて、効率的な車の売却を実現してください。
▼ライタープロフィール

鈴木祐貴
車と音楽、旅と猫を愛するライター。多様なWebメディアの編集・ディレクション経験を重ね、2018年よりフリーランスとなる。
現在もさまざまなジャンルの編集をする傍ら、車関連のオウンドメディアや車の税金に関するコンテンツなどの編集経験を生かし、ライターとして車の魅力・おもしろさも発信中。
バックパックひとつでふらりと旅に出るのが好きだが、いずれはキャンピングカーで気ままに世界中をロードトリップしようと思っている。
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よくある質問
Q.車を下取りに出すには何が必要ですか?
A.車の下取りには、自動車検査証、自動車リサイクル券、自動車税納税証明書、自賠責保険証、印鑑登録証明書、実印などが必要です。軽自動車の場合、自動車税納税証明書の代わりに納税証明書を用意します。また、委任状や譲渡証明書なども用意しておきましょう。 車検証や印鑑登録証明書の情報と現在の状況が異なる場合は、戸籍謄本や住民票の提出が求められることがあります。
Q.車を下取りに出すとき、お金は取られますか?
A.一部のディーラーでは、下取り諸費用という名目で、名義変更や廃車手続きの代行費用として5,000円~1万5,000円を請求することがあるでしょう。
また、新車購入時の見積書に査定料や下取り車諸費用が含まれていることがあり、気づかずに支払ってしまうケースもあります。場合によっては査定料が免除になる可能性もあるでしょう。
Q.車の下取りにかかる諸経費はいくらですか?
A.車の下取りには、査定料や下取り諸費用、積載費用など、さまざまな費用が発生します。査定料は、ディーラーでは5,000円~1万5,000円が目安です。
また、名義変更や廃車の手続代行費用として、5,000円~1万5,000円請求されることがあります。自走できない車を下取りに出す場合、8,000円〜1万5,000円の積載費用がかかるでしょう。ただし、ケースによっては費用を軽減してもらえる可能性もあります。
