24ヶ月点検とは?点検費用の目安や車検を安く抑えるポイントを解説!

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24ヶ月点検とは?点検費用の目安や車検を安く抑えるポイントを解説!

24ヶ月点検とは?点検費用の目安や車検を安く抑えるポイントを解説!

24ヶ月点検は、法律で義務付けられている法定点検です。「そもそも24ヶ月点検って何?」「費用はどれくらいかかるの?」「車検とは何が違うの?」「24ヶ月点検を受けなかったらどうなるの?」など様々な疑問があるでしょう。

 

今回の記事では24ヶ月点検の概要や、その費用について解説していきます。車検との違いについても触れつつ、24ヶ月点検や車検に関する重要な論点をまとめてありますので、ぜひ最後までご覧ください。

 

※目次※

1. 24ヶ月点検とは?費用はいくらかかる?

2. 24ヶ月点検と車検は何が違うのか

3. 車検では24ヶ月点検以外にも費用が発生する

4. 車検費用の相場はいくら?

5. 車検費用は一括で支払わなければいけないのか

6. 車検費用を安く抑えるポイント

7. よくある質問

8. まとめ

 

■POINT

 

・24ヶ月点検は、法律で義務付けられている点検。受けなくても罰則はないが、車の安全性を維持するために重要な点検!

・24ヶ月点検の費用は、部品の交換にもよりますが、基本的には2万円から5万円程度!

・24ヶ月点検や車検で困ったことがあれば、経験豊富のネクステージまでお気軽にご相談ください!

 

 
 

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24ヶ月点検とは?費用はいくらかかる?

24ヶ月点検は、法律で義務付けられている定期点検であり、安全に車を乗りこなすためには非常に重要な点検になります。点検では、全部で56個の項目をチェックし、車に問題がないかを確かめます。

 

24ヶ月点検は、ディーラーや民間整備会社、ガソリンスタンドなどに依頼をすることができます。費用は交換する部品にもよりますが、おおよそ2万円から5万円程度です。

 

24ヶ月点検とは?

24ヶ月点検とは、法律(自動車点検基準)で義務付けられている定期点検です。同じようなものとして12ヶ月ごとに点検する12ヶ月点検があります。24ヶ月点検は、車検ごとに同時に行うものとされており、安全に車を乗りこなすためには重要な点検になっています。

 

24ヶ月点検を行うことによって、細かい部品などの不調を早期に発見することができ、車の故障や事故を未然に防いでくれます。安全性という観点からも、24ヶ月点検は非常に重要なものと言えるでしょう。

 

24ヶ月点検でチェックする項目

24ヶ月点検でチェックする項目は56項目です。詳細は、以下の図のようになります。

 装置

点検項目

点検内容

かじとり装置

ハンドル

・操作具合

ギヤ・ボックス

・取付けの緩み

ロッド及びアーム類

・緩み、がた及び損傷

・ボール・ジョイントのダストブーツの亀裂及び損傷

かじとり車輪

・ホイール・アライメント

パワーステアリング装置

・ベルトの緩み及び損傷

・油漏れ及び油量

・取付けの緩み

制動装置

ブレーキ・ペタル

・遊び及び踏み込んだときの床板とのすき間

・ブレーキのきき具合

駐車ブレーキ・レバー

・引きしろ

・ブレーキのきき具合

ホース及びパイプ

・漏れ、損傷及び取付状態

マスタ・シリンダ、

ホイール・シリンダ

及びディスク・キャリパ

・液漏れ

・機能、摩耗及び損傷

ブレーキ・ドラム及びブレーキ・シュー

・ドラムとライニングのすきま

・シューの摺動部及びライニングの摩耗

・ドラムの摩耗及び損傷

ブレーキ・ディスク及びパッド

・ディスクとパッドとのすき間

・パッドの摩耗

・ディスクの摩耗及び損傷

走行装置

ホイール

・タイヤの状態

・ホイールナット及びホイールボルトの緩み

・フロント・ホイール・ベアリングのがた

・リヤ・ホイール・ベアリングのがた

緩衝装置

取付部及び連結部

・緩み、がた及び損傷

ショック・アブソーバ

・油漏れ及び損傷

動力伝達装置

クラッチ

・ペダルの遊び及び切れたときの床板とのすき間

トランスミッション及びトランスファ

・油漏れ及び油量

プロペラシャフト及びドライブシャフト

・連結部の緩み

・自在継手部のダストブーツの亀裂及び損傷

デファレンシャル

・油漏れ及び油量

電気装置

点火装置

・プラグの状態

・点火時期

・ディストリビューターのキャップの状態

バッテリー

・ターミナル部の接続状態

電気配線

・接続部の緩み及び損傷

原動機

本体

・排気の状態

・エアクリーナ・エレメントの状態

潤滑装置

・油漏れ

燃料装置

・燃料漏れ

冷却装置

・ファンベルトの緩み及び損傷

・水漏れ

ばい煙、悪臭のあるガス、

有害なガス等の発散防止装置

ブローバイ・ガス還元装置

・メータリング・バルブの状態

・配管の損傷

燃料蒸発ガス排出抑止装置

・配管等の損傷

・チャコール・キャニスタの詰まり及び損傷

・チェック・バルブの機能

一酸化炭素等発散防止装置

・触媒反応方式等排出ガス減少装置の取付けの緩み及び損傷

・二次空気供給装置の機能

・排気ガス再循環装置の機能

・減速時排気ガス減少装置の機能

・配管の損傷及び取付状態

熱害防止装置

・遮熱板の取付けの緩み及び損傷

エキゾースト・パイプ及びマフラー

・取付けの緩み及び損傷

・マフラーの機能

車枠及び車体

・緩み及び損傷

※slide →

 

24ヶ月点検にかかる費用の目安

24ヶ月点検は、自分で行うことも可能ですが、基本的にはその道のプロに任せるのが現実的でしょう。24ヶ月点検を行う時は、ディーラーや民間整備工場等はもちろん、ガソリンスタンドに依頼をすることもできます。

 

24ヶ月点検にかかる費用の目安ですが、相場はおおよそ2万円から5万円程度になっています。このあたりは依頼先によっても変わりますし、「点検の結果どのような消耗品を交換するか」によっても変わるので、一概に言うことはできません。

 

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24ヶ月点検と車検は何が違うのか

24ヶ月点検は、車の性能をしっかりと維持し、故障を未然に防ぐために行われます。それに対して車検は、車が法律に則り保安基準に適しているかどうかを確認するために行われます。

 

24ヶ月点検は、車検と違って、受けなかったときの罰則がありません。しかし、車の安全性を維持するには重要な点検になります。

 

24ヶ月点検と車検の違いとは?

24ヶ月点検と車検の違いは、その「目的」です。車検は、公道を走るために、安全性や環境面が保安基準に適しているかどうかを検査するためのものです。いっぽう、24ヶ月点検などの法定点検は、車が故障してしまうのを未然に防ぐことを目的としています。

 

「法律に則っているかどうかを確認する」という性格の強い車検と違い、24ヶ月点検には「車の性能を維持するために点検をする」という特徴があります。24ヶ月点検は、一般的には車検と同時に受けるものとされていますが、両者にはそれぞれ別の目的があるのです。

 

24ヶ月点検を受けないとどうなる?

24ヶ月点検は、法定点検と呼ばれていることもあり、法律上義務付けられているものです。それでは、法律で義務付けられている24ヶ月点検を受けないと、一体どうなってしまうのでしょうか。

 

結論から言えば、24ヶ月点検を受けなかったとしても、車検のように罰則のようなものは発生しません。しかし、安全なカーライフを送るためにも非常に重要な点検になりますので、何か特別な事情がない限りは受けておいた方が良いでしょう。

 

24ヶ月点検以外の法定点検

24ヶ月点検以外にも、12ヶ月点検、6ヶ月点検、3ヶ月点検などがあります。12ヶ月点検は、その名前の通り、12ヶ月ごとに点検をするというものです。1年に1度点検をするということもあり、24ヶ月点検に比べて、検査項目が比較的簡易になっています。

 

また3カ月点検や6ヶ月点検も、24ヶ月点検と同じ法定点検ですが、自家用車には適用されません。3ヶ月点検や6ヶ月点検は、主に事業用自動車や貨物用自動車のための点検で、トラックやバス、レンタカーなどに適用されます。

 

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車検では24ヶ月点検以外にも費用が発生する

24ヶ月点検とは?点検費用の目安や車検を安く抑えるポイントを解説!

車検では、24ヶ月点検以外にも、「部品交換費用」「事務手数料」「自動車重量税」「自賠責保険料」「検査手数料(印紙代)」など様々な費用が発生します。

 

こちらの費用は、法定費用で一律の値段であったり、場合によってはかからないこともあります。ここでは、その他の費用について詳しく確認していきます。

 

部品交換費用

24ヶ月点検で不備があった箇所は車検を通すために必要に応じてパーツの交換や修繕をする必要があります。車に不備がなければ部品交換費や修繕費はかからないため毎回必ず発生する費用ではありません。

 

部品交換を依頼する店舗がディーラーだと純正部品を取り付けるため費用は高くなる一方、中古車取扱店など代用品を使用する店舗だと費用は低くなります。部品交換にかかる費用も店舗によって異なるため、交換する部品にこだわるのかで依頼する店舗は変わってくるといえるでしょう。

 

事務手数料

事務手数料は車検を業者に代行してもらう際に発生する人件費や作業料にかかる費用で金額は各店舗によって異なります。事務手数料の金額を24カ月点検などの項目と合わせて基本料金として提示するケースもあるため、事前に知っておかなければ見落としやすい費用項目です。

 

一般的には中古車取扱店やカー用品店よりもディーラーの方が事務手数料は高いとされています。車検を依頼する際は価格に違いがあることを事前に理解しておきましょう。

 

自動車重量税

重量税は車検時に数年分をまとめて支払う税金で普通車と軽自動車では金額の仕組みがことなります。具体的な費用は以下の通りです。

年式

普通車(1年間)

軽自動車(1年間)

新車から12年目まで

0.5トンごとに4,100円

一律3,300円

13~17年目まで

0.5トンごとに5,700円

一律4,100円

18年目以降

0.5トンごとに6,300円

一律4,400円

※slide →

普通車だと車両の重さが0.5トン増えるごとに高くなりますが、軽自動車だと車両の重さに関係なく一律です。いずれも車の年式によって重量税が上がりますが、エコカー減税が適用され免除や減額を受けられる場合もあります。

 

自賠責保険料

自賠責保険は交通事故などで相手側に対して適用される保険です。車を所有する人は必ず加入しなければなりません。自賠責保険は支払い期間を自分で決めることもできますが、一般的には車検のタイミングに合わせた24ヶ月を選ぶことが多い傾向にあります。

車種

12ヶ月

13ヶ月

24ヶ月

25ヶ月

36ヶ月

37ヶ月

普通車

13,410円

14,090円

21,550円

22,210円

29,520円

30,170円

軽自動車

13,210円

13,870円

21,140円

21,780円

28,910円

29,550円

※沖縄や離島などの一部の地域では金額が異なるため注意

※slide →

車検を通すためには次に車を検査するまでの自賠責保険に加入していなければなりません。車検費用の一つとしても認識しておきましょう。

 

検査手数料(印紙代)

車検の手続きをする上で印紙を購入する必要があるため印紙代は必ずかかる費用です。ナンバーの種類などで料金が異なります。

車種

検査手数料

3ナンバー

1,800円(印紙400円、証紙1,400円)

5ナンバー

1,700円(印紙400円、証紙1,300円)

軽自動車

1,400円

※slide →

検査を指定工場に依頼した場合は、車種に関係なく検査手数料が1,100円と少し安くなることも覚えておくと良いでしょう。

 

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車検費用の相場はいくら?

24ヶ月点検とは?点検費用の目安や車検を安く抑えるポイントを解説!

一口に車検といっても、かかる費用は普通車や軽自動車、バイクと所有している種類によって大きく変わってきます。また、基本料金は各店舗で自由に設定できるため費用相場の違いを理解することが重要です。

 

業者別の費用相場から、なぜ費用が高いのかにも注目してお得に車検を済ませられるように知識を深めていきましょう。

 

普通車にかかる車検費用の相場

普通車の法定費用は車種や年式によって4万~8万程度と幅があります。基本料金も業者によって数万円単位で変わってくるため事前に費用相場を理解しておきましょう。

 

《車検総額の相場(普通車)》

業者名

金額

ディーラー

法定費用+4万~10万円

ガソリンスタンド/カー用品店

法定費用+2万~6万円

民間整備工場/車検専門店

法定費用+2万5,000~8万円

ユーザー車検

法定費用のみ

※slide →

上記の金額はあくまでも目安ですが、費用が一番高いディーラーでは点検項目が幅広くなっています。車検では必要のない箇所までしっかりと点検を行うため、費用は高いが精度も高いという点が特徴です。

 

費用の安い業者ほど車検を通すことに特化した点検や整備を行うため、項目以外の箇所を点検することは少ないでしょう。

 

軽自動車にかかる車検費用の相場

軽自動車は法定費用が普通車よりも安価に収まるため車検の費用も比較的安い傾向にあります。依頼する業者によって全体の費用が異なる点は普通車と同じです。

 

《車検総額の相場(軽自動車)》

業者名

金額

ディーラー

7万5,000~13万5,000円

ガソリンスタンド/カー用品店

5万5,000~10万5,000円

民間整備工場/車検専門店

6万~11万5,000円

ユーザー車検

4万5,000~6万5,000円

※slide →

上記の価格相場は、法定費用+基本料金の目安ですがディーラーとユーザー車検では3万円の開きがあります。ユーザー車検は、法定費用のみを支払うだけで良いので安価で済みますが、すべての作業を自分で行うため労力と時間がかかることが難点です。安全面も考えると業者に依頼した方が車検時の失敗を未然に防ぐこともできるでしょう。

 

バイクにかかる車検費用の相場

すべてのバイクが車検を受ける必要はありませんが、250ccを超える400ccクラス以上のバイクは車検を受けなければなりません。車に比べるとバイクは法定費用が安い傾向にあるため全体の車検代も安価になることが多いでしょう。

 

バイクでも車検の項目は車と同じですので具体的な費用相場は以下を目安に依頼する店舗を選定するのがおすすめです。

 

《車検総額の相場(バイク)》

業者名

金額

ディーラー

5万~6万円

車検専門店

3万2,000~4万8,000円

ユーザー車検

2万円

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車検費用は一括で支払わなければいけないのか

店舗によっては車検費用を分割払いできるケースもあります。クレジットカードでの分割払いや車検ローンを組むといった方法になるでしょう。ただ、分割払い可能なのは点検整備などを含む基本料金のみで、重量税や自賠責保険料といった法定費用は現金払いとなるパターンも多いようです。

 

店舗によってはクレジットカードや車検ローンに対応しておらず全額現金払いになるケースもあります。また、車検ローンの金利が高くなると負担総額が多くなる点には注意が必要でしょう。

 

車検費用を分割で支払いたい場合は、クレジットカードや車検ローンに対応している業者に依頼するのをおすすめします。

車検費用を安く抑えるポイント

車検をお得に済ませるためには法定費用以外の基本料金をいかに安く抑えるかがポイントです。なるべく費用の安い店舗を探すのが重要ですが、費用と点検整備の精度のバランスも考えるべきでしょう。いくら格安でも信頼のできない販売店やカー用品店に任せた結果、車検に通らないほど点検整備に不備があっては元も子もありません。

 

一方、ディーラーだと整備精度は高いのですが費用が高くなってしますというデメリットもあります。整備の精度と費用のバランスがとれた店舗を選ぶのがおすすめです。

 

例えば、ネクステージの車検は国家資格を持つ作業員が整備を担当するため精度も高く、依頼者も一緒に点検箇所を確認できるため信頼性も高いという特徴があります。支払い方法もクレジットカードやローンに対応していますので部品交換などで費用が高くなっても安心です。

 

費用の安さはもちろん重要ですが、車が安全な状態なのかを知ることも大切です。費用面と整備面の両方を加味して業者選びをすることを心掛けましょう。

よくある質問

 

Q.車検費用の内訳は?

A.車検費用は、法定費用(自動車重量税・自賠責保険料・検査手数料)と車検基本料の2つに大別されます。車検基本料には含まれるのは、行政手続きや書類作成の代行費用、車検を通すために必要な点検・整備費用、事務手数料などです。法定費用はどこの業者でも一律ですが、車検基本料は業者によって大きく差が出ます。

 

Q 車検費用の相場は?

A.1.5t以下のコンパクトカーの車検費用は、ディーラーなら9~15万円、カー用品店なら7万円~11万円、車検専門店なら8~13万ほどです。軽自動車の場合は、ディーラーなら7万5,000円~13万5,000円、カー用品店なら5万5,000~10万5,000円、車検専門店なら6万~11万5,000円ほどでしょう。

 

Q.車検費用が高くて払えないときはどうする?

A.業者によっては、ローンやクレジットカードでの支払いに対応しているケースもあります。ただし、法定費用は基本的に現金払いのみです。車検ローンは金利が高めなのでよく検討しましょう。車検費用は年数が経つほど高くなる傾向にあります。見積もりが高すぎると感じたら、思い切って買い替えるのもおすすめです。

 

Q.車検費用を節約するコツは?

A.法定費用はどこでも同じ金額です。業者によって異なる車検基本料のうち、差が出やすいのは点検・整備費用です。特に部品交換を少なくできれば費用を節約できますが、安全に運転するために不可欠な部分もあります。必要な整備箇所を適切に判断してくれる業者を選びましょう。購入時の保証が充実していれば、費用も安く済みます。

 

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まとめ

24ヶ月点検とは?点検費用の目安や車検を安く抑えるポイントを解説!

車検費用には、どの業者でも金額が変わらない法定費用と業者によって金額の変わる基本料金の2種類があり、それぞれの金額は車種や車両重量によっても違います。

 

車検を安く済ませるためには費用の安い業者に依頼することが一番ですが、できるだけ整備の質が高く信頼できる業者に依頼することが大切です。

 

ネクステージは国土交通省から認可を受けた整備工場があり、整備の質だけでなく車検が終わるスピードも早いと高評価を受けています。安心安全でお得に車検を済ませたい人は、ぜひネクステージにご相談下さい。

 

※本記事に記載の自賠責保険料は、基準料率改訂等の理由により変更となる場合があります。最新の自賠責保険料率表は損害保険料料率算出機構のHPをご確認ください。

 

 

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