車の維持費を計算してみよう！高く感じる項目や安く抑えるポイント

車を購入すると払わなければならない維持費にはさまざまなものがあります。それぞれが決して安いものではないため、合計するとかなり高額になります。購入時に車両本体の価格以外に支払う諸費用も含めてこれらの費用を抑えたいものです。

 

本稿では、車の購入や維持にかかる費用について、どのようなものがあるかを解説します。また、費用を安くするためのポイントや、車の選び方も合わせて紹介します。

 

※目次※

1.車の初期費用の目安を計算してみよう

2.車の維持費の目安を計算してみよう

3.車の維持費の内訳：1.税金

4.車の維持費の内訳：2.保険代

5.車の維持費内訳：3.税金整備費、メンテナンス費用

6.車の維持費の内訳：4.車の利用に掛かる費用

7.車の維持費の内訳：5.状況により掛かる費用

8.計算した車の維持費の中でも高く感じやすい費用とは？

9.車にかかる購入費や維持費を安く抑えるポイント

10車の維持費の計算が安くなりやすいボディタイプもチェック

11. まとめ

12. よくある質問

 

 

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車の初期費用の目安を計算してみよう

車を購入する時は、車両本体の価格だけでは購入できません。消費税をはじめとした税金や、その他にもさまざまな費用が必要です。単に言われるままに支払うのではなく、それぞれの費用について知っておくことは節約のためのヒントになるかもしれません。ここでは、車の購入時にかかる初期費用について解説します。

 

車の購入費用

まず車自体の費用についてです。この金額をもとに決まってくる諸費用もあるので、じっくりと考えましょう。基本的には軽自動車は安く、車体が大きくなるに従って金額は高くなります。また、以前はセダンが基本だったボディタイプもミニバンやSUVなど種類が増え、これらは価格が高い傾向にあります。

 

維持費のことも考えると、車自体の費用は年収の50%までが目安と考えておくと良いでしょう。また、予算の範囲内で希望する車がない場合は中古車の購入も検討しましょう。年式が古かったり走行距離が多かったりすると修理やメンテナンスで余計に費用がかかる可能性があるので、価格とのバランスを考えて選分必要があります。

 

車本体以外にかかる初期費用

車は本体の価格だけでは購入はできません。まずオプションパーツを含めた車両価格にかかる消費税、自動車税または軽自動車税、自動車取得税に代わって導入された環境性能割、購入した車両の重量に応じて金額が決まる自動車重量税、自賠責保険料、自動車リサイクル料といった法定費用があります。

 

法定費用以外では、ナンバープレート取得に必要な登録料（1万円~3万円、希望ナンバーの場合はさらに5,000円程度追加）、車庫証明費用や検査登録手続き費用（それぞれ3000円~1万円）、納車費用（ディーラーによって異なりますが1万円程度）があります。

 

支払方法で異なる初期費用

車の購入費用を支払う方法で初期費用は変わってきます。一括払いの場合は、車両の費用だけでなく税金や諸費用も合わせて支払うため、とても高額になります。ローンでの支払いの場合、契約によって異なりますが、ローンの対象は消費税を含めた車両の費用のみで、税金や諸費用が初期費用となります。また初期費用もローンに含める場合は最初の支払いがほとんどなくなります。

 

カーリースの場合は車両の費用だけでなく税金や諸費用なども合わせて毎月のリース料に含まれるため、基本的には初期費用は不要です。

 

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車の維持費の目安を計算してみよう

車を所有すると、コンスタントに発生するのが車の維持費です。車を購入後に「維持費が捻出できない」という状況に陥らないためにも、実際どれくらいの維持費がかかるのかを購入前に把握しておきましょう。

 

ここでは、毎月かかる維持費と年間にかかる維持費について、それぞれ項目別・車種別に具体的な金額の目安を紹介します。ぜひ参考にしてみてください。

 

月にかかる維持費まとめ

それでは、実際にかかる車の維持費を具体的に見ていきましょう。まずは毎月かかる維持費の内訳です。毎月かかる費用としては運転費、利用費（ガソリン・軽油代、高速料金、駐車場料金など）が挙げられます。車種によって費用が異なるので、ここでは車種ごとの維持費の平均について紹介します。

 

年間にかかる維持費まとめ

次に、年間にかかる維持費を見ます。維持費の内訳は主に以下の3つです。保険代については、月額払いではなく年払いとしています。

 

1.税金（自動車税、自動車重量税など）

2.保険代（自賠責保険代、任意保険代など）

3.整備費、メンテナンス費（車検・点検費、タイヤ代、修理費、オイル代、エレメント代など）

※車検時にエコカー本則税率が適用された場合の税額

 

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車の維持費の内訳：1.税金

車を所有する以上、税金は支払わなければいけません。まず購入する際には、環境性能割と消費税が発生します。これは購入時に車体価格に合った金額を一度納めれば終了です。

 

そして、車を所有している以上払い続けなければならないのが、自動車税・軽自動車税と自動車重量税です。今回はこの2つの税金について、細かく解説します。

 

自動車税・軽自動車税

普通自動車を所有していれば「自動車税」、軽自動車を所有していれば「軽自動車所有税」を支払う必要があります。具体的な金額は、車の排気量で決められます。0.5L刻みで金額が設定され、普通自動車の場合は、3万円から10万円程度、軽自動車の場合は細かい設定はなく、一律で1万800円です。

 

以下が、乗用車の排気量別の自動車税になります。

 

エコカーを所有している場合は、税金免税措置を受けることが可能です。また、グリーン化特例も適用されます。一方で、一定年数が経過した車は、税率が加算される仕組みです。支払い義務が発生するのは、毎年4月1日時点での車所有者です。年間ごとの支払いが必要であり、大体4月下旬ごろに納税通知書が届きます。納税期限は同年の5月末までです。

 

グリーン化特例は、2021年4月1日から2023年3月31日に新車新規登録した車に限り、翌年分について特例措置が適用されます。普通自動、軽自動車どちらもおおむね75%の軽減です。車種は、電気自動車や燃料電池自動車、天然ガス自動車、プラグインハイブリッド自動車などが対象です。

 

自動車税・軽自動車税は、車を所有していれば支払わなくてはいけません。たとえ、一年間まったく車を運転していなくても、車体を所有していれば納税義務が発生します。

 

自動車重量税

「自動車重量税」は車の重量に対して支払う税金です。支払いのタイミングは車の新規登録時か車検時です。次回の車検時までの期間分まとめて納める仕組みになっているため、新車の場合は3年分、また車検の場合は2年分もしくは1年分を一括で納税することになります。

 

この自動車重量税は、車の重さに対して0.5トン刻みで金額が決定し、エコカー免税や本則税率による減税、車の使用年数による減税などの措置があります。本則税率適用の場合、軽自動車で年間5,000円程度、大型自動車であれば1万5,000円から2万5,000円程度になります。

 

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車の維持費の内訳：2.保険代

車の維持費の中でも、特に大きな割合を占めるのが保険代です。自動車保険は大きくわけて2つの種類があります。ひとつが車に乗る人は全員加入しなければならない「自賠責保険（強制保険）」。もうひとつが、それぞれの裁量で加入する「任意保険」です。

 

どちらも保険の料金や範囲、補償内容が異なっています。車を利用していると、交通事故をはじめとしたさまざまなトラブルが発生するため、慎重に検討していく必要がある維持費です。

 

自賠責保険料

「自賠責保険」は「強制保険」と呼ばれることもあり、公道を走る全ての車が加入しなければならない保険です。車はもちろん、バイクの場合も強制加入です。無加入で公道を走ることは法律違反になります。自賠責保険の保険料は一律で設定されており、車検のタイミングで納税します。新車なら3年、以降は2年ごとにまとめて納めるということです。

 

●普通自動車の保険料

24カ月：2万10円

36カ月：2万7,180円 

 

●軽自動車の保険料

24カ月：1万9,730円

36カ月：2万6,760円

 

この自賠責保険（強制保険）は、交通事故が発生した際の対人補償に対応しています。ただし、保険金や賠償金には上限が決められているため、大きな事故の際にはカバーしきれない可能性があります。そのため、後述する任意保険に加入し、より充実した補償を確保しておく人が多いのです。

 

任意保険料

「任意保険」は、その名前の通り加入は義務ではありません。それぞれが任意で加入する自動車保険です。しかし、現状は多くの車所有者が加入を推奨されています。前述した通り、自賠責保険ではカバーしきれない交通事故に発展した場合、任意保険が保険金や賠償金の支払いを補償してくれるからです。また、対人事故だけではなく、対物や自分の車両補償も行えるという特徴もあります。

 

任意保険の補償内容と保険料は、保険会社や保険商品によって大きく異なるものです。一般的には、補償内容が手厚いほど、保険料も高くなります。また、個人の審査結果によっても保険料は変わります。以下は、任意保険代が高くなりやすい条件の一例です。
 

・過去に任意保険で補償を受けている

・運転免許に事故や違反の履歴がある

・補償範囲が広い（保険対象のドライバーに初心者を含むなど）

・事故の多い車種に乗っている（スポーツカー、人気車種、高級車種など）

・走行距離が前年より増加している

・補償オプションを付けている

・補償金額が大きい

・車の使用目的（業務>通勤・通学>レジャー）など

 

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車の維持費内訳：3.税金整備費、メンテナンス費用

安全な状態で車を走行させるためには、定期的なメンテナンスが欠かせません。車検はその代表的な例です。そして「車検」には、毎回まとまった金額が必要になります。また、車検時以外にも車の各パーツを点検し、適宜整備をする必要があります。「修理代」「タイヤ代」「オイル・エレメント費用」は、車の維持費でも欠かせない存在です。

 

車検費用

「車検」の正式名称は「自動車検査登録制度」です。新車を購入したら3年後、以降は2年後に専門家の検査を受け、必要なメンテナンスを施さなければなりません。車検は法律で定められた義務であり、決して任意の安全検査ではありません。車検費用は、主に2つの項目に分類できます。

 

法定費用：自賠責保険料、自動車重量税、自動車検査料、印紙代など

変動費用：ブレーキパッド交換、オイル交換、バッテリー交換、ワイパーゴム交換など

 

車検全体で発生する費用は、車種や排気量、その時の車のコンディションによって変わってきます。また、車検を受ける業者によっても金額に差がでます。以下は、主な車検先です。

・ディーラー

・車検専門業者

・ガソリンスタンド

・民間整備工場・修理工場

・カー用品店

 

タイヤ代

車を走行させていれば、タイヤは少しずつ劣化して行きます。タイヤがすり減ったまま走っていると、スリップ事故などの危険もあるため、定期的な交換が必要です。消耗品費用だと捉えます。車の利用頻度やタイヤの質にもよりますが、日常使いをしている人で5年に一回はタイヤ交換を検討するとよいでしょう。

 

タイヤの具体的な料金は、種類や購入先によって異なります。ディーラー販売の純正タイヤは、金額が高い分、車との相性が良く長持ちもしやすいです。ガソリンスタンドやカー用品店のタイヤは、安価で手に取りやすい分、車種に特化したものではないため、マッチング性の低さや耐久年数などの弱点があります。

 

修理費用

日々車を走らせていれば、経年により何かしらの故障が発生するときがあります。車の維持費において、修理費用はときに大きな割合を占めるでしょう。交通事故を起こしていなくても、バックミラーやエアコン、パワーウィンドウなどは日常的に動かすため、修理の頻度も上がりやすいです。修理費用はパーツと程度によって大きく変わります。

 

オイル・エレメント費用

車をスムーズ走らせるためのオイルと、オイル汚れをろ過するエレメント（オイルフィルター）も、適宜交換が必要です。一年サイクルでの交換か、1万km走行での交換が目安とされていますが、車検やメンテナンス時にまとめて交換する人も多くなっています。

 

オイル費用やエレメント費用自体は、車の維持費全体でみるとあまり大きな割合ではありません。数千円で済むケースがほとんどです。ただし、オイルの種類や銘柄によっては、価格が上がることもあります。

 

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車の維持費の内訳：4.車の利用に掛かる費用

実際に車を走らせるためには、さまざまな費用が必要です。どこに行くにしても「ガソリン代」が発生し、高速道路を利用して遠出をする際は「高速料金」を払うこともあるでしょう。また、車を所有するすると、駐車しておくスペースが必要です。自宅に駐車スペースがなければ、駐車場を別途確保するための「駐車場料金」がかかります。具体的な運転費用や利用費用の仕訳を紹介しましょう。

 

ガソリン代

業務、通学・通勤、レジャー、送迎に至るまで、どのようなシーンでも必要なのがガソリン代です。日常的に発生する費用で、維持費の中でも割合が高くなりやすいです。

 

ガソリン代の具体的な金額は、車種や走行距離、その時々のガソリン代相場によって変わわります。特に、ガソリン産出国や円高・円安の状況による変動は大きいでしょう。

 

高速料金

旅行やレジャーの際はもちろん、長距離通勤をする人は日常的に高速料金を支払うこともあるでしょう。スピーディな走行が可能な一方で、通常道路にはない費用がかさみます。高速道路だけではなく、各種有料道路（東京湾アクアラインや京葉道路など）を使用しても、利用料金の支払いが発生します。

 

高速料金は、以下のいずれかの方法で決定されます。

・均一料金制：利用距離に関わらず一定の料金で利用可能

・対距離料金制：走行距離と車種によって金額が変動する

 

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車の維持費の内訳：5.状況により掛かる費用

上記で解説した費用以外に、状況によって発生する費用があります。例えば、ローンを利用して車を購入する場合にはローン返済費が必要です。また、アパートやマンションなどに住んでいる人は、別途駐車場料金がかかる場合もあります。ここでは、ローンの返済費や駐車場料金について解説します。

 

ローンの返済費

ローンで車を購入する場合は、維持費にローンの返済費を加える必要があります。ローンの借入期間や金利によって総返済額は異なるので、事前にしっかりと返済プランを立てておきましょう。以下では、150万円を金利2％で借り入れることを想定し、借入期間ごとに毎月どれくらいの返済額になるかをシミュレーションしています。

 

駐車場料金

所有している車を駐車しておくスペースを確保するためには、駐車場料金が必要です。車一台当たりの駐車場料金は、全国平均で月8,000円程度です。ただし、土地代が高いエリアほど、駐車場料金は高い傾向にあります。大型車両になるほど、料金はさらに高くなるでしょう。

 

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計算した車の維持費の中でも高く感じやすい費用とは？

一般社団法人日本自動車工業会が公表した「2021年度乗用車市場動向調査」によると、自動車を保有する人の57%が維持費に負担を感じているとしています。2019年の調査では46%だったことを考えると、高い水準といえるでしょう。

 

10%と大きく上昇した背景には、新型コロナウイルスによる経済不安の影響もありますが、具体的に何が負担になっているのでしょうか。「2021年度乗用車市場動向調査」の統計を参考に解説します。

（参考：『2021年度乗用車市場動向調査』）

 

税金や車検費用が負担に感じやすい

統計を見ると、維持費の中でも固定でかかる税金と車検費用に負担を感じている傾向があります。税金については、自動車税に負担を感じるユーザーの割合は65%、重量税では63%です。車検費用に負担を感じているユーザーの割合は79%と、かなり高い水準になっています。

 

特に、家族成長前期の世帯において、負担を感じている傾向にあるのが特徴です。子どもの教育費やローンなど、多くの経済的な負担がある時期と重なることが要因と考えられます。

 

ガソリン代の負担は状況で変わる

ガソリン代を負担に感じているユーザーの割合は、56%となっています。ガソリン代に関しては、状況によって負担の感じ方が異なるのも特徴です。相場や利用頻度などの影響によって、負担に感じるユーザーとそうでないユーザーがいます。

 

ただ、調査結果は2021年のものです。2022年は、2021年と比較して大幅なガソリン価格の上昇があるため、負担に感じるユーザーが増えている可能性があります。経済産業省資源エネルギー庁が公表している「給油所小売価格調査」では、2024年4月のレギュラーガソリン価格を「175.0円」としています。

 

2021年6月21日の価格は「155.6円」です。20円近くの価格上昇が見られるので、今後はさらに負担を感じやすくなる可能性があります。

参照：経済産業省｜石油製品価格調査

 

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※価格は支払総額

車にかかる費用や維持費を安く抑えるポイント

車は購入だけでなく所有したり使用したりしている間に費用がかかります。これらの支払いを避けることはできませんが、少しでも金額を抑えたいと思う方は多いのではないでしょうか。ここでは車の購入時や購入後の費用を抑えるための方法を紹介します。

 

エコカーを購入する

購入時の費用を抑える方法のひとつがエコカーの購入です。エコカーとは燃費が良い、排ガスが出ないなど環境性能が高い車のことで、電気自動車やハイブリッド車などが代表的です。これらの車は車両価格自体は高い傾向ですが、ガソリン車の中でも一定の条件を満たせばエコカー減税の対象となり、費用を抑えられます。

 

エコカーは燃費が良いため、燃料代を抑えることになります。購入後の維持費を抑える効果も期待できるでしょう。

 

中古車を購入する

新車にこだわらなければ、中古車を購入することも費用を抑えるのに有効です。同じ車であれば中古車のほうが価格は安くなり、購入時の費用を抑えられます。また、同じ予算でも1クラス上の車種やグレードなどを選べる可能性が高く、満足度も高くなるでしょう。

 

中古車の価格は時期によって変動し、特に決算前となる3月や9月、そして車の年式が古くなる1月は価格が落ちやすいといわれています。また、車種によっては時期による変動を受けない人気車種や特定の時期に価格が変動する車種もあり、店舗によっても変わることがあるので、小まめにチェックをしてタイミングを見極めましょう。

 

任意保険の見直しをする

万が一に備えて任意保険を契約することは大切ですが、その内容を見直すことでも費用を抑えられます。保険料は補償範囲によって変動するため、必要以上の内容になっていないか確認しましょう。また、家族限定など運転者の条件を設定することで保険料を節約できます。

 

その一方で、補償内容を減らしすぎるといざという時に十分な補償を受けられなくなる可能性もあります。自分にとってどこまでの補償が必要かをよく考えて見直しましょう。

 

メンテンナンスの依頼先を変更する

定期的な点検や車検などのメンテナンスでも依頼先によって費用を抑えられる可能性はあります。これまでディーラーに依頼していたならば、ガソリンスタンドやカー用品店などのショップも検討してみましょう。ディーラーよりも費用が20%~30%安くなるといわれています。

 

ディーラーと違い店舗によって品質が異なることもあるので注意は必要ですが、信頼できる店舗が見つかれば、納得できる内容の整備を受けつつ費用を抑えられます。

 

一括払いや低金利ローンを利用する

車の購入費用の支払方法としては、現金一括が金利などを支払う必要がないため、トータルでの支払金額を抑えられます。一括での支払が難しい場合はローンを利用することになりますが、金利が低ければそれだけ支払う金額も安くなります。

 

ディーラーのローンよりも銀行や信用金庫などのローンは金利が低くなります。ディーラーと比べて審査が厳しい傾向にありますが、購入を急いでいない場合はディーラーに依頼する前に一度審査を依頼するというのも良いでしょう。

 

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車の維持費が抑えられるボディタイプをチェックする

維持費に負担を感じているユーザーが増加傾向にあるため、維持費を抑えやすい車種に乗り換えるユーザーも増えています。では、具体的にどのような車種に乗り換えれば、維持費を抑えられるのでしょうか。ここでは、車の維持費の計算が安くなりやすいボディタイプを紹介します。

 

維持費を安く抑えるなら軽自動車

車のボディタイプの中でも、維持費が安いのは軽自動車です。コンパクトカー（1.5L）やミニバン（2.5L）と比較して6万4,000円~13万4,000円前後、年間維持費が安くなります。ガソリン代や駐車場料金は使用頻度や地域によって異なりますが、税金などの固定費は大きく抑えられるでしょう。

 

ただ、軽自動車への乗り換えに対して、走行性能への不安を感じているユーザーも少なくありません。しかし、軽自動車にはターボ付きのグレードも多いため、それらを選べばストレスなく走行できます。

 

維持費がそこそこのコンパクトカー

小型自動車（コンパクトカー）も、維持費を抑えられるボディタイプです。軽自動車程ではないものの、普通自動車よりも維持費を安く抑えられます。サイズは軽自動車より大きいため、軽自動車よりも比較的安定した走りが可能です。

 

車種によっては7人乗りの設定もあり、ファミリー層でも十分活用できます。維持費を抑えつつ、乗車人数を確保したいユーザーにおすすめです。

 

余裕のある維持費を許容できるなら普通自動車

普通自動車は、ボディサイズが大きめで、2L以上のエンジンを搭載したタイプです。安定した走行ができるため、長距離でも快適に運転できます。荷物や乗員が多くても、ストレスなく走行できるのも特徴です。

 

同乗者も一人ひとりのスペースを十分に確保できるので、フォミリー層に人気があります。ただ、他のタイプよりも維持費がかかるのはデメリットといえるでしょう。性能面などを考慮して、許容範囲であれば普通自動車も選択肢に入れましょう。

 

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まとめ

車は購入時に支払う費用とともに、使用している間にさまざまな維持費がかかります。税金や保険料など利用頻度に関わらず支払うものについても、車種や契約内容などを見直すことで金額を抑えられる可能性があります。

 

車種選びはガソリン代など日常における維持費の節約にも関わってくるので慎重にしましょう。その他にもメンテナンスや購入代金の支払方法など、維持費を抑える方法はいろいろとあるので、自分にとってできる方法を調べて実行してみましょう。

 

 

▼ライタープロフィール

岩本佳美

漠然と「車関係の仕事がしたい」という想いのもと、飲食業界から自動車メディア業界に飛び込むという破天荒な人生を歩んでいる。愛車がスバルのWRXということもあり、主にスバル系の記事をWebや紙媒体に寄稿。モータースポーツが大好きで、レース観戦はもちろん、サーキット走行や24時間耐久のカートレースにも出場するなど、自らも走ることでその楽しさや面白さなどを経験しながら情報発信している。

 

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よくある質問

 

Q　車にはどのような維持費が発生する？

Ａ．車の維持費には、税金（自動車税、自動車重量税）、保険料（自賠責保険料、任意保険料）、メンテナンス費（点検整備代、タイヤ代、修理費、オイル代、エレメント代など）、ランニングコスト（ガソリン代、高速料金、駐車場代など）といったものがあります。車種によって差があり、大型車よりも軽自動車のほうが安くなるのが一般的です。

 

Q．自動車税や重量税などの税金を安くする方法は？

Ａ．自動車税は排気量、自動車重量税は車両重量に応じて税金が決まります。そのため、軽自動車やコンパクトカーを選べば、税金を抑えることが可能です。また、環境性能に優れた車は、自動車税や自動車重量税が減税・免税される制度があります。所定の燃費基準を満たせば、車の購入時にかかる環境性能割も安くなるでしょう。

 

Q．車の維持費を抑えるためのコツは？

Ａ．維持費に占める割合が大きく、自分でもコントロールしやすいのはガソリン代です。これから車を買うなら、低燃費な車種を選ぶとよいでしょう。また、軽自動車は税金や保険料が割安で、普通車より2万円~3万円ほど安く済みます。負担が大きくなりがちな車検費用は、依頼先によって差があるため、賢く選びましょう。

 

Q．車検費用を安くする方法は？

Ａ．車検費用のうち、税金や保険料などの法定費用はどこでも一律ですが、点検・整備費用は業者によって幅があります。ディーラー車検は費用が高額になりがちなので、安く済ませたいなら外部の車検業者を選ぶのがおすすめです。また、車検時の部品交換・修理費用を抑えるために、販売店の充実した保証サービスを利用しましょう。

 

Q．古い車は買い替えた方が維持費がよくなることある？

Ａ．車の乗り換え予定のある方は、新しい環境性能の良い車に乗り換えることで、維持費を抑えられます。例えば、燃費向上によるガソリン代節約や減税制度が使えるなどのメリットも少なくありません。

 

また、新車新規登録時から、軽自動車を含むガソリン車で13年、ディーゼル車で11年が経過すると、自動車税が重課されます。重課される前も買い替えを検討するタイミングです。

 

※本記事に記載の自賠責保険料は、基準料率改訂等の理由により変更となる場合があります。最新の自賠責保険料率表は損害保険料料率算出機構のHPをご確認ください。

 

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気になる車種をチェック