車の初期費用の内訳と金額は？新車と中古車での違いや費用を抑えるコツ！
車を購入するには、車両本体価格のほかにも様々な費用がかかります。購入を検討している人の中には「初期費用の内訳や金額が分からないので、詳しく知りたい」と思う方もいるのではないでしょうか。
ここでは、車にかかる初期費用の内訳と金額相場、新車と中古車の違いについて紹介します。あわせて初期費用を抑えるコツについても解説してますので、参考にしてください。この記事を読むと初期費用に関しての予備知識、節約できるポイントについて理解が深まります。
※目次※
・車の初期費用は方法により異なるため、自分のライフスタイルに合った乗り方を選択しよう。
・初期費用にかかる諸費用は依頼すると代行料がかかるため、節約したい場合は自分で手続きを行うことも検討しよう。
・中古車を購入するならネクステージへ。初期費用の相談や中古車購入についてアドバイスを受けられる。
車の初期費用は方法で変わる！
車にかかる初期費用は、どのような方法で購入するかによって変わってきます。例えば車をレンタルで借りる場合と自分で車を購入する場合はどのような初期費用がかかるのでしょうか。
ここでは車を借りる場合と購入する場合に分けて紹介していきますので、以下からそれぞれ確認しましょう。
車を借りる場合
車を借りる方法として、カーリースやレンタルといった方法があることをご存知でしょうか。一般的に車を購入する際には車両の購入費用や法定費用、課税諸費用、保険料金などかかかり、まとまった金額を払う必要があります。
しかし、車を借りる場合は初期費用の負担を軽くできるほか、頭金の用意をする必要はありません。さらに税金や保険の手続きなどもリース会社が代行で行う場合が多く、契約内容に応じて車の乗り方のプランを変更できる点も魅力ではないでしょうか。
車を購入する場合
車を購入する場合は、車両の購入費用のほか、法定費用などがかかります。車両の購入費用はモデルやグレードによって消費税や自動車税といった法定費用も変わってくるため金額にも差が出やすい項目です。
また登録費用や納車費用、車庫証明費用なども加わるため、車両購入代にプラスして予算を立てておく必要があるでしょう。車を購入するということは、初期費用が車を借りる場合に比べてかかりますが、自分の車になるという満足感や優越感を得られます。
さらに車は自由に移動できる手段であるため、行動範囲が広がり快適なカーライフを楽しめるという方も多いのではないでしょうか。では次に車を購入する際にどのような初期費用がかかるのか、見ていきましょう。
車の初期費用の内訳
ここからは車の初期費用にかかる内訳について紹介します。車は車両代金以外に法定費用、諸費用がかかり、車両代金以外にも用意しておかなければなりません。
購入を検討している方の中には「どの程度初期費用を用意した方が良いのか分からない」と考える方もいるのではないでしょうか。以下から購入時にかかる費用について解説しますので、それぞれの項目を見ていきましょう。
車両の購入費用
まずはメインとなる車両の購入費用ですが、モデルやグレードなど自分の使途や好みに合わせて購入を決めます。さらにナビやバックモニター、フロアマットなどのオプションを希望する場合は車両価格からプラス料金となる場合が大半です。
メーカーオプションやディーラーオプションは購入前に依頼することが多く、自分好みの一台に仕上げるには重要な存在でしょう。しかしオプションをつけ過ぎると高額になることも考えられますので、自分にとって必要なものかどうかを見極めることも重要です。
後ほど説明する法定費用はエンジン排気量や重量に応じて税金が決まります。そのため、車両以外にかかる費用についても留意しておくことも大切です。
法定費用の内訳
法定費用では消費税や自動車税、自動車重量税、自賠責保険料、自動車リサイクル料、環境性能割がかかります。消費税は車両代金やオプション代金応じて課税されるため、納めるべき費用として覚えておきましょう。
自動車税はエンジンの排気量、自動車重量税は車両の重量によって決まり、排気量が多く重量が重い車両ほどこれらの税金がかかる仕組みです。自賠責保険料は車種と契約年数に応じて金額が変わり、自動車リサイクル料は車種によって異なります。
環境性能割は燃費の良い車であればあるほど税が軽減され、登録車の場合は0~3％、軽自動車は0~2％の課税です。
その他の諸費用の内訳
その他の諸費用としては登録料や納車費用、車庫証明費用、検査登録手続き費用、希望ナンバープレート代がかかります。一般的に業者へ代行手続きを依頼する場合は、一つの依頼内容に対して数千円~3万円程度の費用がかかると覚えておくと良いでしょう。
自分で手続きが可能な方は特に気にする項目ではありませんが、必要となる書類も異なりますので業者へ確認することをおすすめします。
車の初期費用【法定費用】の金額相場
車の初期費用でかかる法定費用は支払うべき費用であるため、どのような内訳でどの位かかるのか気になる方もいるのではないでしょうか。
ここでは法定費用の内訳と金額相場について紹介していきますので、それぞれのポイントも併せて確認していきましょう。
消費税が10％かかる
基本的に車両代やオプション代は消費税10％（2019年10月1日から）がかかりますが、税金や保険には消費税はかかりません。
現在はメーカーのホームページで消費税込みの価格が明記されているため、車両やオプション代は消費税がかかると認識している方も多いのではないでしょうか。
なお自動車税は消費税10％で購入した新車（2019年10月以降に運輸支局で登録した車）を対象に減税されています。その内容に付随してこれらの税金や自賠責保険には消費税は加算されません。
自動車税と自動車重量税は車の特徴で変わる
自動車税は4月1日現在に車を所有している人に課税されるもので、普通自動車の場合、登録月の翌月から年度末までの月数を5月の納付時期に支払います。自動車税は車の排気量によって金額が変わり、毎年支払いが必要です。購入初年度は月割となるため、年度の途中であれば満額支払う必要はありません。
なお、軽自動車の場合は排気量ではなく一律で自動車税額が決まっています。また、月割制度はないため4月2日以降に車を購入した場合は翌年3月まで軽自動車税がかかりません。
自動車重量税は車の重さに応じて支払いが義務付けられているもので、新車登録時に3年分、車検時に2年分まとめて納税します。
エコカー減税対象車には減免措置を受けられるほか、新車登録から13年以上経過している車に対しては重課税がかかることも併せて覚えておきましょう。
環境性能割が適用される車種もある
環境性能割は、自動車取得税の代わりに2019年10月1日からスタートした車の燃費性能に応じて税率が変わるものです。税率は燃費基準値達成度などによって非課税~3％の4段階に分けられています。
新車と中古車購入時の環境性能割の税率は同じですが、取得価格の算出方法がそれぞれ異なるため、税額に関しては変わってくることが考えられるでしょう。また経過年数が経っている中古車の場合は適用されない場合もあります。
2021年3月31日まで消費税10％の対応策として税率が軽減されており、課税対象車両は自動車と軽自動車です。
加入が義務付けられている自賠責保険
自賠責保険は交通事故による被害者を救済する目的とした、別名「強制保険」と呼ばれる保険のことを言います。普通自動車は24か月で2万10円、36か月で2万7,180円、軽自動車は24か月で1万9,730円、36か月で2万6,760円です。
自賠責保険はあくまで自分が被害にあった場合ではなく、被害者のみに適用となる保険であるため、自身の補償もカバーできる任意保険も併せて加入することをおすすめします。
万が一自賠責保険に加入していない状態で走行した場合は、1年以下の懲役または50万円以下の罰金、所持していない場合も30万円以下の罰金並びに違反点数6点が加点され免許停止処分となるため、購入と同時に自賠責保険の加入を行うことが大前提です。
（参考：『自賠責保険ポータルサイト｜国土交通省』）
前もってリサイクル料金が必要
リサイクル料金とは、車の解体や破砕した後に残るゴミ（シュレッダーダスト、フロン類、エアバッグ類）を処理するために必要な料金のことを言います。基本的に新車購入時か継続検査時に支払う必要があり、車種によって金額が異なることを覚えておきましょう。
リサイクル料金の水準イメージは、普通自動車（エアコン有、エアバッグ類4個）で1万円~1万8,000円程度、軽自動車（エアコン有、エアバッグ類4個）で7,000円~1万6,000円程度です。具体的な料金はメーカーや業者に問い合わせて確認してください。
リサイクル料金を支払い後は業者からリサイクル券が発行され、廃車や売却時に提出することとなるため、失くさずに保管するようにしましょう。
車の初期費用【諸費用】の金額相場
ここまで車の車両代や法定費用でかかる内訳について説明してきました。法定費用は国の法律で決められた費用のことを言い、諸費用は車を購入するにあたり必要な手続きと代行してもらうための費用のことを指します。
この諸費用は業者へ依頼することもできますが自身で行うことも可能であるため、手続き内容を以下から確認しましょう。
車両登録料と代行費用
車両登録料とは、名義登録や変更を行う場合に近くの運輸支局にて車両の登録ならびにナンバーの交付手続きを行う際の手数料のことです。この手続きを業者へ依頼する場合は1万円~4万円程度の代行費用としてかかるでしょう。
自分で手続きを行う場合は新車登録で3,000円程度、中古車の場合は移転登録の手続きとなり、4,000円程度に抑えることも可能です。しかし、登録を行う際には必要書類を揃えることや運輸支局へ手続きを行うなどの手間がかかります。
なるべく時間をかけずに手続きを済ませたい方は、代行という方法も選択肢の一つとして考えておきましょう。
車庫証明と代行費用
車庫証明とは、車を購入後に保管する場所をきちんと確保していることを証明する書類です。管轄は各都府県の警察署となるため、受付時間内に申請手数料と交付手数料を支払い証明書をもらいます。
業者へ車庫証明を依頼する場合の相場は代行費用と併せて2万円程度と考えると良いでしょう。自分で手続きを行う場合は3,000円~4,000円程となります。
普通自動車を購入した場合と、軽自動車を購入し普通自動車の車庫のみを変更する場合は必要書類が異なるため、書類をきちんと確認するようにしてください。
車両の納車費用
車を販売店ではなく自宅や指定した場所へ納車する場合にかかる費用が納車費用です。一般的に納車費用は販売店から指定先の住所の距離に応じて金額が変わります。
業者によって金額も異なりますが、近隣で5,000円~1万円、遠方で1万円~3万円が相場として設定しているところが大半です。
直接店舗へ車を取りに行くと納車費用はかからないのではないかと考えられていますが「納車準備作業」の名目で店舗で引き取る場合にも納車費用がかかる場合もあります。そのため、店舗で受け取る場合に納車費用の有無について確認しておくことも大切です。
車両のクリーニング費用
車両のクリーニング費用は、納車前に行う洗車やクリーニングを行うための費用のことを言います。店頭販売や中古車などの費用にかかり、相場価格は5万円以内です。クリーニングやコーティングの種類、防水加工などのオプションをつけると別途料金がかかります。
特に中古車を購入する場合、新車とは違い汚れや臭いはできるだけ取り除いておきたいと考えるものです。自分で行うこともできますがプロの施しは出来映えが違います。また、エンジンルームなど個人では清掃しづらい部分はプロに任せた方が安心です。
保証サービスへの申し込み費用
保証サービスの内容は販売店によって異なりますが、エンジンやブレーキをはじめとした部品の交換や故障時にロードサービスを提供、代車を貸し出すサービスです。
保証サービスは車の所有者が変わった場合でも引き継ぐことができ、何かあった場合にメーカー保証を受けられるのは利点だと言えます。料金は販売店によって価格に幅があるため、加入を希望する場合は保証サービスについて確認してはいかがでしょうか。
希望ナンバープレートの代行費
車を購入した際に、自分の好きな番号をナンバープレートにしたいと考える方もいらっしゃるでしょう。希望ナンバープレートの申し込みは全国自動車標板評議会で申し込みができ、登録手続きの際に追加費用が必要となります。
普通自動車の場合の申し込みは申請書を窓口へ提出するか郵送、FAXにて承ることができるほか、インターネットでも可能です。
交付手数料はナンバープレートの種類や大きさ、枚数によって異なりますが、自分で行う場合はおおむね4,000円~5,000円前後となります。販売店での相場としては数千円~1万円程度を見ておくと良いでしょう。
車購入時の初期費用の新車と中古車の違いは？
車の購入にかかる初期費用として車両代や法定費用、諸経費がかかることは分かりましたが、新車と中古車を比べてみるとどのような違いがあるのかご存知でしょうか。車両価格が違うことは理解できますが、その他にも違いがあるため押さえておきましょう。
ここでは大まかに2つの違いについてピックアップしていますので、参考にしてください。
車両価格の違い
新車と中古車を見比べると、一般的に中古車の方が車両価格が安い傾向にあることはご存知の方も多いでしょう。しかし中古車を見てみると、新車とほぼ変わらない状態の未使用車で価格が安く設定されていることもあります。
年式や走行距離、オプションなどによって価格帯が決まるため、新車と比べて買い求めやすいという点も魅力です。価格を抑えて車を購入したい方や新車にこだわらず車の購入を検討している方は、中古車を選択肢の一つとして考えてみてはいかがでしょうか。
車検の違い
新車登録時の場合は初回の車検は3年間となり猶予がありますが、中古車の場合は前オーナーの売却時期によってやタイミングによって車検期間の残月数が異なります。例えば車検切れ間近で売却することもあれば、1年以上車検期間が残っていることもあるでしょう。
万が一車検が切れている場合は車検に通す必要があり、点検・整備代のほかに重量税などの諸費用がかかります。そのため中古車で車を探す場合は、車検の有無や期間などを含めてどの程度料金がかかるのか計算することも大切です。
車の初期費用を抑えるコツ
車の初期費用を抑えるにはカーリースなどの方法もありますが、車を所有した方が自由度が高く融通が利くため便利だと考える方もいるのではないでしょうか。
しかし、車を購入するには車両代のほかに法定費用などがかかるため「少しでも安く購入する方法はないか」と思うこともあるでしょう。ここでは車の書庫費用を抑えるコツとして3つピックアップしました。
おおまかな流れを押さえておけば誰でもできる方法のため、購入時の参考にしてください。
代行費用は節約も可能
まずは、自分で手続きを行えるものは代行を依頼しないことです。先にご紹介したように、車を購入する際には車両登録や車庫証明書などを代行でお願いすることもできますが、依頼そのものにかかる料金と代行料を合わせると相当な金額になります。
自分で手続きを行うことによって数千円~数万円安く抑えることもできるため、少しでも初期費用を抑えたい方や時間に余裕のある方は自身で行うことも方法も一つです。
反対に手続きに不安がある方や、仕事などで忙しく手続きの受付時間に間に合わない方などは業者に依頼することをおすすめします。
見積書の項目はしっかり確認
車の購入前は見積書にきちんと目を通すことを忘れないようにしましょう。例えば必要のないオプション費用や必要のない手続き費用、使途不明な項目が入っている場合があります。
自分で申し込んでいる場合は問題視する必要はありませんが、見覚えのないものが含まれている場合は業者へしっかりと確認しましょう。契約後に必要のないものに気づいても取り扱ってもらえない場合もあります。
これらを避ける意味でも車両代以外のサービス料やオプションなども細かくチェックすることが大切です。
中古車購入を検討する
車両の価格を抑えることが一番の節約となり、消費税もその分安くなります。中古車は新車と比べても大幅に費用を抑えることが可能です。
モデルチェンジ後の車や人気車種においては中古車市場で盛んに取引されているため、初期費用を抑えたい方にはおすすめの方法と言えます。
さらに、中古車には登録済み未使用車といった新車に近いレベルの車もあることをご存知でしょうか。新車と同等レベルを中古車で、しかもお手頃価格で購入できるということに対してメリットを感じる方も多いでしょう。
車の初期費用を抑えるならネクステージへ！
ネクステージでは良質な車が豊富に揃っており、どの店舗にも負けない価格設定になるように日々調査をしています。さらに車種別に専門のバイヤーを配置しており、売れ筋モデルやグレードなどについても取り揃えているため、お気に入りの一台が見つかるでしょう。
中古車を検討してくださるお客様の気持ちを第一に考え、安心してネクステージに任せていただけるよう親切で丁寧な対応を心がけております。初期費用を抑えられるお手頃価格の車も多数ご用意しておりますので、ぜひネクステージへお越しください。
まとめ
車は車両代金以外にも法定費用や代行手数料などがかかるため、当初考えていた金額よりも随分高くなってしまったと多いのではないでしょうか。しかし中古車を選択肢として考えると、車両本体価格の節約や代行手数料も自分で行うことで金額を抑えることが十分可能です。
ネクステージは豊富な種類の在庫の中から自分に合った一台を見つけることができるだけでなく、購入後のアフターサービスも充実しています。少しでも初期費用を抑えて車を購入したい方は、ぜひネクステージへお問い合わせください。
