車の税金をシュミレーションしてみよう!かかる税金の種類や金額の目安

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車の税金をシュミレーションしてみよう!かかる税金の種類や金額の目安

車の税金をシュミレーションしてみよう!かかる税金の種類や金額の目安

車を「取得」「保有」「使用」する際にはさまざまな税金がかかり、排気量や重量、年式によっても金額が変わってきます。車の税金を安く抑えたい場合、購入する車の排気量や年式を工夫し、環境性能が高い車を選択して減税制度を活用しましょう。

 

本稿では車にかかる税金を4つピックアップし、それぞれの特徴について解説していきます。車の乗り換えは、税金を安く抑えるための工夫をするいいタイミングとなるので、ぜひ参考にしてください。

 

※目次※

1. 車にかかる税金は4つある

2. 車にかかる税金をシミュレーションしてみよう!

3. 車にかかる税金を安く抑える方法はある?

4. 13年越えの車の税金が高いって本当?

5. 車の税金に関するよくある質問

6. まとめ

 

■POINT

・車にかかる税金は自動車税、重量税、環境性能割、消費税など、さまざまな税金が課せられている

・税金を安く抑えたい場合は、税金の安い車や減税制度を活用できる車種への乗り換えを検討しよう

・自動車税や重量税は、新規登録からガソリン車では13年、ディーゼル車だと11年以上経過すると、重課の対象となるため注意が必要

 

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車にかかる税金は4つある

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日本の車に課せられる税金は「世界一高い」ともいわれており、さまざまな名目の税金があります。しかし、実際にどのような税金が課せられているのか、すべて把握している方は少ないのではないでしょうか。

 

ここでは車にかかる税金の内、車の取得・保有にかかる税金4つピックアップし、その特徴を解説します。

 

自動車税種別割

自動車税は、1年に1度、排気量に応じて課税されるものです。軽自動車には軽自動車税がかかります。2019年10月には税制改正があり、車の購入時期によって異なる金額が課税されるようになりました。自動車税の金額は以下の通りです。

排気量

2019年9月までに購入した場合

それ以降に購入した場合

軽自動車

1万800円

1万800円

~1000cc

2万9,500円

2万5,000円

~1500cc

3万4,500円

3万500円

~2000cc

3万9,500円

3万6,000円

~2500cc

4万5,000円

4万3,500円

~3000cc

5万1,000円

5万円

~3500cc

5万8,000円

5万7,000円

~4000cc

6万6,500円

6万5,500円

~4500cc

7万6,500円

7万5,500円

~6000cc

8万8,000円

8万7,000円

~6000cc超

11万1,000円

11万円

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自動車重量税

自動車重量税は、車の重さに応じて課税されるもので、新規登録時と車検時に支払います。車検は新規登録から2年後、それ以降は3年ごとに行うため、定期的に発生する税金です。0.5tごとに税額が上がるシステムになっています。

 

自動車重量税には、税額が上がったり下がったりする仕組みがあります。例えば新規登録から13年後と18年後は、自動車重量税が上がり、これまでよりも高い額を支払わなければなりません。一方、自動車重量税には「エコカー減税」があり、対象車はその燃費水準に応じて税額が減ります。

 

環境性能割

環境性能割は、自動車の購入時に、その車の環境性能に応じて課税されるものです。2019年に自動車取得税が廃止され、それに代わる形で導入されました。取得時にのみかかる税金なので、自動車重量税のように定期的な支払いは発生しません。

 

環境性能割は、環境に優しい車を優遇する仕組みになっているため、燃費性能が高い車ほど税額が低くなります。環境性能を基準にするため、新車・中古車の違いはありません。ただし、自家用・営業用のカテゴリーでは税額が若干異なります。

 

消費税

消費税は、車の購入時に課税されるものです。車の購入に限らず、モノやサービスの購入時には消費税がかかります。2021年12月現在、車購入時の税率は10%になっており、車の本体価格に上乗せさせる形でかかってきます。

 

注意しておきたいのは、車の本体価格だけでなく、カーナビなどオプションで付けたものにも消費税がかかる点です。「付属品など含めた全体的な金額に消費税がかかる」と認識しておきましょう。

 

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車にかかる税金をシミュレーションしてみよう!

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車を買い替える際に、税金を少しでも安く抑えたいと思っていても、何にいくら税金がかかるか自分で調べるのは大変です。しかし最近では、各自動車メーカーの公式ホームページで「セルフ見積もりシミュレーション」を行えるようになっており、好みの車種やグレードを選択し、どれくらいの税金がかかるのかシミュレーションできるようになっています。

 

今回はホンダ N-BOX、日産 ノート、トヨタ アルファードの3車種にかかる税金をシミュレーションし、紹介します。

 

ホンダ N-BOX G (軽自動車)

ホンダ N-BOXは軽自動車の中で最大級の室内空間や走り、燃費の良さを両立させ、軽四輪車新車販売台数は8年連続で1位を獲得しています。

 

ホンダ N-BOXが分類される軽自動車スーパーハイトワゴンクラスでは唯一「ホンダセンシング」をはじめとした、先進安全装備が全グレードに標準装備されている点です。N-BOXを購入する際にかかる税金は以下のようになります。

自動車税

0円

自動車税環境性能割

0円

自動車重量税

3,700円

自賠責保険(37ヶ月)

2万4,010円

手続き代行費用

4万7,300円

預かり法定費用

6,400円

リサイクル法関連費用

8,840円

小計

9万250円

※slide →

(ホンダ公式サイト:セルフ見積りの試算結果)

 

日産 ノート X(2000CC以下の普通車)

日産 ノートは、ノートシリーズで2022年度のハイブリッド車を含む電動車販売台数1位を獲得した人気車種です。ノートの最大の特徴は、電気自動車のような静粛性とスムーズな加速、ガソリン車の燃費の良さを併せ持つ「e-Power」と呼ばれるハイブリッドシステムになります。

 

ノートを購入する際にかかる税金は以下のようになります。

自動車税

1万5,200円

自動車税環境性能割

0円

自動車重量税

0円(エコカー減税により)

自賠責保険

2万4,190円

手続き代行費用

5万414円

預かり法定費用

3万9,390円

リサイクル法関連費用

8,460円

小計

9万8,264円

※slide →

(ホンダ公式サイト:セルフ見積りの試算結果)

 

トヨタ アルファード Z(2000CC以上の普通車)

アルファードはトヨタの高級ミニバンで、存在感のあるスタイルやラグジュアリーな室内空間で、高い人気を誇っています。特に最上級グレードである「Executive Lounge」グレードの後席は、ファーストクラスを思わせるような高級感と乗り心地の良さを追求しています。

 

アルファードを購入する際にかかる税金は以下のようになります。

自動車税

1万8,100円

自動車税環境性能割

0円

自動車重量税

0円

自賠責保険

2万4,190円

販売諸費用

7万7,460円

小計

11万9,750円

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(ホンダ公式サイト:セルフ見積りの試算結果)

 

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車にかかる税金を安く抑える方法はある?

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ここまで見てきたように、車には複数の税金がかかります。自動車重量税のように、車検のたびに税金がかかるものもあるため、維持費が家計を圧迫するケースもあるでしょう。

 

しかし、車の税金を安く抑える方法もいくつかあります。こちらの項目では、車にかかる税金を抑えるために、必ず知っておきたい4つの知識を解説します。

 

減税制度をチェック

減税制度の対象車種の場合はかかる費用を抑えることができるため、利用できるかどうか確認しましょう。減税制度としては、「グリーン化特例」と「エコカー減税」の2つがあります。

 

グリーン化特例は、環境性能の高い車を購入した際に、自動車税/軽自動車税が軽減される制度です。2023年5月〜2026年3月31日までに新規登録をした場合、条件を満たした電気自動車であれば、翌年度分の自動車税が軽減されます。

 

またエコカー減税は、自動車重量税が減税・免税される制度です。2026年4月30日までに新規登録された車が対象となります。

 

車を購入するタイミングを考える

車を購入するタイミングによっては、自動車税を安く抑えられます。自動車税の課税タイミングは、4月1日になっており、それ以降の所有者に対しては月割りで課税される仕組みになっています。

 

例えば、7月1日に登録した場合と、7月31日に登録した場合の比較です。登録時期は異なりますが、どちらも7月に登録しているため、自動車税は7月分から計算されます。つまり、月の初旬に登録を済ませれば、その分お得に車を乗り回せます。

 

電気自動車やディーゼル車を選ぶ

電気自動車やディーゼル車は、本体価格が高いモデルも多いため、購入代金が高いと感じる方も多いでしょう。しかし、基準を満たした電気自動車やディーゼル車であれば、エコカー減税や環境性能割非課税など、さまざまな減税制度が適応されるので、結果的に維持費を安く抑えられるメリットがあります。

 

軽自動車を選ぶ

電気自動車やディーゼル車だけでなく、軽自動車も税金を安く抑えやすい車です。自動車税の表からも分かるように、軽自動車には軽自動車税が適用されるため、一律1万800円で済ませられます。乗用車であれば、最低でも2万5,000円の自動車税がかかるため、軽自動車の2倍以上の税額を払うことになります。

 

軽自動車は一定の規格に収まるように作られているため、自動車重量税も安くなります。結果的に、普通乗用車よりも税金を安く抑えられるでしょう。

 

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13年越えの車の税金が高いって本当?

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13年越えの車は、自動車税が高くなると聞いたことがある方も多いのではないでしょうか。車の維持にかかる自動車税や車検時に納める自動車重量税は、年式の古い車ほど高くなることが特徴です。

 

車を乗り続けるか買換えるか悩んでいる場合は、まずは年式の古い車の税金が高くなる理由についてチェックしておきましょう。

 

年式の古い車は重課税の対象となる

地球環境保護のため、排出ガスが少なく燃費性能が良いエコカーの普及が進められています。排気ガスを多く排出する古い年式の車は環境負荷が大きく、そのぶん税金を多く納めなければなりません。

 

重課税の対象となるのは、新規登録から13年経過したハイブリッド車を除くガソリン車・LPガス車です。ディーゼル車の場合は、11年以上で重課の対象となります。

 

毎年支払う自動車税が高くなれば家計への負担が大きくなるため、税金が高くなるタイミングで車の買い替えを検討する方が多く見られます。

 

重量税も高くなる

自動車重量税は、車の重さによって税額が異なり、車検のたびに2年分をまとめて納める必要があります。自動車税と同様に、自動車重量税も新規登録から13年以上経過すると高くなる仕組みです。

 

自動車税は13年以上で税額が一律で決まっているものの、自動車重量税は13年・18年の2段階方式で重課されます。一方、エコカーの場合は、13年以上経過しても自動車重量税が重課されることはありません。

 

古い年式の車に乗り続ける方ほど、税金の負担が大きくなるシステムと言えます。

 

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車の税金に関するよくある質問

車の税金をシュミレーションしてみよう!かかる税金の種類や金額の目安

車の税金に関するよくある質問についてもチェックしてみましょう。

 

Q.新車購入から13年目で税金が高くなる?

A.新車購入から13年目以降になると、ガソリン車の自動車税と自動車重量税の税額がアップします。18年目以降は自動車重量税の税額がさらに上がるため、税金が高くなる前に買い替えるのがおすすめです。

 

Q.車の買い替えにおすすめのタイミングは?

A.ほとんどの車は、乗れば乗るほど価値が下がっていきます。特に新車購入から10年を過ぎると、買取相場も下落傾向になるため、その前に売るのがおすすめです。また、故障による修理代が高いと感じたときに買い替えるのも良いでしょう。愛車のモデルチェンジに関する発表があれば、値下がりする前に動くのが賢明です。

 

Q.10年落ちの車でも売れる?

A.10年落ち・走行距離10万kmオーバーという理由だけでは、価値がゼロになるとは限りません。なぜなら、人気車種であれば十分買い手は見つかりますし、海外なら古い車でも需要があるためです。

 

ただし、10年落ちの車を高く売りたい場合は買取を選びましょう。ディーラーでの下取りだと値が付かないケースも多いため、注意が必要です。

 

Q.車は車検前に買い替えたほうが良い?

A.車検が残っていれば、プラス査定になることもあります。しかし、高額な車検費用をまかなえるほどの査定アップは見込めないでしょう。買い替えを検討しているなら、車検前に行動するのがおすすめです。税金が高くなる13年目はちょうど車検の時期でもあるため、買い替えに適したタイミングと言えるでしょう。

 

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まとめ

車の税金をシュミレーションしてみよう!かかる税金の種類や金額の目安

車には自動車税や重量税、消費税などさまざまな税金が課せられており、日本の車にかかる税金は「世界一高い」といわれています。税金は排気量や車重、環境性能によって変わるので、安く抑えたい場合は乗り換える時が見直す絶好のタイミングです。

 

税金と減税制度の内容を把握し、各自動車メーカーのホームページにあるシミュレーションを活用しましょう。

 

 

▼ライタープロフィール

車の税金をシュミレーションしてみよう!かかる税金の種類や金額の目安

真鍋裕行

出版社勤務を経て2008年にフリーランスのライター・エディターとして独立し、自動車雑誌、ウェブサイトなどに原稿を寄稿。編集者時代に培ったアフターマーケットの情報から各国のモーターショーで得た最新事情まで幅広くリポート。業務拡張につき2011年に会社を設立。自動車ジャーナリストとしての自動車メディアへの寄稿は続けつつ、メディアコンテンツの製作(雑誌、Web、アプリetc)に取り組んでいる。メディアコンテンツの製作ではオーナーや協力者のコミュニティを作ることを考えるなど、単純な製作で終わらないことを心掛ける。また、近年ではレースチームのディレクターやPRにも積極的に携わる。

 

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