車検にかかる日数はどこに依頼するかで決まる!車検に出す場所とメリット・デメリット
車を仕事で使う人はもちろんのこと、日々に買い物や家族の送り迎えなどに車を使う人にとっても車検にかかる日数は気になるポイントではないでしょうか。普段車が使えることが当たり前になっていると、車がないことに不便を感じてしまうでしょう。ですから、できるだけ不便を感じることなく車検を済ませたいと思うものです。
今回は依頼する場所で変わる車検にかかる日数についてと、そのメリット・デメリットをご紹介します。
※目次※
4.車検に時間がかかっても安心|代車が使えるかどうか確認しよう!
・車検の種類によって異なる期間とメリット・デメリットをチェックしよう
・なぜ日数が伸びるのかを把握すれば、事前に対策が可能
・代車を用意してもらえるのであれば、車検時の不便さをカバーできる
車検日数が短いのはどこ?かかる期間の比較とその理由
日常的に車を使用している人にとっては、できるだけ短い日数で終わらせたいと思うものです。そうなると気になるのは、日数を短縮するにはどこに持ち込めばよいのかということではないでしょうか。
車検に出す場所とかかる日数の一覧表
ユーザー車検 |
約30分~3時間 |
ディーラー車検 |
約2~3日 |
車検専門店 |
約30分~3時間 |
整備工場 |
約2~4日 |
ガソリンスタンド |
約3時間~3日 |
「時間がかかる=車検品質が良い」ではない
車検にかかる時間が異なる理由として様々なことが考えられます。中でも一番の原因は、「検査の種類の違い」が大きいといえます。種類によってかかる時間は異なりますが、時間と品質がイコールとは一概にはいえません。大切なことは、かかる時間だけを重視して選ばず、自分の目的に合ったコースを選ぶようにすることです。
車検の種類とメリット・デメリット
近ごろでは選択肢が増え、ユーザーのニーズに合わせたスタイルで車検ができるようになりました。選択肢が増えたからこそ、ユーザーが悩むようになったのかもしれません。業者を選ぶにあたり、どのような車検の種類があるのかメリット・デメリットを含めて知っておくことで、選ぶ基準を作るヒントになります。
ユーザー車検
最も安く車検ができるユーザー車検。ユーザー、つまり使う人が自分で点検をして書類を作成し、車検場に車を持ち込む方法です。
知識があれば難しいことではないのですが、車の知識がない人にとってはやり直さなければならない状況が続くことも考えられます。その場合、費用が安くすんでも想定していた日数より多くかかってしまったという結果になる可能性があります。
ディーラー車検
技術レベルが最も高く、安心度と信頼度も高いとされるディーラー車検。ディーラー車検は各ディーラーのメーカーの車だけしか扱っていないというイメージがあるかもしれませんが、他のメーカーの車も受け付けています。
メーカーサポートが充実していて、整備士全体の知識や技術レベルが高く、説明や対応においても高いレベルのサービスが提供されます。しかし、原則的に交換部品は純正部品を使用するため費用が高くなりがち、という点がデメリットといえるでしょう。
車検専門店
車検専門店は、その名の通り車検を専門に行う車検に特化した専門店です。専門で車検を取り扱うだけあって、技術や知識のレベルは高いといえます。車検専門店はフランチャイズ展開している店であることが多く、どこのお店で受けても整備の質のバラつきがありません。同じ価格であり、さらに同じサービスを受けられます。
車検専門店では、取り扱いのあるメーカーや車種の幅も広く、料金も明確に掲示されていて、早さにも定評があります。
一方で、車検に通るレベル、つまり部品の状態が合格レベルであり、現時点で部品に異常がみられなければ部品交換の必要がないと判断され、予防的な部品交換である予防整備は行いません。
予防的な部品交換をしなければ、車検の際の部品にかかる費用を抑えられますが、予防整備は大きな故障を防ぐ意味でも大切な工程ですので、この点は少し不安点とも言えるでしょう。
整備工場や中古車販売店
整備工場や中古車販売店は、個人経営の店からチェーン展開している店まで規模は大小さまざまです。
整備工場には、「指定整備工場」と「認定整備工場」があり、「指定整備工場」は検査ラインの設備がすべて整っているため、検査場に行かずともその工場で車検が完了するため、早く終わらせたい人は「指定整備工場」がおすすめです。
中古車販売店は、中古車を販売するだけでなく車検も扱っている業者もあります。中古車販売店の多くは「指定整備工場」ではなく「認定整備工場」であり、設備があっても簡単なこと以外は提携する工場へ外注する場合が多くなっています。ただし大手中古車販売店などで見受けられる工場も併設している場合は、スピーディーに質の高い車検を受けることも可能です。
そのため、整備工場や中古車販売店に車検を依頼する場合は、実績があり幅広く対応できる大手を選ぶと安心です。
ガソリンスタンド
車検はガソリンスタンドでも行われています。いつもガソリンを入れるガソリンスタンドは、相談しやすく気軽に利用しやすいのではないでしょうか。ただし、「指定整備工場」となっている場合もあれば、単なる受付窓口業務のみを行っているだけの場合もあります。
利用したいと考えているガソリンスタンドがどの形態で車検を行っているのかは、事前に確認しておきましょう。
車検にかかる日数が伸びる主な理由と対策
どのような時に日数が伸びてしまうのか、その理由とその場合の対策についてご紹介します。理由と対策を知っておくことで、車が使えない不自由な時間を短縮できます。
込み合っているところに無理に予約を入れた
有効期限が迫っていたり、車を持ち込み預けるタイミングに都合がつけられなかったりと、込み合っていることは分かっていても無理に予約を入れることもあるでしょう。
無理に予約を入れることは、日数が伸びる理由となります。車検証に記載されている有効期限の、1カ月前から車検を受けることが可能なため、余裕を持って込み合っていないタイミングを見計らって予約を入れるようにしましょう。
交換部品の調達に1~2週間かかることも
車検を通すために点検をすると、交換をしなくてはならない部品が出てくるケースもあります。部品のストックがあればすぐに交換できますが、ストックがない場合は取り寄せなくてはなりません。その場合は、交換部品の調達に1~2週間かかることもあるのです。
魅力的な車種が多く外車や輸入車は人気がありますが、外国メーカーの車や海外で生産され国内に輸入された輸入車の場合は特に時間がかかります。輸入車であれば、必要な部品は当然ながら生産された海外からの取り寄せとなります。
ある程度ストックをして部品交換に対応できるようにされていても、万が一ストックが切れている場合は、早くて数週間、長ければ数カ月かけて海外から取り寄せるケースもあります。
整備箇所が多く、整備士の人数が少ない
車検を通すためには、エンジンやマフラーなどの車両下廻り、ブレーキクリーニングやドラムブレーキなどの足廻り、タイヤやワイパーゴムなどの車輌廻り、ブレーキオイルや冷却水、ラジエターなどのエンジンルームなどの多くの整備箇所があります。
多くの整備箇所があるにもかかわらず、整備士の人数が少ないことでキャパシティを越えてしまうことが時間と日数が伸びる理由です。
車検に必要な書類がそろっていなかった
車検には必要な書類があります。揃っていなかったり不備があったりするとやり直しとなり、出直さなければならなくなります。
例えばユーザー車検で必要とされる書類は主に以下の7つです。
- ・自動車検査証(以下、車検証)
- ・自動車損害賠償責任保険証明書
- ・自動車納税証明書
- ・継続検査申請書
- ・自動車重量税納付書
- ・自動車検査票
- ・点検整備記録簿
「継続検査申請書」と「自動車重量税納付書」、「自動車検査票」には、自分で記入しなければならない箇所があります。
「自動車納税証明書」は、平成27年4月より条件を満たしているのであれば提出しなくても良いことになっています。その条件とは、車検が継続検査であること、自動車税を滞納していないこと、納税から2~4週間経っていることです。これは、国土交通省陸運局と都道府県税事務所がオンラインで納税の確認ができるようになったためです。
ディーラー車検で必要とされるのは、「車検証」、「自動車損害賠償責任保険証明書」、「自動車税納税証明書」の3つです。ユーザー車検では必要となった書類も、ディーラー車検では業者が準備してくれるため不要です。
「自動車損害賠償責任保険証明書」は、「取り扱い保険会社」に連絡をして再発行の手続きを行います。万が一取り扱い保険会社がわからない場合は、自賠責保険を取り扱う会社すべてに連絡をして確認をするしか方法がありません。
「自動車納税証明書」は、都道府県税事務所または陸運局、自動車税管理事務所で再発行の手続きを行います。住んでいる地域とナンバーの地域が異なる場合は、ナンバーの管轄都道府県税事務所に行くか郵送で手続きをします。
軽自動車の車検も、ユーザー車検とディーラー車検では必要な書類が異なります。
軽自動車の車検をユーザー車検の場合は、「車検証」、「自動車損害賠償責任保険証明書」、「軽自動車納税証明書」、「軽自動車検査票」、「自動車重量税納付書」、「継続検査申請書」、「定期点検整備記録簿」が必要です。「定期点検整備記録簿」は法定点検が終わっている場合のみ必要となります。
軽自動車のディーラー車検の場合は、「車検証」、「自動車損害賠償責任保険証明書」、「軽自動車納税証明書」が必要です。
実は住所変更が必要だった
いざ車検を受けようとしたら、住所変更をしていなかったということもあります。転職や転勤、結婚など、さまざまな理由で引っ越しをして住所が変わった場合、住民票や免許証の住所変更手続きは忘れることは少ないですが、「自動車検査証(車検証)」の住所変更は忘れがちです。しかし、住所変更をしないままの状態は法律違反でもあるので注意しましょう。
住所変更は、自分でする方法と業者に依頼する方法があります。
所有者と使用者が同一名義で所有者自身が住所変更を自分でする場合は、「住民票」、「自動車検査証(車検証)」、「車庫証明書」、「手数料納付書」、「自動車税・環境性能割申告書」、「申請書」を揃えて運輸支局で申請します。軽自動車は軽自動車検査協会です。所有者と使用者が異なる場合は、これらの書類に「委任状」がプラスされます。
所有者と使用者が同一名義で業者に住所変更を依頼する場合は、「住民票」、「委任状」、「自動車検査証(車検証)」、「車庫証明書」が必要です。
車検に時間がかかっても安心|代車が使えるかどうか確認しよう!
車検に時間がかかる場合に心配なのは、「預けている間に使える車がない」という点かと思います。車がなければ仕事にも生活にも支障をきたすという人も多いでしょう。そのような時は代車を利用する方法があります。
ただし、どの業者でも代車の準備があるというわけではありません。代車が必要であれば予約を入れる際に、その日に使える代車があるのかないのか、無料なのか有料なのかを確認してから予約日を決めると良いでしょう。
その人に合った車検をしてくれる業者がお勧め!
人によって生活環境や求めるものが違うように、適した車検の方法も人によって様々です。かかる日数、費用などさまざまな観点から、自分に合った車検をしてくれる業者を探しましょう。
ネクステージでは、お客様のご要望をしっかりとお聞きし、お一人おひとりにあった車検のプランやオプションをご提案します。車検の業者選びをしている方は、ぜひ一度ご相談ください。
まとめ
人によってどこに車検を頼むかを考える際、重要視するポイントは異なるでしょう。日数や費用面も重要ですが、一番大切なのはやはり車の安全ではないでしょうか。
命を預ける車に関することだからこそ、安心して車検の相談ができ、その人に合った車検を受けることが大切です。
ネクステージは、中古車の販売だけでなく車検でもお客様に選ばれてきた実績を持っています。車検についても、ぜひネクステージにご相談ください。