車検の有効期間は何年？受ける時期の確認方法や備えをご紹介
車を所有していると避けて通れないのが「車検」です。車検は、車の安全確保を目的とし、道路交通法により車検切れの状態で公道を走ってはならないと定められています。しかし、どのタイミングで車検が必要になるのか、費用はどのくらいかかるのかを、しっかりと把握していない方も多いのではないでしょうか。
そこでこの記事では、車検の有効期間と年数による車検費用の変化について詳しく解説します。車検の時期の調べ方や車検にあたっての準備や依頼する場所による違いなども説明しますので、車検を受けるときの参考にしてください。
※目次※
・車検の期間は車種によって違う。自家用車の場合は初回が3年でそれ以降は2年ごと
・車検は1か月前から受けても問題ないので、早めに準備や予約をしておくと安心
・ネクステージなら早期予約の割引などお得に車検を受けられる
車検の有効期間はどのくらい？
車検の有効期間は車種によって異なります。また、同じ車種であっても新車なのか中古車なのかによって違いがありますし、中古車の場合はその時点での残存期間が車両ごとに変わってきます。全ての車が同じタイミングで車検を行うわけではないため、所有する車のタイミングをしっかりと把握しておきましょう。
ここでは、状況別で異なる車検期間について解説します。自家用車以外の車種についてもまとめましたので参考にしてください。
車検とは
車検は、道路運送車両法で定められた保安基準に適合しているかを確認する検査です。一定期間ごとに車検を受け、検査に合格しなければ公道を走ることはできません。車検が切れている車の走行は無車検車運行となり、違反点数6点、30日間の免許停止など重い罰則があります。
車検の有効期間は車種により異なります。例えば自家乗用車の場合、新車で購入すると初回の車検は新規登録から3年後ですが、2回目以降は2年ごとの車検になります。車検有効期間は、車検証や、フロントガラスに貼られている車検標章（車検シール）から確認できます。
自家用車の有効期間は2年~3年
車検の有効期間は車種や利用目的によりそれぞれ設定されています。一番分かりやすい区分けは乗用車（5ナンバーや3ナンバー）と商用車（4ナンバーや1ナンバー）です。車検の場合はさらに細かく分かれていて、例えば乗用車だとタクシーなどの事業用はまた別の区分けとなっています。
自家用乗用車の場合、初回のみ3年で、それ以降は2年ごととなります。かつては初回も2年でしたが、現在は初回のみ期間が延長されています。
8ナンバーのキャンピングカーは2年ごと
8ナンバーとは「特殊用途自動車」に分類される車両に付与されるナンバーです。例を挙げると、パトカーや救急車などの緊急自動車、ごみ収集車、給水車などが挙げられます。
一見、公共車にしか適用されないナンバーかと思えますが、個人で使うキャンピングカーも8ナンバー車両です。8ナンバーは2年ごとに車検を行う必要があります。初回も2年となるため「軽貨物自動車」や「大型特殊自動車」と同じ車検の有効期間となります。
車検の有効期間が1年の車もある
車種によっては毎年車検を受けなければならない場合もあります。基本的に乗客や貨物を運ぶ商業用の車が多く、多くの命を預かるなど安全性を重視する必要があるため期間が短く設定されています。
乗用車には関係しませんが、仕事上該当する車を使用する場合に重要です。1年ごとに車検を受けなければならない車種を、ひとつずつ見ていきましょう。
タクシー
乗客を乗せるタクシーには小型、普通などの区分がありますが、一律で1年ごとの車検が必要となります。初年度も1年間の有効期間となるため、全てのタクシーは毎年車検が必要と覚えておきましょう。
走行距離や使用状況が自家用車とは異なり、厳しい状況で使用されることが多いことから車検有効期間が短くなっています。また、車検とは別に3か月定期点検が義務付けられていることもタクシーの特徴です。厳しい管理で乗客の安全を確保しています。
貨物自動車
トラックやダンプカーなどの貨物自動車も毎年の車検が必要です。初年度の検査だけは車両総重量によって違いがあり、8t未満は2年、8t以上は1年となるため注意しましょう。
貨物自動車の車検有効期間が短いのは、荷物による重量で車体の各部が老朽化しやすいためです。またダンプカーなどの特殊な機構を搭載している車両は、定期的な整備を行わずにいると作業中に重大な事故を起こす可能性があることが大きな理由です。
レンタカー
レンタカーも1年ごとの車検が必要です。多様な車種を扱うレンタカーは、車種によって更新の期間が変わります。普通自動車の場合は初回は2年、トラックやバスなど乗用車以外の車種は初回から1年間です。
有効期間が短い理由は、使用者が毎回変わり、使用状況もさまざまであることが挙げられます。近年は営業所間での乗り捨てサービスなどもあり、長距離旅行などに利用する人が増えました。年間の走行距離も多くなる傾向があるため、毎年の車検は重要となっています。
一部のガソリンスタンドや整備工場でも、車のレンタルが可能です。車検回数が多くなるレンタカーは自社車検でコストが抑えられるため、大手より安い料金で借りることができます。
バス
バスには大型・中型・小型などのサイズがありますが、車検についてはサイズに関係なく一律1年です。観光バス、路線バス、幼稚園の送迎バスなど、用途による違いもありません。
また、初回車検からの有効期間も1年間です。多くの乗客の命を預かることから、安全性を重視して毎年の車検になっています。車体が大きく重量があるため、駆動部やサスペンションなどに負担がかかるのも車検が多い理由のひとつです。
緊急時の警報装置など安全運行に関する設備も多く、それらが作動しないことにより大事故につながることもあります。毎年の車検でしっかりと安全を確保することは、安心してバスを利用するためにも必要です。
車検を受ける時期の確認方法
自分の車の車検の有効期限の目安が分かっても、現在の車検の残り期間によってどのタイミングで車検を受けるのかが分かりません。もしかすると、ディーラーから連絡が来るのであまり気にしていないという方もいるのではないでしょうか。
ここでは自分で車検の時期を確認する方法を説明しますので、確認してみましょう。
車検の有効期間を調べる方法は2つある
車検期間のチェック方法は大きく分けて2つあります。ひとつは車検証に記載してある満了日を確認する方法、もうひとつはステッカーで確認する方法です。車検証で確認する場合、車検満了日が記載してあります。
ステッカーは車検を受け、保安基準に適合した際に発行されるものです。交付されたら、自動車のフロントガラス内側の見やすい場所に貼り付けておくことが定められています。ステッカーの記載様式は、表面が車検満了の年月で、裏面が車検満了年月日です。
中古車購入時は車検の有無でタイミングが変わる
中古車の場合は、車検の期間が残っているものとそうでないものがあります。期間が残っている「車検あり」の車は購入してそのまま乗ることができます。ただし、次回車検を受けるタイミングは車ごとに決まっているため、購入後数か月で車検の時期になるものもあります。
「車検なし」の車は購入時に車検を受けないと乗ることができません。車検なしの車は値段が安い傾向にありますが、車検を受ける費用を計算に入れる必要があります。ただ、購入からおよそ2年は乗ることができるため、値段が納得できれば選択肢として悪くないでしょう。
車検を受けるときのポイント
車検期間の更新は、タイミングが早ければ損をする可能性があり、遅すぎた場合はスケジュールが空かずに車検を受けられない可能性があります。また、車検が過ぎた場合には適切な対処が必要です。ここでは、車検に適した時期や車検期間が過ぎた場合の対処法を3つご紹介します。
車検満了日1か月になったら速やかに受けよう
車検期間の更新に適した時期は、車検満了日1か月前からです。車検の有効期間は新規登録から初回検査が3年間となり、以降は2年ごととなります。有効期限が切れる前に車検を受けなおす必要がありますが、早くに受けすぎても損です。
満了日1か月以上前に車検を受けると、その日から起算されます。そのため、次回車検までの期限が早まる計算です。満了日1か月前から当日までに車検を受ければ、次回車検の更新日が変わらないようになっています。
有効期間が過ぎたときは対応を検討しよう
車検期間が過ぎた場合、車検対象だった車は運行できません。そのため適切な対処を行う必要があります。対処法には3つあり、ひとつ目がレッカー車を手配して運んでもらう方法です。お店によっては、レッカー車を手配して車検場まで運んでくれるところもあります。料金や対応地域は、お店により異なるため注意が必要です。
次に、仮ナンバーを所得する方法が挙げられます。取得には区・市役所などの総務課に書類の提出が必要です。取得できれば、最大5日間運転ができます。この方法は、自分で移動させられる点が大きなメリットです。レッカーの場合は、自分の地域が対象の業者が見つからない可能性があります。
最後の対処法が、廃車手続きです。廃車手続きには一時抹消登録と永久抹消登録の2種類あります。一時抹消登録は一時的に車の登録を抹消し、その間の自動車税は課税されません。永久抹消登録は解体後に行う手続きとなります。再び乗ることを考慮する場合は、一時抹消登録を行いましょう。
車検の有効期間内にできる次の車検への3つの備え
2年ごととはいえ、車検の手続きは面倒です。実際の作業はディーラーなどへ依頼すると対応してもらえますが、ユーザーの側も単に任せるというのではなく、事前に準備することで負担を軽減できます。
ここでは車検を受けるにあたって準備しておきたいことを大きく3つ紹介します。
書類の用意
車検を受ける際には、車検証の他に自賠責保険の証明書、自動車税（軽自動車の場合は軽自動車税）の納税証明書が必要です。車検証と自賠責保険の証明書は通常は車検の時以外に使うことはほとんどないため、車検証入れに閉まっておけば問題はないでしょう。
納税証明書については納税のタイミングと車検のタイミングは一致しないことがあるため、管理がおろそかになりがちです。また、うっかり納税を忘れていると車検が受けられないので、納税は期限までに済ませておきましょう。
日々のメンテナンス
車検はあくまでも公道を走っても良いと認められるためのもので、車検が通れば多少不具合があっても法律上は問題ありません。しかし、不具合がある車は車検を受ける際に整備や修理が必要になることもあります。そうなるとかえって出費が増えてしまいます。
そのような状況を防ぐためにも、日ごろのメンテナンスは大切です。メンテナンスをしっかりと済ませていれば、車検のときの負担も少なくなりますし、普段のドライブの際も安心して乗ることができます。
車検の予約
定期点検と違い、車検は期限を過ぎてしまうと公道を走行することができなくなるため、期限内に済ませる必要があります。しかし、車検は店舗に持ち込めばすぐに受けてもらえるというわけではありません。
店舗では予約された車から車検を受けるため、期限間近に予約を入れようと思っても希望する日に入庫ができないこともあります。車検で車を預けている間の代車も限りがあるため、車検の予約はできても代車がないという可能性も出てきます。車検の予約はできるだけ早めにしておくことをおすすめします。
車検を受ける依頼場所ごとの違いを考えてみよう
車検をどこで受けるかというのは悩ましいところです。通常であればディーラーに依頼するケースが多いですが、費用を抑えるために安い店舗を選ぶのもひとつの方法です。
ここでは、車検に必要な費用の種類と車検を行う店舗や業者の違いについて説明していきます。
車検にかかる費用の種類
車検の費用は大きく分けて法定費用と車検基本料金の2つがあります。法定費用は自動車重量税、自賠責保険料、印紙代で、その車ごとに決まってきます。
一方、車検基本料金は、車種ごとの大まかな目安はありますが、具体的な費用については同じ車であっても依頼する店舗や整備内容によって変わってくるので、費用や内容を比べて納得できる店舗に依頼すると良いでしょう。
車検を受ける業者ごとの特徴
車検はディーラーに任せているという方は多いかもしれませんが、車検はさまざまな場所で受けることができます。身近なところではガソリンスタンドがありますし、車検専門店というものもあります。また、中古車販売店や大手カー用品店でも車検が受けられるところがあります。
また、民間の整備工場でも車検を受けることができ、これらはディーラーよりも費用を抑えられる一方で、品質は場所によって違いがあるようです。さらに事前の点検を自分で確認して車検場に持ち込むユーザー車検という方法もあります。
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まとめ
車検は定期点検よりも期間が長いので、ついつい忘れがちです。自分の車の車検の時期を確認しておいて、時期が近づいて来たら準備や予約をしておいて、間近になって慌てないようにしましょう。
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▼ライタープロフィール
岩本佳美
自動車ライター
漠然と「車関係の仕事がしたい」という想いのもと、飲食業界から自動車メディア業界に飛び込むという破天荒な人生を歩んでいる。愛車がスバルのWRXということもあり、主にスバル系の記事をWebや紙媒体に寄稿。モータースポーツが大好きで、レース観戦はもちろん、サーキット走行や24時間耐久のカートレースにも出場するなど、自らも走ることでその楽しさや面白さなどを経験しながら情報発信している。
